トランプ大統領
President Donald J.Trump 引用 Save America
目次 読了目安１５分
- 不動産王・トランプ氏の大統領就任
- トランプ叩きの真相
- バッシングの真相を検証する
- 戦争屋ディープステートとの壮絶な戦い
- トランプ支持者の声を代弁するQアノン
- トランプ政権は軍事政権
- 世界でも進む世直し
- 大航海時代に神の名のもとに行われた虐殺
- ディープステートの手先・自公政権
- 地震データの捏造や不可思議な事象
- 異常気象も軍事上の常識である自然改変装置の可能性
- 南海トラフ地震すらもデータ捏造という驚愕の事実
- 日本にも及びはじめたトランプ革命の余波
１ 不動産王・トランプ氏の大統領就任
２０１６年の選挙戦でヒラリーを破り、第４５代アメリカ大統領に、不動産王のドナルド・トランプ氏が就任しました。
しかし、選挙期間中から今に至るまで、アメリカのメディアは散々な批判を浴びせてきました。
また日本でも、同調するように国内メディアが一斉に攻撃を始めました。
まだ政治家として何も結果が判明していない当選時から、明らかに常軌を逸したバッシングが行われていました。
そしてその原因を、多くの日本人は本人の資質や政策に起因するものと考えていますが、真相はまるで違います。
確かに、トランプ大統領の率直な物言いに眉をひそめるのは分かりますし、過去の女性スキャンダラスも盛り沢山ではあります。
しかし、前大統領オバマは、いかにも爽やかな笑顔を振り撒き、広島にも訪れ、ノーベル平和賞まで受賞して持ち上げられましたが、在任中に世界で放ったミサイルは五万発以上にも上り、当然それにより民間人も亡くなっています。
ヒラリーにしても、彼女から性奴隷の扱いを受けていたと告白した、キャシー・オブライエンという女性の書籍、「TRANCE Formation of America」が大手メディアで取り上げられておらず、メディアの報道は明らかにアンフェアであり、トランプバッシングの真相は、本人の発言や政策とは違うところにあるようです。
２ トランプ叩きの真相
前回当ブログで、第３５代アメリカ大統領のケネディが暗殺された理由を、ディープステートの権益・ＦＲＢから通貨発行権を政府に取り戻そうとし、またイスラエルの核武装に反対したことによるものと断定しました。
他にも、ジョン・F・ケネディは秘密結社に対する批判を行い、謀略機関・ＣＩＡの解体を目論むなど、アメリカを実質支配するディープステートにとって目障りな政治家でした。
多くのニセ陰謀論者は、いつもと同じように右と左で二手に分かれ、争う演出をしているだけだと発言していましたが、撤回せざるを得なくなっています。
また、一般の善良なユダヤ教徒はむしろ被害者であり、支配層が信仰するのは、異端である悪魔ルシファーを崇めるサバタイ派フランキストであることを認識しておかないと、問題の本質は見えてきません。
他にも、トランプ大統領の支持基盤であるキリスト教福音派が、エルサレムはイスラエルのものとする旧約聖書の教えに忠実であり、その教義がユダヤ教と歩調を合わせるクリスチャン・シオニズムであることも関係しているようです。
キッシンジャーとの仲については、現状の争いや劣勢を隠すためのメディアの単なるフェイクニュースであり、またいわゆるトランプ流の駆け引きとも考えられ、さらにアメリカには、ADL(ユダヤ名誉毀損防止連盟)のような強力な圧力団体があるため、慎重になっているところもあるでしょう。
大局で捉えれば、大統領在任中はＩＳＩＳが実質崩壊し、同じ構図の反シリア武装勢力も弱まり、ディープステートに牛耳られたメディアとハリウッドに未だに叩かれていることから、現在も闘争中であると考えられます。
また、トランプ大統領が唱えるメキシコ国境での壁の建設とは、違法薬物と移民の流入阻止であり、また誘拐や人身売買の被害にあった子供たちが、国外に連れ去られるのを水際で阻止するためでもあり、これはアメリカ国民の安全と雇用確保を第一としたものです。
それを妨害するために、ジョージ・ソロスらが金で工作員を動員し、国内の分断を図り、政権への揺さぶりを掛けており、トランプ大統領はこのことをTwitterで何度か批判していることから、ディープステートと戦っているのは間違い無いでしょう。
そして、西側メディアとは一線を画すロシアの通信社・スプートニクが、アメリカ同時多発テロ事件（９１１）の影響によって、約一万人もの癌による被害者が発生している現状を記事として上げ、本事件における核兵器使用の暴挙を世間に広めているように、ロシア・トゥデイと共に世の真相を世界に発信し、トランプ大統領をアシストしています。
アメリカ同時多発テロ事件（９１１）の疑惑は様々な所で取り上げられていますが、追突したジェット燃料の温度では、仮にビル鉄骨の強度が弱まったとしても、関係のないビルの下方が崩れるはずがなく、さらにはコンクリートが崩壊する前に粉塵へ変化したり、ドロドロに溶けた鉄骨のプールが何日も存在したりと、このような化学反応は起きるはずがないのです。
ツインタワーの崩壊に関しては、何らかの制御によって規則的に崩れたと見るのが自然であり、またそれは単なる爆弾ではなく小型の純粋水爆だとされています。
純粋水爆が理由として上がるのは、当時のグラウンド・ゼロ付近では、異常に高い数値の放射性同位体・トリチウムが計測されていたからです。
他にも、アメリカ同時多発テロ（９１１）で最大の疑惑として挙げられるのが、ツインタワーからワンブロック離れた４７階建のWTC第7ビルの崩壊です。
このビルは、航空機の追突もなく、普通の火災しか起きていないにも関わらず、６秒前後という速さで粉々に崩れ落ちるという、考えられない現象が起きました。
