トランプ大統領
President Donald J.Trump 引用 Save America
目次 読了目安１５分
- 不動産王・トランプ氏の大統領就任
- トランプ叩きの真相
- バッシングの真相を検証する
- 戦争屋ディープステートとの壮絶な戦い
- トランプ支持者の声を代弁するQアノン
- トランプ政権は軍事政権
- 世界でも進む世直し
- 大航海時代に神の名のもとに行われた虐殺
- ディープステートの手先・自公政権
- 地震データの捏造や不可思議な事象
- 異常気象も軍事上の常識である自然改変装置の可能性
- 南海トラフ地震すらもデータ捏造という驚愕の事実
- 日本にも及びはじめたトランプ革命
１ 不動産王・トランプ氏の大統領就任
２０２４年のアメリカ大統領選で、ドナルド・トランプ氏が争いを制して返り咲き、第４７代大統領に就任します。
２０１６年の選挙戦では、アメリカのメディアは数々の批判を浴びせ、日本でも同調するように、国内メディアが一斉に攻撃を始めました。
そして当選を決めた後も、まだ政治家として何も結果が判明していないにもかかわらず、明らかに常軌を逸したバッシングが行われていました。
その原因を、多くの日本人は本人の性格などに起因するものと考えていますが、真相はまるで違います。
２ トランプ叩きの真相
前回当ブログで、第３５代アメリカ大統領のケネディが暗殺された理由を、ディープステートの権益・ＦＲＢから通貨発行権を政府に取り戻そうとし、またイスラエルの核武装に反対したことによるものと断定しました。
他にも、ジョン・F・ケネディは秘密結社に対する批判を行い、謀略機関・ＣＩＡの解体を目論むなど、アメリカを実質支配するディープステートにとって目障りな政治家でした。
多くのニセ陰謀論者は、いつもと同じように右と左で二手に分かれ、争う演出をしているだけだと発言していましたが、撤回せざるを得なくなっています。
他にも、トランプ大統領の支持基盤であるキリスト教福音派が、エルサレムはイスラエルのものとする旧約聖書の教えに忠実であり、その教義がユダヤ教と歩調を合わせるクリスチャン・シオニズムであることも関係しているようです。
キッシンジャーとの仲については、現状の争いや劣勢を隠すためのメディアの印象操作的なニュースだと思われます。
いま、トランプ大統領の支持者から注目を集めている「Qアノン（QAnon）」という陰謀論があります。
いずれにせよ、トランプ陣営とディープステートとの戦いは続いており、表に出ている情報だけでもこれですから、裏では大規模な掃討作戦が繰り広げられているはずで、トランプ陣営が指名し就任した連邦最高裁判事ブレッド・カバノー氏に対し、突如何十年も前の性的スキャンダラスが何件も持ち上がるといった不可解な騒動が発生したように、カバナー氏の就任がディープステートに連なる人間の一斉摘発に繋がると考えれば、この妨害も理解できるでしょう。
そのトランプ大統領を支えているのは、
またメキシコのロペスオブラドール大統領は、スペイン国王フェリペ６世とローマ教皇フランシスコ宛てに、１６世紀の侵略や植民地時代の犯罪に対し、謝罪を求める書簡を送っています。
メキシコのロペスオブラドール大統領の意図は分かりませんが、大航海時代のスペインが、神の名のもとに、各地で悪逆非道の限りをつくしたことは歴史的事実であり、このような教えはキリスト教にないはずです。
要するにここでも世界を支配下に収めるため、コルテスやコロンブス（コロン）、そしてスパイなどを送り込んだのでしょう。
なぜ、彼らが金を持っていたり貴族になれたかですが、イスラム教やキリスト教は利息を取ることを禁じており、ハザールはそれに乗じてお金を貸して利子を取り、さらには預金の何倍も貸し付ける信用創造で巨万の富を得て、それを元手に世界へ進出し、随所にスパイを送り込んで中央銀行を掌握し、デフレとインフレを起こして資産を奪い、また戦争や紛争を起こして国家に介入し、世界の国々を乗っ取っていきました。
そして、小泉純一郎・安倍晋三と続いてきた自民公明連立政権は、政策を見れば分かりますが、おかしなグローバリズムを推進するディープステートの傀儡そのものでした。
地震兵器？ 人工地震？ 気象兵器？ しかも自国民に向けて？ そんな馬鹿なことをするはずがないと思う人も多いと思いますが、実際にそのような兵器が存在する以上、思考停止に陥ってはいけません。