いま、トランプ大統領の支持者から注目を集めている「Qアノン（QAnon）」という陰謀論があります。
そしてリチャード氏自身もFacebookの更新が突如止まり、メッセージを何度送っても返答がなく、その後Facebookのアカウントがなぜか変わってしまい、しばらくしてYou Tubeに現れたご本人は挙動がおかしく、顔のパーツが一部違っていました。
アメリカ同時多発テロ（９１１）といった殺戮を白昼堂々と行い、それを隠し通せるだけの集団がディープステートであり、デジタル技術を駆使して巧妙な偽動画を作成したり、影武者を用意したりなどは何のためらいもなく行うでしょう。また、考えたくもありませんが、クローン人間を生み出すヒトクローン技術も悪用していることでしょう。
いずれにせよ、トランプ陣営とディープステートとの戦いは最終局面に入っているようです。
そして、表に出ている情報だけでもこれですから、裏では大規模な掃討作戦が繰り広げられているはずで、トランプ陣営が指名し就任した連邦最高裁判事ブレッド・カバノー氏に対し、突如何十年も前の性的スキャンダラスが何件も持ち上がるといった不可解な騒動が発生したように、カバナー氏の就任がディープステートに連なる人間の一斉摘発に繋がると考えれば、この妨害も理解できるでしょう。
このような状況の中で、ディープステートは資金とメディアをふんだんに使い、トランプ大統領に差別主義者のレッテルを貼ろうとしていますが、まっとうな国民は騙されることなく、雇用や治安を立て直そうとするトランプ大統領の真の姿に気付いています。
そのトランプ大統領を支えているのは、
プーチン大統領は、フランシスコ・ローマ教皇のことを神の男ではないと語っているようであり（Putin: ‘Pope Francis Is Not A Man Of God’）、その真意は分からないものの、確かに現教皇は、キリスト教信仰の根幹を成すイエスを否定する発言をしています。
イエス・キリストは、弱者のために寄り添い、惜しみない愛を注いだ生涯であり、そして最期は、弱い者たちと永遠に寄り添うため、聴衆から罵声と嘲笑を浴びながら、十字架で磔にされて死んでいきました。
にも関わらず教皇は、その死は失敗だった、と自らの口でNYのセント・パトリック大聖堂で語りました。
この発言によって、心の支えを失った方は大勢いたはずで、性的虐待事件に関する対応でも批判されているようです。
またメキシコのロペスオブラドール大統領は、スペイン国王フェリペ６世とローマ教皇フランシスコ宛てに、１６世紀の侵略や植民地時代の犯罪に対し、謝罪を求める書簡を送っています。（メキシコ大統領、スペイン国王とローマ法王に謝罪を要求）
この大統領二人の意図は分かりませんが、大航海時代のスペインが、神の名のもとに、各地で悪逆非道の限りをつくしたことは歴史的事実であり、このような教えはキリスト教にないはずです。
要するにここでも世界を支配下に収めるため、コルテスやコロンブス（コロン）、そしてスパイや強欲な商人を送り込んだのでしょう。
なぜ、彼らが金を持っていたり貴族になれたかですが、イスラム教やキリスト教は利息を取ることを禁じており、ハザールはそれに乗じてお金を貸して利子を取り、さらには預金の何倍も貸し付ける信用創造で巨万の富を得て、それを元手に世界へ進出し、随所にスパイを送り込んで中央銀行を掌握し、戦争や紛争で地球という星を引っ掻き回してきました。
つまり今という時代は、ここ数百年、国家や人々を食い物にしてきた勢力が倒壊しかかっている激動の最中であり、我々はそんな時代に生きているのです。
そして、小泉安倍と続いてきた自民公明連立政権は、政策を見れば分かりますが、おかしなグローバリズムを推進するディープステートの手先そのものでした。
派遣法改悪、ハゲタカファンドへの国富の譲り渡し、水道事業民営化、種子法廃止など、ディープステートの指示に従って徐々に徐々に社会を変え、結果的に日本企業をグローバル企業に乗っ取りやすくさせたり、個人を孤立させていったり、国民国家を破壊していくための政策であり、公明党は過去にイラク戦争すら賛成しているように、ディープステートの忠実な手下です。
自公連立政権は、各地で裁判も行われている不正選挙で政権を維持してきただけでなく、求心力を高めるためと批判を逸らすために、恐らく地震兵器や気象兵器を使用してきたと考えられます。
地震兵器？ 人工地震？ 気象兵器？ しかも自国民に向けて？ そんな馬鹿なことをするはずがないと思う人も多いと思いますが、実際にそのような兵器が存在する以上、思考停止に陥ってはいけません。
２０１１年の国会で、当時の浜田和幸総務大臣政務官が、
爆弾ではないにしても、震源近くの苫小牧港では、高濃度のＣＯ２を海底下の地下層へ圧入するＣＣＳが行われており、これにより、プレート理論よりも論理的に整合性の取れる、山本寛氏の唱える水素核融合が発生したと考えられ、これを故意に行った可能性も考えられます。
実際に地下深くに注水すれば、誘発地震が発生することは世界各地で報告されており、地学雑誌に掲載された論文「注水に伴う誘発地震の発生特性」を読めばそのことが理解できるはずであり、現代の地震学で主流を成す「プレートテクトニクス理論」は、プレートの歪みエネルギーが蓄積されない「スロースリップ現象」の観測によってその理論が揺らいでいるのです。
この「スリースロップ現象」の反論として、地盤が固着するアスペリティという領域を急ごしらえで作り出しているようですが、この理論では、歪みエネルギーの再蓄積や余震などの現象を上手く説明できていないようです。
そしてまた、熊本地震の本震データを、大阪大学の大学院工学研究科に属していた准教授が、捏造をしていた事実が発覚しました。