アメリカの諜報機関・CIA（中央情報局）の前身であるOSS（戦略事務局）は、
「PHYCHOLOGICAL WARFARE EARTHQUAKE PLAN AGAINST JAPANESE HOMELAND」
と題した、地震兵器による日本本土への心理的軍事作戦を書類に残しており、1944年12月7日の昭和東南海地震と1945年1月13日の三河地震は、大津波と共に、この通称プロジェクトシールと呼ばれる地震攻撃によって引き起こされたと考えられ、当時十代だった俳優の土屋嘉男氏が、東南海地震の後に飛来したＢ２９が撒いていったビラには、「地震の次は、何をお見舞いしましょうか」と書かれていたと証言しています。
爆弾ではないにしても、震源近くの苫小牧港では、高濃度のＣＯ２を海底下の地下層へ圧入するＣＣＳが行われており、これにより、プレート理論よりも論理的に整合性の取れる、山本寛氏の唱える水素核融合が発生したと考えられ、これを故意に行った可能性も考えられます。
実際に地下深くに注水すれば、誘発地震が発生することは世界各地で報告されており、地学雑誌に掲載された論文「注水に伴う誘発地震の発生特性」を読めばそのことが理解できるはずであり、現代の地震学で主流を成す「プレートテクトニクス理論」は、プレートの歪みエネルギーが蓄積されない「スロースリップ現象」の観測によってその理論が揺らいでいるのです。
この「スリースロップ現象」の反論として、地盤が固着するアスペリティという領域を急ごしらえで作り出しているようですが、この理論では、歪みエネルギーの再蓄積や余震などの現象を上手く説明できていないようです。
そしてまた、熊本地震の本震データを、大阪大学の大学院工学研究科に属していた准教授が、捏造をしていた事実が発覚しました。
理由もなく改竄することは有り得ず、このような証拠が積み重なっている以上、一連の地震は、故意に引き起こした人工地震である可能性は高く、熊本地震に関していえば、気象庁の橋田俊彦長官が平成28年5月19日の記者会見で、
西日本豪雨にしても、大雨が降る前日に、付近一帯で水蒸気量が異常に上昇していた事実が確認され、また過去に降水量がほとんどない地域にも有り得ない水害が発生しています。
また、いま世間では、南海トラフ巨大地震が盛んに取り上げられています。
地震の予知は不可能とされているにも関わらず、近いうちに起きると煽っている理由は、こうして国民の耳目に触れさせることで、地震発生時に違和感や疑惑を抱かせないための情報操作と考えられます。
地震がなくとも大津波が起こるとの報道も始まっていますが、これも歴とした津波兵器があり、東日本大震災規模の津波を引き起こせる巨大熱核弾頭を搭載した潜水艦も存在しています。
そしてここでも、先に登場した阪大の准教授が、南海トラフ地震に関する論文を捏造した疑惑が持ち上がっており、周到な準備を行っている事実が発覚してしまいました。
近頃は、Twitterのトレンドで人工地震という単語が出てくるほど知れ渡っており、気象兵器にしても疑う人が増えています。ただ、人工地震の投稿に分かりやすい嘘を混ぜ、人工地震をまるごと陰謀として否定する工作も行われており、注意が必要です。
そして、東京地検特捜部がディープステートの傀儡・安倍政権に切り込み始めたように、トランプ革命は日本にも及んできているようです。
２０２０年のバイデンと争ったアメリカ大統領選挙では、事前に予想された不正選挙が行われたようですが、２０２４年の大統領では勝利を収め、これからアメリカでは、さらなるディープステートとの戦いが始まると思われます。
参考文献
そして、トランプ大統領が誕生します。
これだけの度を越したバッシングを見ればディープステートと闘っていると考えられますが、巷に流れているニュースやWIKIを見ると、トランプ氏はディープステートと関係の深いイスラエル寄りとの報道がなされています。
これだけの度を越したバッシングを見ればディープステートと闘っていると考えられますが、巷に流れているニュースやWIKIを見ると、トランプ氏はディープステートと関係の深いイスラエル寄りとの報道がなされています。
例えば、過去にロスチャイルドから資金援助を受けていたとか、婿のジャレット・クシュナーがユダヤ系で、娘のイヴァンカもユダヤ教を信仰しているとか、ユダヤ人のキッシンジャーを政治顧問にしているとか、ゴールドマン・サックス出身者を多数閣僚に起用しているとか、イスラエルの首相ネタニヤフが勝利直後にメッセージを送ったとか、イスラエルの米大使館をテルアビブからエルサレムに移したなどがその理由です。