理由もなく改竄することは有り得ず、このような証拠が積み重なっている以上、一連の地震は、故意に引き起こした人工地震である可能性は高く、熊本地震に関していえば、気象庁の橋田俊彦長官が平成28年5月19日の記者会見で、
「これまで我々が経験してこなかった地震だということを認識しております。」
「我が国として私どもが地震を観測して、いくつか今申し上げた中で初めて経験するようなこともあります。」
と語っていたことを考えれば、卑劣な人工地震にほぼ間違いないでしょう。
西日本豪雨にしても、大雨が降る前日に、付近一帯で水蒸気量が異常に上昇していた事実が確認され、また過去に降水量がほとんどない地域にも有り得ない水害が発生しています。
また、いま世間では、南海トラフ巨大地震が盛んに取り上げられています。
地震の予知は不可能とされているにも関わらず、近いうちに起きると煽っている理由は、こうして国民の耳目に触れさせることで、地震発生時に違和感や疑惑を抱かせないための情報操作と考えられます。
地震がなくとも大津波が起こるとの報道も始まっていますが、これも歴とした津波兵器があり、東日本大震災規模の津波を引き起こせる巨大熱核弾頭を搭載した潜水艦も存在しています。
そしてここでも、先に登場した阪大の准教授が、南海トラフ地震に関する論文を捏造した疑惑が持ち上がっており、周到な準備を行っている事実が発覚してしまいました。
こんな手段で国民を殺め、批判を逸らし、求心力を高め、さらには緊急時の戒厳令を敷こうとしても、それは最後の悪あがきです。
近頃は、Twitterのトレンドで人工地震という単語が出てくるほど知れ渡っており、気象兵器にしても疑う人が増えています。ただ、人工地震の投稿に分かりやすい嘘を混ぜ、人工地震をまるごと陰謀として否定する工作も行われており、注意が必要です。
また、通り魔テロのような違う形で事件を起こしてくる可能性もあり、そんな状況を阻止するためにも、我々一人一人が真実に目覚め、少しでも行動に移すことが求められます。
そして、東京地検特捜部が安倍政権にメスを入れ始めたように、トランプ革命は日本にも本格的に迫っています。
また、ソフトバンクの広告で、「世界は変わる、準備はいいか？」というものが始まり、トランプ陣営側が大きな動きをしたとき、いかにもソフトバンクや孫正義が世直し側だと思われる印象操作を行っている様子が伺えます。
オウム真理教の処刑に関しても、自衛隊の陸上幕僚監部にいた池田整治氏が暗に語っていたように、背後に創価学会や統一教会、その裏に北朝鮮・ＣＩＡ・ディープステートの戦争屋が控えて国家転覆と極東戦争を計画していたならば、アメリカの支配層が変わり、危険が及ぶのを避けるために口を封じた可能性が高いでしょう。
現在世界では、トランプ大統領をはじめとし、多くのタフな指導者たちが身体を張り、真っ当な世の中を取り戻そうと、地球を民衆の手に取り戻そうと戦っています。トランプ大統領が弾劾裁判にかけられた本当の理由も、反対派が抵抗しているからです。
参考文献
そして、トランプ大統領が誕生します。
これだけの度を越したバッシングを見ればディープステートと闘っていると考えられますが、巷に流れているニュースやWIKIを見ると、トランプ氏はディープステートと関係の深いイスラエル寄りとの報道がなされています。
これだけの度を越したバッシングを見ればディープステートと闘っていると考えられますが、巷に流れているニュースやWIKIを見ると、トランプ氏はディープステートと関係の深いイスラエル寄りとの報道がなされています。
例えば、過去にロスチャイルドから資金援助を受けていたとか、婿のジャレット・クシュナーがユダヤ系で、娘のイヴァンカもユダヤ教を信仰しているとか、ユダヤ人のキッシンジャーを政治顧問にしているとか、ゴールドマン・サックス出身者を多数閣僚に起用しているとか、ネタニヤフが勝利直後にメッセージを送ったとか、イスラエルの米大使館をテルアビブからエルサレムに移したなどがその理由です。
何人かの陰謀論者も、２０００年に放映されたアニメ「ザ・シンプソンズ」でトランプ当選が予言されていたとし、さらには悪魔の数字である６６６サインを繰り返したり、秘密結社イルミナティの象徴であるピラミッドの三角を手で描いているなどとし、トランプは闇の政府（ディープステート）の手先であると語っていました。
では、トランプバッシングの真相は、本人の性格や政策によるものなのか、闇の政府と闘っているからなのかを検証していきます。
ちなみにここで語るディープステートとは、アメリカの戦争屋・国際金融資本・カバールなどと同義語になります。
３ バッシングの真相を検証する
では、トランプバッシングの真相は、本人の性格や政策によるものなのか、闇の政府と闘っているからなのかを検証していきます。
ちなみにここで語るディープステートとは、アメリカの戦争屋・国際金融資本・カバールなどと同義語になります。
- まず２０１６年の選挙戦において、ブッシュの始めたイラク戦争は間違いであり、今後無駄な戦争は行なわないと語った。
- トランプ陣営は、対立候補であった民主党ヒラリー・クリントンの写真に「六芒星（ダビデの星）」画像を添え、その中に「最も堕落した候補者」と記し、世界のユダヤ人コミュニティから反ユダヤ主義と非難された。
- トランプは遊説先やテレビ番組で、イスラム過激派組織ＩＳＩＳはオバマとヒラリーが創設したと何度も発言し、そのＩＳＩＳの指導者であるバグダディはサイモン・エリオットという名のモサドの工作員であることが判明している。
- ２０１６年１月３日の発言
- Hillary Clinton created ISIS with Obama.
- ヒラリー・クリントンがオバマと一緒にＩＳＩＳを創設した。
- ２０１６年１月５日の発言
- Hillary Clinton and Barack Obama gave us ISIS．
- ヒラリー・クリントンとバラク・オバマが私たちにISISを与えた。
- ２０１６年８月１０日の発言
- ISIS is honoring President Obama.
- He is the founder of ISIS．
- He is the founder of ISIS．OK.
- He is the founder.
- He founded ISIS.
- And I would say the co-founder would be crooked Hillary Clinton．
- Co-founder crooked Hillary Clinton.
- ＩＳＩＳはオバマ大統領を尊敬している。
- オバマはＩＳＩＳの創設者である。
- オバマはＩＳＩＳの創設者である。いいかい。
- オバマが創設者だ。
- 彼がISISを創った。
- そして共同創設者は、ペテン師のヒラリー・クリントンだと思う。
- 共同創設者は、ペテン師ヒラリー・クリントン。
- 選挙後に、前下院議長のニュート・ギングリッチがテレビでトランプのことを、「彼は秘密結社のメンバーではなく、コントロールできない」と語った。
- ディープステートの手先でジャパン・ハンドラーのリチャード・アーミテージが、トランプ当選後に日本のテレビ番組で、「あんな候補者を当選させて申し訳ありません」とまで言った。
- ２０１７年１月２０日の就任演説でトランプは、「今回のセレモニーには特別な意味がある。それは、一つの政権や政党が変わるのではなく、実権をワシントンＤ．Ｃから国民に取り戻し、富をエスタブリッシュメントから国民に戻すからである」と述べた。
- ２０１７年１月２４日、ワンワールドに突き進む環太平洋経済連携協定（TPP）から「永久に離脱する」とした大統領令に署名した。
- トランプの執務室には、第７代大統領アンドリュー・ジャクソンの肖像画が掲げられており、彼は当時の中央銀行であった第二合衆国銀行を潰している。
- ２０１７年６月に開催された、支配者が集うビルダーバーグ会議でトランプの議題が挙がった。
- ２０１７年８月、ディープステートの指示で動き、二酸化炭素による地球温暖化を捏造したアル・ゴアを批判し、パリ協定から離脱した。
- ２０１７年１０月、ＪＦＫ暗殺の機密資料を期限でもないのに公開すると宣言し、ディープステートの息の掛かったＣＩＡやＦＢＩの関係者を炙り出し、また牽制した。
- ２０１７年１１月、アメリカ同時多発テロ事件（９１１）で多くの実行犯を送り込んだサウジアラビアに介入し、王子ら現職閣僚を含む千人以上が一斉に逮捕や殺害された。その中には、ブッシュと関係の深かったバンダル・ビン・スルターン王子の死亡と、トランプと敵対していたアルワリード・ビン・タラール王子の逮捕も含まれていた。
- ２０１７年１１月、ロンドン・ロスチャイルド家の当主ジェイコブ・ロスチャイルドの乗った飛行機が邸宅内で墜落し、それ以降公の場に姿を見せておらず、死亡した可能性がある。
- ２０１８年２月に、ＦＲＢ議長のイエレンが１期４年で退任した。通例は２期８年を続けるため、これは実質ホワイトハウスからの解任であり、他にも理事３人が任期途中で解任され、定員７人中４人も交代する異例の事態が起きている。
- ジャネット・イエレンの後任議長は理事であったジェローム・パウエルが就いたが、他の候補として、ＦＲＢの解体を主張するジョン・アリソンの名前も挙がっていた。
- ２０１８年３月、ゴールドマン・サックス元社長のゲーリー・コーンが国家経済会議（ＮＥＣ）委員長を辞任した。
- ２０１８年３月、ロックフェラー一族の会社であるエクソンモービル前会長のティラーソン国務長官を解任した。
- ２０１８年３月、ディープステートの資金源であり、人間を破壊する違法薬物取引を徹底的に撲滅すると宣言した。
- ２０１８年５月、ハリウッドの大物プロデューサーであるハーヴェイ・ワインスタインが強姦容疑で逮捕され、他にも数十人が告発され、ディープステートの牙城ハリウッドに斬り込んでいる。
- ２０１８年６月、史上初の米朝会談を行い、極東の火薬庫としてディープステートが温存していた北朝鮮の壊滅を図り、金正恩に核兵器を放棄させようとしてる。
- ２０１８年８月、元ＣＩＡ長官・ブレナンに対し、機密情報へのアクセス権限を剥奪し、その後、歴代長官を含む元高官の多数が抗議声明を出した。
- 就任早々から今に至るまで、ディープステートが工作に利用しているとされる人身売買やペドフィリア（小児性愛者）の関係者を大量に摘発している。
- ２０１９年８月、キューバにある米軍グアンタナモ基地の軍事法廷判事は、２００１年に起きた米同時多発テロの主犯格ら５人について、２１年１月１１日に裁判を開始することを明らかにした。
以上の検証から、トランプ大統領は民衆側に立ち、就任演説で述べたように戦争屋のディープステートと壮絶な戦いを繰り広げていると考えられます。
多くのニセ陰謀論者は、いつもと同じように右と左で二手に分かれ、争う演出をしているだけだと発言していましたが、撤回せざるを得なくなっています。
エルサレムへの大使館移転問題も、結果的に見れば、今後イスラエルはパレスチナとの交渉で譲歩せざるを得ず、その後に起きた紛争でも、イスラエルの攻撃だけがクローズアップされて批判の的に遭い、しかも米軍が中東から手を引けば四面楚歌の状態となります。
また、一般の善良なユダヤ教徒はむしろ被害者であり、支配層が信仰するのは、異端である悪魔ルシファーを崇めるサバタイ派フランキストであることを認識しておかないと、問題の本質は見えてきません。