何人かの陰謀論者も、２０００年に放映されたアニメ「ザ・シンプソンズ」でトランプ当選が予言されていたとし、さらには悪魔の数字である６６６サインを繰り返したり、秘密結社イルミナティの象徴であるピラミッドの三角を手で描いているなどとし、トランプは闇の政府（ディープステート）の手先であると語っていました。
では、トランプバッシングの真相は、本人の性格や政策によるものなのか、闇の政府と闘っているからなのかを検証していきます。
ちなみにここで語るディープステートとは、アメリカの戦争屋・国際金融資本・カバールなどと同義語になります。
３ バッシングの真相を検証する
では、トランプバッシングの真相は、本人の性格や政策によるものなのか、闇の政府と闘っているからなのかを検証していきます。
ちなみにここで語るディープステートとは、アメリカの戦争屋・国際金融資本・カバールなどと同義語になります。
- まず２０１６年の選挙戦において、ブッシュの始めたイラク戦争は間違いであり、今後無駄な戦争は行なわないと語った。
- トランプ陣営は、対立候補であった民主党ヒラリー・クリントンの写真に「六芒星（ダビデの星）」画像を添え、その中に「最も堕落した候補者」と記し、世界のユダヤ人コミュニティから反ユダヤ主義と非難された。
- トランプは遊説先やテレビ番組で、イスラム過激派組織ＩＳＩＳはオバマとヒラリーが創設したと何度も発言し、そのＩＳＩＳの指導者であるバグダディはサイモン・エリオットという名のモサドの工作員であることが判明している。
- ２０１６年１月３日の発言
- Hillary Clinton created ISIS with Obama.
- ヒラリー・クリントンがオバマと一緒にＩＳＩＳを創設した。
- ２０１６年１月５日の発言
- Hillary Clinton and Barack Obama gave us ISIS．
- ヒラリー・クリントンとバラク・オバマが私たちにISISを与えた。
- ２０１６年８月１０日の発言
- ISIS is honoring President Obama.
- He is the founder of ISIS．
- He is the founder of ISIS．OK.
- He is the founder.
- He founded ISIS.
- And I would say the co-founder would be crooked Hillary Clinton．
- Co-founder crooked Hillary Clinton.
- ＩＳＩＳはオバマ大統領を尊敬している。
- オバマはＩＳＩＳの創設者である。
- オバマはＩＳＩＳの創設者である。いいかい。
- オバマが創設者だ。
- 彼がISISを創った。
- そして共同創設者は、ペテン師のヒラリー・クリントンだと思う。
- 共同創設者は、ペテン師ヒラリー・クリントン。
- 選挙後に、前下院議長のニュート・ギングリッチがテレビでトランプのことを、「彼は秘密結社のメンバーではなく、コントロールできない」と語った。
- ディープステートの手先でジャパン・ハンドラーのリチャード・アーミテージが、トランプ当選後に日本のテレビ番組で、「あんな候補者を当選させて申し訳ありません」とまで言った。
- ２０１７年１月２０日の就任演説でトランプは、「今回のセレモニーには特別な意味がある。それは、一つの政権や政党が変わるのではなく、実権をワシントンＤ．Ｃから国民に取り戻し、富を支配階級から国民に戻すからである」と述べた。
- ２０１７年１月２４日、ワンワールドに突き進む環太平洋経済連携協定（TPP）から「永久に離脱する」とした大統領令に署名した。
- トランプの執務室には、第７代大統領アンドリュー・ジャクソンの肖像画が掲げられており、彼は当時の中央銀行であった第二合衆国銀行を潰している。
- ２０１７年６月に開催された、支配者が集うビルダーバーグ会議でトランプの議題が挙がった。
- ２０１７年８月、ディープステートの指示で動き、二酸化炭素による地球温暖化を捏造したアル・ゴアを批判し、パリ協定から離脱した。
- ２０１７年１０月、ＪＦＫ暗殺の機密資料を期限でもないのに公開すると宣言し、ディープステートの息の掛かったＣＩＡやＦＢＩの関係者を炙り出し、また牽制した。