他にも、トランプ大統領の支持基盤であるキリスト教福音派が、エルサレムはイスラエルのものとする旧約聖書の教えに忠実であり、その教義がユダヤ教と歩調を合わせるクリスチャン・シオニズムであることも関係しているようです。
キッシンジャーとの仲については、現状の争いや劣勢を隠すためのメディアの単なるフェイクニュースであり、またいわゆるトランプ流の駆け引きとも考えられ、さらにアメリカには、ADL(ユダヤ名誉毀損防止連盟)のような強力な圧力団体があるため、慎重になっているところもあるでしょう。
４ 戦争屋・ディープステートとの壮絶な戦い
大局で捉えれば、大統領在任中はＩＳＩＳが実質崩壊し、同じ構図の反シリア武装勢力も弱まり、ディープステートに牛耳られたメディアとハリウッドに未だに叩かれていることから、現在も闘争中であると考えられます。
また、トランプ大統領が唱えるメキシコ国境での壁の建設とは、違法薬物と移民の流入阻止であり、また誘拐や人身売買の被害にあった子供たちが、国外に連れ去られるのを水際で阻止するためでもあり、これはアメリカ国民の安全と雇用確保を第一としたものです。
それを妨害するために、ジョージ・ソロスらが金で工作員を動員し、国内の分断を図り、政権への揺さぶりを掛けており、トランプ大統領はこのことをTwitterで何度か批判していることから、ディープステートと戦っているのは間違い無いでしょう。
そして、西側メディアとは一線を画すロシアの通信社・スプートニクが、アメリカ同時多発テロ事件（９１１）の影響によって、約一万人もの癌による被害者が発生している現状を記事として上げ、本事件における核兵器使用の暴挙を世間に広めているように、ロシア・トゥデイと共に世の真相を世界に発信し、トランプ大統領をアシストしています。
アメリカ同時多発テロ事件（９１１）の疑惑は様々な所で取り上げられていますが、追突したジェット燃料の温度では、仮にビル鉄骨の強度が弱まったとしても、関係のないビルの下方が崩れるはずがなく、さらにはコンクリートが崩壊する前に粉塵へ変化したり、ドロドロに溶けた鉄骨のプールが何日も存在したりと、このような化学反応は起きるはずがないのです。
ツインタワーの崩壊に関しては、何らかの制御によって規則的に崩れたと見るのが自然であり、またそれは単なる爆弾ではなく小型の純粋水爆だとされています。
純粋水爆が理由として上がるのは、当時のグラウンド・ゼロ付近では、異常に高い数値の放射性同位体・トリチウムが計測されていたからです。
他にも、アメリカ同時多発テロ（９１１）で最大の疑惑として挙げられるのが、ツインタワーからワンブロック離れた４７階建のWTC第7ビルの崩壊です。
このビルは、航空機の追突もなく、普通の火災しか起きていないにも関わらず、６秒前後という速さで粉々に崩れ落ちるという、考えられない現象が起きました。
これは火災によって起きるはずがなく、制御爆破解体と考えられる崩落であり、このような事実から、米同時多発テロの一連の事件は、自作自演（偽旗作戦）に間違いなく、これらうやむやにされてきた事件の主犯格に対し、裁判を開始するトランプ政権は間違いなく戦争屋と戦っています。
イラク戦争時に、世論を煽りに煽ってアメリカ国民を戦争へ駆り立てたFOXニュースとトランプ陣営との関係についても、一部では、フォックスは保守系で共和党支持のメディアのため、トランプ大統領と良い関係と報道されているものの、２０１６年の大統領選では、FOX NEWSの司会者と激しく対立して討論会に欠席し、また２０２０年の選挙戦でも、FOXの報道が民主党候補・バイデン寄りであるとし、Twitterの投稿で４月１２日・４月２７日・５月１９日・５月２２日と何度もFOXニュースを批判しているように、トランプ大統領は、ブッシュら戦争屋の御用メディアであったFOXニュースとは対立しているのです。
５ トランプ支持者の声を代弁するQアノン
いま、トランプ大統領の支持者から注目を集めている「Qアノン（QAnon）」という陰謀論があります。
トランプ大統領は、悪に乗っ取られた世界と戦い、人々を救うヒーローであるとの説を支持し、トランプ大統領が演説する集会に、大きなQマークや「we are Q」の文字が入ったプラカードを掲げる支持者が多く見られます。
大多数のアメリカ人は、前述したアメリカ同時多発テロ事件（９１１）の疑惑、例えば、航空機の追突がないにも関わらず、WTC第7ビルが６秒前後で粉々に崩れ落ちるといったおかしな点に疑問を持っており、飛行機の追突によって超高層ビルが粉々に崩壊したというブッシュ政権の公式見解を信じておらず、何らかの陰謀があると考えています。
日本でも、長年ディープステートと戦ってきた著名な陰謀論者・リチャード輿水氏の周辺も、エキサイトブログが何の前触れもなく削除されるなど、様々な動きが出てきました。
コシミズ氏は過去にも、Biglobeで長年トップのアクセス数を稼いでいたrichardkoshimizu's blogがアカウント停止に追い込まれ、まぐまぐのメルマガからも締め出され、ワードプレスのブログも消去され、さらにはアメーバブログとエキサイトブログまでも削除されてしまいました。
その後ブログは楽天に移りましたが、楽天の社長・三木谷浩史は、パナマ文書でタックスヘイブンの企業に投資していたことが発覚しており、また楽天や楽天証券の個人筆頭株主には、戦争屋の手先・池田大作の名前が挙がっているように、このブログも、ディープステートの指示があったのか、消されてしまいました。
コシミズ氏は過去にも、Biglobeで長年トップのアクセス数を稼いでいたrichardkoshimizu's blogがアカウント停止に追い込まれ、まぐまぐのメルマガからも締め出され、ワードプレスのブログも消去され、さらにはアメーバブログとエキサイトブログまでも削除されてしまいました。
その後ブログは楽天に移りましたが、楽天の社長・三木谷浩史は、パナマ文書でタックスヘイブンの企業に投資していたことが発覚しており、また楽天や楽天証券の個人筆頭株主には、戦争屋の手先・池田大作の名前が挙がっているように、このブログも、ディープステートの指示があったのか、消されてしまいました。
過去にリチャード氏の名前をネット検索すると、日本人にも関わらず、まったく関係のない中国人名「李詠進」という名前が堂々とトップ画面に表示されていたように、ディープステートとその手先たちは、どんな嘘を用いてでもその主張の正当性を失わせようと妨害してきます。
リチャード氏のブログはココログに移りましたが、ここではなぜか、熊本地震や３１１でデータを捏造した阪大准教授の記事を載せず、不正統計問題でも、口封じのために殺された可能性のある担当者の死亡記事を載せなかったように、過去にもいた内部に入り込んだ工作員に乗っ取られてしまったようなので注意が必要です。
そしてリチャード氏自身もFacebookの更新が突如止まり、メッセージを何度送っても返答がなく、その後Facebookのアカウントがなぜか変わってしまい、しばらくしてYou Tubeに現れたご本人は挙動がおかしく、顔のパーツが一部違っていました。
アメリカ同時多発テロ（９１１）といった殺戮を白昼堂々と行い、それを隠し通せるだけの集団がディープステートであり、デジタル技術を駆使して巧妙な偽動画を作成したり、影武者を用意したりなどは何のためらいもなく行うでしょう。また、考えたくもありませんが、クローン人間を生み出すヒトクローン技術も悪用していることでしょう。
いずれにせよ、トランプ陣営とディープステートとの戦いは最終局面に入っているようです。
そして、表に出ている情報だけでもこれですから、裏では大規模な掃討作戦が繰り広げられているはずで、トランプ陣営が指名し就任した連邦最高裁判事ブレッド・カバノー氏に対し、突如何十年も前の性的スキャンダラスが何件も持ち上がるといった不可解な騒動が発生したように、カバナー氏の就任がディープステートに連なる人間の一斉摘発に繋がると考えれば、この妨害も理解できるでしょう。
このような状況の中で、ディープステートは資金とメディアをふんだんに使い、トランプ大統領に差別主義者のレッテルを貼ろうとしていますが、まっとうな国民は騙されることなく、雇用や治安を立て直そうとするトランプ大統領の真の姿に気付いています。
６ トランプ政権は軍事政権
そのトランプ大統領を支えているのは、
- 国防長官 ジェームズ・マティス
- 米軍制服組のトップである統合参謀本部議長 ジョセフ・ダンフォード
- 大統領を警護するシークレットサービスの長官 ランドルフ・アレス
- ホワイトハウスの職員を統括する大統領首席補佐官 ジョン・ケリー
ら海兵隊出身の軍人であり、つまりトランプ政権とは、ディープステートの世界支配のために都合よく使われてきた軍人が、国民や国家のために立ち上がった政権なのです。
今世界では、マレーシアで戦後初の政権交代が起きたり、メキシコの政治家が汚職や不正選挙に絡んで１４５人も殺害されたり、南米ボリビアのモラレス大統領が不正選挙疑惑からメキシコに亡命したりと、今まで世界を裏から支配してきた勢力と手先たちの一掃が進んでいるようです。
そしてカトリックの総本山バチカンでも、ローマ教皇庁の財務長官ジョージ・ペル枢機卿が性的暴行で禁固刑に処され、他にも高い地位にある多くの枢機卿が幼児虐待や性的虐待で失脚しているように、各地に入り込んだスパイが炙り出されているようです。
７ 世界でも進む世直し
今世界では、マレーシアで戦後初の政権交代が起きたり、メキシコの政治家が汚職や不正選挙に絡んで１４５人も殺害されたり、南米ボリビアのモラレス大統領が不正選挙疑惑からメキシコに亡命したりと、今まで世界を裏から支配してきた勢力と手先たちの一掃が進んでいるようです。
そしてカトリックの総本山バチカンでも、ローマ教皇庁の財務長官ジョージ・ペル枢機卿が性的暴行で禁固刑に処され、他にも高い地位にある多くの枢機卿が幼児虐待や性的虐待で失脚しているように、各地に入り込んだスパイが炙り出されているようです。
プーチン大統領は、フランシスコ・ローマ教皇のことを神の男ではないと語っているようであり（Putin: ‘Pope Francis Is Not A Man Of God’）、その真意は分からないものの、確かに現教皇は、キリスト教信仰の根幹を成すイエスを否定する発言をしています。
イエス・キリストは、弱者のために寄り添い、惜しみない愛を注いだ生涯であり、そして最期は、弱い者たちと永遠に寄り添うため、聴衆から罵声と嘲笑を浴びながら、十字架で磔にされて死んでいきました。
にも関わらず教皇は、その死は失敗だった、と自らの口でNYのセント・パトリック大聖堂で語りました。
この発言によって、心の支えを失った方は大勢いたはずで、性的虐待事件に関する対応でも批判されているようです。
またメキシコのロペスオブラドール大統領は、スペイン国王フェリペ６世とローマ教皇フランシスコ宛てに、１６世紀の侵略や植民地時代の犯罪に対し、謝罪を求める書簡を送っています。（メキシコ大統領、スペイン国王とローマ法王に謝罪を要求）
８ 大航海時代に神の名のもとに行われた虐殺
この大統領二人の意図は分かりませんが、大航海時代のスペインが、神の名のもとに、各地で悪逆非道の限りをつくしたことは歴史的事実であり、このような教えはキリスト教にないはずです。
要するにここでも世界を支配下に収めるため、コルテスやコロンブス（コロン）、そしてスパイや強欲な商人を送り込んだのでしょう。
また、イエズス会の創設者イグナチオ・ロヨラが腹心の部下として選んだのがスペイン出身の改宗者であるフアン・アロンソ・デ・ポランコであり、さらに自分の後継者として選んだのが改宗者のディエゴ・デ・ライネスであり、日本に初めてキリスト教を伝えたフランシスコ・ザビエルとロヨラ両名ともに人種が不明とされるバスク地方の出身であることからバザール人だと推測され、また、イエズス会は日本の侵略を企図し、ザビエルはそのための尖兵諜報員としての役割を担っていたと考えられます。