- ２０１７年１１月、アメリカ同時多発テロ事件（９１１）で多くの実行犯を送り込んだサウジアラビアに介入し、王子ら現職閣僚を含む千人以上が一斉に逮捕や殺害された。その中には、ブッシュと関係の深かったバンダル・ビン・スルターン王子の死亡と、トランプと敵対していたアルワリード・ビン・タラール王子の逮捕も含まれていた。
- ２０１７年１１月、ロンドン・ロスチャイルド家の当主ジェイコブ・ロスチャイルドの乗った飛行機が邸宅内で墜落し、それ以降公の場に姿を見せておらず、死亡した可能性がある。
- ２０１８年２月に、ＦＲＢ議長のイエレンが１期４年で退任した。通例は２期８年を続けるため、これは実質ホワイトハウスからの解任であり、他にも理事３人が任期途中で解任され、定員７人中４人も交代する異例の事態が起きている。
- ジャネット・イエレンの後任議長は理事であったジェローム・パウエルが就いたが、他の候補として、ＦＲＢの解体を主張するジョン・アリソンの名前も挙がっていた。
- ２０１８年３月、ゴールドマン・サックス元社長のゲーリー・コーンが国家経済会議（ＮＥＣ）委員長を辞任した。
- ２０１８年３月、ロックフェラー一族の会社であるエクソンモービル前会長のティラーソン国務長官を解任した。
- ２０１８年５月、ハリウッドの大物プロデューサーであるハーヴェイ・ワインスタインが強姦容疑で逮捕され、他にも数十人が告発され、ディープステートの牙城ハリウッドに斬り込んでいる。
- ２０１８年８月、元ＣＩＡ長官・ブレナンに対し、機密情報へのアクセス権限を剥奪し、その後、歴代長官を含む元高官の多数が抗議声明を出した。
以上の事柄から、トランプ大統領はディープステートと壮絶な戦いを繰り広げていると考えられます。
多くのニセ陰謀論者は、いつもと同じように右と左で二手に分かれ、争う演出をしているだけだと発言していましたが、撤回せざるを得なくなっています。
エルサレムへの大使館移転問題も、結果的に見れば、今後イスラエルはパレスチナとの交渉で譲歩せざるを得ず、その後に起きた紛争でも、イスラエルの攻撃だけがクローズアップされて批判の的に遭いました。
他にも、トランプ大統領の支持基盤であるキリスト教福音派が、エルサレムはイスラエルのものとする旧約聖書の教えに忠実であり、その教義がユダヤ教と歩調を合わせるクリスチャン・シオニズムであることも関係しているようです。
キッシンジャーとの仲については、現状の争いや劣勢を隠すためのメディアの印象操作的なニュースだと思われます。
４ 戦争屋・ディープステートとの壮絶な戦い
また、トランプ大統領が唱えるメキシコ国境での壁の建設とは、違法薬物と移民の流入阻止であり、また誘拐や人身売買の被害にあった子供たちが、国外に連れ去られるのを水際で阻止するためでもあり、それを妨害するために、ジョージ・ソロスらが金で工作員を動員し、国内の分断を図り、政権への揺さぶりを掛けており、トランプ大統領はこのことをTwitterで何度か批判していることから、ディープステートと戦っているのは間違いないでしょう。
そして、西側メディアとは一線を画すロシアの通信社・スプートニクが、アメリカ同時多発テロ事件（９１１）の影響によって、約一万人もの癌による被害者が発生している現状を記事として上げ、本事件における核兵器使用の暴挙を世間に広めているように、ロシア・トゥデイと共に世の真相を世界に発信し、トランプ大統領をアシストしています。
アメリカ同時多発テロ事件（９１１）の疑惑は様々な所で取り上げられていますが、追突したジェット燃料の温度では、仮にビル鉄骨の強度が弱まったとしても、ビルの下方が一気に崩れるはずがなく、さらにはコンクリートが崩壊する前に粉塵へ変化したり、ドロドロに溶けた鉄のプールが何日も存在したりと、このような化学反応は起きるはずがないのです。
ツインタワーの崩壊に関しては、何らかの制御によって規則的に崩れたと見るのが自然であり、またそれは単なる爆弾ではなく小型の純粋水爆だとされています。
純粋水爆が理由として上がるのは、当時のグラウンド・ゼロ付近では、異常に高い数値の放射性同位体・トリチウムが計測されていたからです。
他にも、アメリカ同時多発テロ（９１１）で最大の疑惑として挙げられるのが、ツインタワーからワンブロック離れた４７階建のWTC第7ビルの崩壊です。