なぜ、彼らが金を持っていたり貴族になれたかですが、イスラム教やキリスト教は利息を取ることを禁じており、ハザールはそれに乗じてお金を貸して利子を取り、さらには預金の何倍も貸し付ける信用創造で巨万の富を得て、それを元手に世界へ進出し、随所にスパイを送り込んで中央銀行を掌握し、戦争や紛争で地球という星を引っ掻き回してきました。
つまり今という時代は、ここ数百年、国家や人々を食い物にしてきた勢力が倒壊しかかっている激動の最中であり、我々はそんな時代に生きているのです。
９ ディープステートの手先・自公政権
そして、小泉安倍と続いてきた自民公明連立政権は、政策を見れば分かりますが、おかしなグローバリズムを推進するディープステートの手先そのものでした。
派遣法改悪、ハゲタカファンドへの国富の譲り渡し、水道事業民営化、種子法廃止など、ディープステートの指示に従って徐々に徐々に社会を変え、結果的に日本企業をグローバル企業に乗っ取りやすくさせたり、個人を孤立させていったり、国民国家を破壊していくための政策であり、公明党は過去にイラク戦争すら賛成しているように、ディープステートの忠実な手下です。
自公連立政権は、各地で裁判も行われている不正選挙で政権を維持してきただけでなく、求心力を高めるためと批判を逸らすために、恐らく地震兵器や気象兵器を使用してきたと考えられます。
地震兵器？ 人工地震？ 気象兵器？ しかも自国民に向けて？ そんな馬鹿なことをするはずがないと思う人も多いと思いますが、実際にそのような兵器が存在する以上、思考停止に陥ってはいけません。
２０１１年の国会で、当時の浜田和幸総務大臣政務官が、
「地震兵器や自然改変装置は、国際政治軍事上において常識である」
と証言しているように、実際に日本は第二次世界大戦で、地震兵器による被害を本土で受けているのです。
アメリカの諜報機関・CIA（中央情報局）の前身であるOSS（戦略事務局）は、
「PHYCHOLOGICAL WARFARE EARTHQUAKE PLAN AGAINST JAPANESE HOMELAND」
と題した、地震兵器による日本本土への心理的軍事作戦を書類に残しており、1944年12月7日の昭和東南海地震と1945年1月13日の三河地震は、大津波と共に、この通称プロジェクトシールと呼ばれる地震攻撃によって引き起こされたとされています。
その証拠に、当時十代だった俳優の土屋嘉男氏が、東南海地震の後に飛来したB２９が撒いていったビラには、次のように書かれていたと証言しています。
「地震の次は、何をお見舞いしましょうか」
このように、当時から地震兵器は実用化されていたのです。
その事実を証明するように、１９７７年に、
「環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約」
（Convention on the Prohibition of Military or Any Other Hostile Use of Environmental Modification Techniques）
がジュネーブで署名され、翌年に発効しています。
２０１８年の北海道胆振東部地震では、活断層から５０ｋｍも離れた震源地からの巨大地震であり、どう考えても衝撃波ような被害であり、閃光が走ったという多くの証言もあり、震源地の側に陸上自衛隊の安平駐屯地があり、奇妙なことが揃っています。
アメリカの諜報機関・CIA（中央情報局）の前身であるOSS（戦略事務局）は、
「PHYCHOLOGICAL WARFARE EARTHQUAKE PLAN AGAINST JAPANESE HOMELAND」
と題した、地震兵器による日本本土への心理的軍事作戦を書類に残しており、1944年12月7日の昭和東南海地震と1945年1月13日の三河地震は、大津波と共に、この通称プロジェクトシールと呼ばれる地震攻撃によって引き起こされたとされています。
その証拠に、当時十代だった俳優の土屋嘉男氏が、東南海地震の後に飛来したB２９が撒いていったビラには、次のように書かれていたと証言しています。
「地震の次は、何をお見舞いしましょうか」
このように、当時から地震兵器は実用化されていたのです。
その事実を証明するように、１９７７年に、
「環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約」
（Convention on the Prohibition of Military or Any Other Hostile Use of Environmental Modification Techniques）
がジュネーブで署名され、翌年に発効しています。
２０１８年の北海道胆振東部地震では、活断層から５０ｋｍも離れた震源地からの巨大地震であり、どう考えても衝撃波ような被害であり、閃光が走ったという多くの証言もあり、震源地の側に陸上自衛隊の安平駐屯地があり、奇妙なことが揃っています。
爆弾ではないにしても、震源近くの苫小牧港では、高濃度のＣＯ２を海底下の地下層へ圧入するＣＣＳが行われており、これにより、プレート理論よりも論理的に整合性の取れる、山本寛氏の唱える水素核融合が発生したと考えられ、これを故意に行った可能性も考えられます。
実際に地下深くに注水すれば、誘発地震が発生することは世界各地で報告されており、地学雑誌に掲載された論文「注水に伴う誘発地震の発生特性」を読めばそのことが理解できるはずであり、現代の地震学で主流を成す「プレートテクトニクス理論」は、プレートの歪みエネルギーが蓄積されない「スロースリップ現象」の観測によってその理論が揺らいでいるのです。