このビルは、航空機の追突もなく、普通の火災しか起きていないにも関わらず、６秒前後という速さで粉々に崩れ落ちるという、考えられない現象が起きました。
そして、西側メディアとは一線を画すロシアの通信社・スプートニクが、アメリカ同時多発テロ事件（９１１）の影響によって、約一万人もの癌による被害者が発生している現状を記事として上げ、本事件における核兵器使用の暴挙を世間に広めているように、ロシア・トゥデイと共に世の真相を世界に発信し、トランプ大統領をアシストしています。
アメリカ同時多発テロ事件（９１１）の疑惑は様々な所で取り上げられていますが、追突したジェット燃料の温度では、仮にビル鉄骨の強度が弱まったとしても、ビルの下方が一気に崩れるはずがなく、さらにはコンクリートが崩壊する前に粉塵へ変化したり、ドロドロに溶けた鉄のプールが何日も存在したりと、このような化学反応は起きるはずがないのです。
ツインタワーの崩壊に関しては、何らかの制御によって規則的に崩れたと見るのが自然であり、またそれは単なる爆弾ではなく小型の純粋水爆だとされています。
純粋水爆が理由として上がるのは、当時のグラウンド・ゼロ付近では、異常に高い数値の放射性同位体・トリチウムが計測されていたからです。
他にも、アメリカ同時多発テロ（９１１）で最大の疑惑として挙げられるのが、ツインタワーからワンブロック離れた４７階建のWTC第7ビルの崩壊です。
このビルは、航空機の追突もなく、普通の火災しか起きていないにも関わらず、６秒前後という速さで粉々に崩れ落ちるという、考えられない現象が起きました。
これは火災によって起きるはずがなく、制御爆破解体と考えられる崩落であり、このような事実から、米同時多発テロの一連の事件は、当時のアメリカ大統領ブッシュらが引き起こした自作自演（偽旗作戦）に間違いなく、これらうやむやにされてきた事件の主犯格に対し、裁判を開始するトランプ政権は間違いなく戦争屋と戦っています。
イラク戦争時に、世論を煽りに煽ってアメリカ国民を戦争へ駆り立てたFOXニュースとトランプ陣営との関係についても、一部では、フォックスは保守系で共和党支持のメディアのため、トランプ大統領と良い関係と報道されているものの、２０１６年の大統領選では、FOX NEWSの司会者と激しく対立して討論会に欠席し、また２０２０年の選挙戦でも、FOXの報道が民主党候補・バイデン寄りであるとし、Twitterの投稿で４月１２日・４月２７日・５月１９日・５月２２日と何度もFOXニュースを批判しているように、トランプ大統領は、ブッシュら戦争屋の御用メディアであったFOXニュースとは対立しているのです。
５ トランプ支持者の声を代弁するQアノン
いま、トランプ大統領の支持者から注目を集めている「Qアノン（QAnon）」という陰謀論があります。
トランプ大統領は、悪に乗っ取られた世界と戦い、人々を救うヒーローであるとの説を支持し、トランプ大統領が演説する集会に、大きなQマークや「we are Q」の文字が入ったプラカードを掲げる支持者が多く見られます。
大多数のアメリカ人は、前述したアメリカ同時多発テロ事件（９１１）の疑惑、例えば、航空機の追突がないにも関わらず、WTC第7ビルが６秒前後で粉々に崩れ落ちるといったおかしな点に疑問を持っており、飛行機の追突によって超高層ビルが粉々に崩壊したというブッシュ政権の公式見解を信じておらず、何らかの陰謀があると考えています。
アメリカ同時多発テロ（９１１）といった殺戮を白昼堂々と平然と行い、それを隠し通せるだけの政治力・資金力・組織力・技術力などを持つ集団がディープステートであり、また様々な技術を駆使し、今後もアメリカ同時多発テロ事件の情報を巧妙に操作したり、思い通りの主張をさせる人物として、考えたくもありませんが、クローン人間を生み出すヒトクローン技術も悪用してくるでしょう。
いずれにせよ、トランプ陣営とディープステートとの戦いは続いており、表に出ている情報だけでもこれですから、裏では大規模な掃討作戦が繰り広げられているはずで、トランプ陣営が指名し就任した連邦最高裁判事ブレッド・カバノー氏に対し、突如何十年も前の性的スキャンダラスが何件も持ち上がるといった不可解な騒動が発生したように、カバナー氏の就任がディープステートに連なる人間の一斉摘発に繋がると考えれば、この妨害も理解できるでしょう。
６ トランプ政権は軍事政権
そのトランプ大統領を支えているのは、
- 国防長官 ジェームズ・マティス
- 米軍制服組のトップである統合参謀本部議長 ジョセフ・ダンフォード
- 大統領を警護するシークレットサービスの長官 ランドルフ・アレス
- ホワイトハウスの職員を統括する大統領首席補佐官 ジョン・ケリー
ら海兵隊出身の軍人であり、つまりトランプ政権とは、ディープステートの世界支配のために都合よく使われてきた軍人が、国民や国家のために立ち上がった政権なのです。
現在世界では、マレーシアで戦後初の政権交代が起きたり、メキシコの政治家が汚職や不正選挙に絡んで１４５人も殺害されたり、南米ボリビアのモラレス大統領が不正選挙疑惑からメキシコに亡命したりと、今まで世界を裏から支配してきた勢力と手先たちの一掃が進んでいるようです。
そしてカトリックの総本山バチカンでも、ローマ教皇庁の財務長官ジョージ・ペル枢機卿が性的暴行で禁固刑に処され、他にも高い地位にある多くの枢機卿が幼児虐待や性的虐待で失脚しているように、各地に入り込んだスパイが炙り出されているようです。
７ 世界でも進む世直し
現在世界では、マレーシアで戦後初の政権交代が起きたり、メキシコの政治家が汚職や不正選挙に絡んで１４５人も殺害されたり、南米ボリビアのモラレス大統領が不正選挙疑惑からメキシコに亡命したりと、今まで世界を裏から支配してきた勢力と手先たちの一掃が進んでいるようです。
そしてカトリックの総本山バチカンでも、ローマ教皇庁の財務長官ジョージ・ペル枢機卿が性的暴行で禁固刑に処され、他にも高い地位にある多くの枢機卿が幼児虐待や性的虐待で失脚しているように、各地に入り込んだスパイが炙り出されているようです。
またメキシコのロペスオブラドール大統領は、スペイン国王フェリペ６世とローマ教皇フランシスコ宛てに、１６世紀の侵略や植民地時代の犯罪に対し、謝罪を求める書簡を送っています。
８ 大航海時代に神の名のもとに行われた虐殺
メキシコのロペスオブラドール大統領の意図は分かりませんが、大航海時代のスペインが、神の名のもとに、各地で悪逆非道の限りをつくしたことは歴史的事実であり、このような教えはキリスト教にないはずです。
要するにここでも世界を支配下に収めるため、コルテスやコロンブス（コロン）、そしてスパイなどを送り込んだのでしょう。
また、イエズス会の創設者イグナチオ・ロヨラが腹心の部下として選んだのがスペイン出身の改宗者であるフアン・アロンソ・デ・ポランコであり、さらに自分の後継者として選んだのが改宗者のディエゴ・デ・ライネスであり、日本に初めてキリスト教を伝えたフランシスコ・ザビエルとロヨラ両名ともに人種が不明とされるバスク地方の出身であることからバザール人だと推測され、また、イエズス会は日本の侵略を企図し、ザビエルはそのための尖兵諜報員としての役割を担っていたと考えられます。
なぜ、彼らが金を持っていたり貴族になれたかですが、イスラム教やキリスト教は利息を取ることを禁じており、ハザールはそれに乗じてお金を貸して利子を取り、さらには預金の何倍も貸し付ける信用創造で巨万の富を得て、それを元手に世界へ進出し、随所にスパイを送り込んで中央銀行を掌握し、デフレとインフレを起こして資産を奪い、また戦争や紛争を起こして国家に介入し、世界の国々を乗っ取っていきました。
９ ディープステートの手先・自公政権
そして、小泉純一郎・安倍晋三と続いてきた自民公明連立政権は、政策を見れば分かりますが、おかしなグローバリズムを推進するディープステートの傀儡そのものでした。
また自公連立政権は、各地で裁判も行われている不正選挙で政権を維持してきただけでなく、求心力を高めるためと批判を逸らすために、恐らく地震兵器や気象兵器を使用してきたと考えられます。
地震兵器？ 人工地震？ 気象兵器？ しかも自国民に向けて？ そんな馬鹿なことをするはずがないと思う人も多いと思いますが、実際にそのような兵器が存在する以上、思考停止に陥ってはいけません。
実際に日本は、第二次世界大戦で、地震兵器による被害を本土で受けていると考えられます。
アメリカの諜報機関・CIA（中央情報局）の前身であるOSS（戦略事務局）は、
「PHYCHOLOGICAL WARFARE EARTHQUAKE PLAN AGAINST JAPANESE HOMELAND」
と題した、地震兵器による日本本土への心理的軍事作戦を書類に残しており、1944年12月7日の昭和東南海地震と1945年1月13日の三河地震は、大津波と共に、この通称プロジェクトシールと呼ばれる地震攻撃によって引き起こされたと考えられ、当時十代だった俳優の土屋嘉男氏が、東南海地震の後に飛来したＢ２９が撒いていったビラには、「地震の次は、何をお見舞いしましょうか」と書かれていたと証言しています。
２０１８年の北海道胆振東部地震では、活断層から５０ｋｍも離れた震源地からの巨大地震であり、衝撃波ような被害であり、閃光が走ったという多くの証言もあります。
爆弾ではないにしても、震源近くの苫小牧港では、高濃度のＣＯ２を海底下の地下層へ圧入するＣＣＳが行われており、これにより、プレート理論よりも論理的に整合性の取れる、山本寛氏の唱える水素核融合が発生したと考えられ、これを故意に行った可能性も考えられます。
実際に地下深くに注水すれば、誘発地震が発生することは世界各地で報告されており、地学雑誌に掲載された論文「注水に伴う誘発地震の発生特性」を読めばそのことが理解できるはずであり、現代の地震学で主流を成す「プレートテクトニクス理論」は、プレートの歪みエネルギーが蓄積されない「スロースリップ現象」の観測によってその理論が揺らいでいるのです。
この「スリースロップ現象」の反論として、地盤が固着するアスペリティという領域を急ごしらえで作り出しているようですが、この理論では、歪みエネルギーの再蓄積や余震などの現象を上手く説明できていないようです。
人工地震について、陰謀論として茶化したり、物理や科学を持ち出して必死に否定する者がいますが、そもそもプレートテクトニクス理論を支持するのであれば、活断層を爆弾によって刺激し、本物の地震を誘発させるのが可能なことぐらい、普通に考えれば理解できるはずです。
１０ 地震データの捏造や不可思議な事象
そしてまた、熊本地震の本震データを、大阪大学の大学院工学研究科に属していた准教授が、捏造をしていた事実が発覚しました。
理由もなく改竄することは有り得ず、このような証拠が積み重なっている以上、一連の地震は、故意に引き起こした人工地震である可能性は高く、熊本地震に関していえば、気象庁の橋田俊彦長官が平成28年5月19日の記者会見で、
「これまで我々が経験してこなかった地震だということを認識しております。」
と語っていたことを考えれば、卑劣な人工地震にほぼ間違いないでしょう。
１１ 異常気象も軍事上の常識である自然改変装置の可能性
西日本豪雨にしても、大雨が降る前日に、付近一帯で水蒸気量が異常に上昇していた事実が確認され、また過去に降水量がほとんどない地域にも有り得ない水害が発生しています。
さらに、その後に起きた連日の気温上昇と、過去にない豪雨をもたらした台風１９号など、これら立て続けに発生している現象も、同じようにすべて異常気象の一言で片づけるのには無理があります。
台風とは、海面が太陽に温められ、海水温が上昇すると発生します。温められた海水が水蒸気を生み、それが上空で積乱雲となり、発達すると台風となります。
つまりこの異常な気温上昇と巨大な台風は、どこかから熱を照射すれば発生するのであり、これは１９７０年代にNASAが計画した、宇宙太陽光発電の軍事転用と考えられます。
この計画は頓挫したことになっていますが、軍事機密であれば秘匿されたままなのは当然であり、現在実際に使われているとの認識がある起爆の簡単な小型核爆弾のように、秘密裏に使用されていてもおかしくはなく、２０２２年現在、人工衛星などの宇宙空間に打ち上げ登録された人工物体の数は１万３千を超えており、このいくつが現在稼働しているのか分かりませんが、少なくとも数千もの人工衛星が宇宙空間で地球を周回しており、また国連機関等が内容を把握していない軍事衛星や秘密衛星なども存在しているでしょう。
この宇宙太陽光発電とは、大量のソーラーパネルを積んだ人工衛星を打ち上げ、宇宙空間で集めた太陽エネルギーをマイクロ波に変換して地球上に照射するというものですが、これを海面に照射すれば、電子レンジの要領でいとも簡単に海水温は上昇します。
昨今、ジオエンジニアリング（地球工学・気候工学）という言葉が聞かれるようになり、雲の元となるエアロゾル粒子を空中に散布するなど、環境を人為的に改変する研究が民間にも浸透しているように、常に最先端の研究が行われる軍事用であれば、すでに完成していてもまったく不思議ではありません。
アメリカにディープステートと戦うトランプ政権が誕生したため、ディープステートはこういった悪用しているであろう数々の最先端技術を日本の手先たちに預けたなどと一部では言われていましたが、自国政府が気象を改変して自国民を殺めるといったことなどは、人の良い多くの日本人はこのような謀略を疑いませんが、為政者が国民を虐殺した歴史など過去には幾らでもあり、身内に数々の利益誘導を図り、公文書も平気で改竄し、その責任を官僚だけに押し付け、自分のために亡くなった官僚にすら共感を示さない安倍晋三であれば、自らへの批判をそらすためにこういった卑劣な行為をしていたと考えても何ら不思議ではありません。
台風とは、海面が太陽に温められ、海水温が上昇すると発生します。温められた海水が水蒸気を生み、それが上空で積乱雲となり、発達すると台風となります。
つまりこの異常な気温上昇と巨大な台風は、どこかから熱を照射すれば発生するのであり、これは１９７０年代にNASAが計画した、宇宙太陽光発電の軍事転用と考えられます。
この計画は頓挫したことになっていますが、軍事機密であれば秘匿されたままなのは当然であり、現在実際に使われているとの認識がある起爆の簡単な小型核爆弾のように、秘密裏に使用されていてもおかしくはなく、２０２２年現在、人工衛星などの宇宙空間に打ち上げ登録された人工物体の数は１万３千を超えており、このいくつが現在稼働しているのか分かりませんが、少なくとも数千もの人工衛星が宇宙空間で地球を周回しており、また国連機関等が内容を把握していない軍事衛星や秘密衛星なども存在しているでしょう。
この宇宙太陽光発電とは、大量のソーラーパネルを積んだ人工衛星を打ち上げ、宇宙空間で集めた太陽エネルギーをマイクロ波に変換して地球上に照射するというものですが、これを海面に照射すれば、電子レンジの要領でいとも簡単に海水温は上昇します。
昨今、ジオエンジニアリング（地球工学・気候工学）という言葉が聞かれるようになり、雲の元となるエアロゾル粒子を空中に散布するなど、環境を人為的に改変する研究が民間にも浸透しているように、常に最先端の研究が行われる軍事用であれば、すでに完成していてもまったく不思議ではありません。
アメリカにディープステートと戦うトランプ政権が誕生したため、ディープステートはこういった悪用しているであろう数々の最先端技術を日本の手先たちに預けたなどと一部では言われていましたが、自国政府が気象を改変して自国民を殺めるといったことなどは、人の良い多くの日本人はこのような謀略を疑いませんが、為政者が国民を虐殺した歴史など過去には幾らでもあり、身内に数々の利益誘導を図り、公文書も平気で改竄し、その責任を官僚だけに押し付け、自分のために亡くなった官僚にすら共感を示さない安倍晋三であれば、自らへの批判をそらすためにこういった卑劣な行為をしていたと考えても何ら不思議ではありません。
１２ 南海トラフ地震すらもデータ捏造という驚愕の事実
また、いま世間では、南海トラフ巨大地震が盛んに取り上げられています。
地震の予知は不可能とされているにも関わらず、近いうちに起きると煽っている理由は、こうして国民の耳目に触れさせることで、地震発生時に違和感や疑惑を抱かせないための情報操作と考えられます。
地震がなくとも大津波が起こるとの報道も始まっていますが、これも歴とした津波兵器があり、東日本大震災規模の津波を引き起こせる巨大熱核弾頭を搭載した潜水艦も存在しています。
そしてここでも、先に登場した阪大の准教授が、南海トラフ地震に関する論文を捏造した疑惑が持ち上がっており、周到な準備を行っている事実が発覚してしまいました。
近頃は、Twitterのトレンドで人工地震という単語が出てくるほど知れ渡っており、気象兵器にしても疑う人が増えています。ただ、人工地震の投稿に分かりやすい嘘を混ぜ、人工地震をまるごと陰謀として否定する工作も行われており、注意が必要です。
１３ 日本にも及びはじめたトランプ革命
そして、東京地検特捜部がディープステートの傀儡・安倍政権に切り込み始めたように、トランプ革命は日本にも及んできているようです。
小泉純一郎・安倍晋三政権下では、邪魔となる人物は多く不審死を遂げているようにどんな手段も使ってくる集団であり、トランプ大統領が弾劾裁判にかけられたのも、ディープステートと戦っているからで、反対派の抵抗は様々なところで起きているようです。
参考文献
情報提供ありがとうございます❗
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