この「スリースロップ現象」の反論として、地盤が固着するアスペリティという領域を急ごしらえで作り出しているようですが、この理論では、歪みエネルギーの再蓄積や余震などの現象を上手く説明できていないようです。
人工地震について、陰謀論として茶化したり、物理や科学を持ち出して必死に否定する者がいますが、そもそもプレートテクトニクス理論を支持するのであれば、活断層を爆弾によって刺激し、本物の地震を誘発させるのが可能なことぐらい、普通に考えれば理解できるはずです。
ＪＡＬ１２３便の墜落事件では、自衛隊は関与していないと私は考えていますが、今回も含めておかしな災害に関しては、自衛隊の組織内組織の関与を否定することができません。
１０ 地震データの捏造や不可思議な事象
そしてまた、熊本地震の本震データを、大阪大学の大学院工学研究科に属していた准教授が、捏造をしていた事実が発覚しました。
理由もなく改竄することは有り得ず、このような証拠が積み重なっている以上、一連の地震は、故意に引き起こした人工地震である可能性は高く、熊本地震に関していえば、気象庁の橋田俊彦長官が平成28年5月19日の記者会見で、
「これまで我々が経験してこなかった地震だということを認識しております。」
「我が国として私どもが地震を観測して、いくつか今申し上げた中で初めて経験するようなこともあります。」
と語っていたことを考えれば、卑劣な人工地震にほぼ間違いないでしょう。
１１ 異常気象も軍事上の常識である自然改変装置の可能性
西日本豪雨にしても、大雨が降る前日に、付近一帯で水蒸気量が異常に上昇していた事実が確認され、また過去に降水量がほとんどない地域にも有り得ない水害が発生しています。
さらに、その後に起きた連日の気温上昇と、過去にない豪雨をもたらした台風１９号など、これら立て続けに発生している現象も、同じようにすべて異常気象の一言で片づけるのには無理があります。
台風とは、海面が太陽に温められ、海水温が上昇すると発生します。温められた海水が水蒸気を生み、それが上空で積乱雲となり、発達すると台風となります。
つまりこの異常な気温上昇と巨大な台風は、どこかから熱を照射すれば発生するのであり、これは１９７０年代にNASAが計画した、宇宙太陽光発電の軍事転用と考えられます。
この計画は頓挫したことになっていますが、軍事機密であれば秘匿されたままなのは当然であり、現在実際に使われているとの認識がある起爆の簡単な小型核爆弾のように、秘密裏に使用されていてもおかしくはなく、２０２２年現在、人工衛星などの宇宙空間に打ち上げ登録された人工物体の数は１万３千を超えており、このいくつが現在稼働しているのか分かりませんが、少なくとも数千もの人工衛星が宇宙空間で地球を周回しており、また国連機関等が内容を把握していない軍事衛星や秘密衛星なども存在しているでしょう。
この宇宙太陽光発電とは、大量のソーラーパネルを積んだ人工衛星を打ち上げ、宇宙空間で集めた太陽エネルギーをマイクロ波に変換して地球上に照射するというものですが、これを海面に照射すれば、電子レンジの要領でいとも簡単に海水温は上昇します。
昨今、ジオエンジニアリング（地球工学・気候工学）という言葉が聞かれるようになり、雲の元となるエアロゾル粒子を空中に散布するなど、環境を人為的に改変する研究が民間にも浸透しているように、常に最先端の研究が行われる軍事用であれば、すでに完成していてもまったく不思議ではありません。
アメリカにディープステートと戦うトランプ政権が誕生したため、ディープステートはこういった悪用しているであろう数々の最先端技術を日本の手先たちに預けたなどと一部では言われていましたが、自国政府が気象を改変して自国民を殺めることなどあってはならず、また性善説に立つ日本人はこのような謀略を一切疑いませんが、為政者が国民を虐殺した歴史など過去には幾らでもあり、身内に数々の利益誘導を図り、公文書も平気で改竄し、その責任を官僚だけに押し付け、自分のために亡くなった官僚にすら共感を示さない安倍晋三であれば、大多数の国民からNOを突き付けられていたにもかかわらず、退陣せず居座っていた安倍政権であれば、自らへの批判をそらすためにこういった卑劣な行為をしていたと考えても何ら不思議ではありません。
台風とは、海面が太陽に温められ、海水温が上昇すると発生します。温められた海水が水蒸気を生み、それが上空で積乱雲となり、発達すると台風となります。
つまりこの異常な気温上昇と巨大な台風は、どこかから熱を照射すれば発生するのであり、これは１９７０年代にNASAが計画した、宇宙太陽光発電の軍事転用と考えられます。
この計画は頓挫したことになっていますが、軍事機密であれば秘匿されたままなのは当然であり、現在実際に使われているとの認識がある起爆の簡単な小型核爆弾のように、秘密裏に使用されていてもおかしくはなく、２０２２年現在、人工衛星などの宇宙空間に打ち上げ登録された人工物体の数は１万３千を超えており、このいくつが現在稼働しているのか分かりませんが、少なくとも数千もの人工衛星が宇宙空間で地球を周回しており、また国連機関等が内容を把握していない軍事衛星や秘密衛星なども存在しているでしょう。
この宇宙太陽光発電とは、大量のソーラーパネルを積んだ人工衛星を打ち上げ、宇宙空間で集めた太陽エネルギーをマイクロ波に変換して地球上に照射するというものですが、これを海面に照射すれば、電子レンジの要領でいとも簡単に海水温は上昇します。
昨今、ジオエンジニアリング（地球工学・気候工学）という言葉が聞かれるようになり、雲の元となるエアロゾル粒子を空中に散布するなど、環境を人為的に改変する研究が民間にも浸透しているように、常に最先端の研究が行われる軍事用であれば、すでに完成していてもまったく不思議ではありません。
アメリカにディープステートと戦うトランプ政権が誕生したため、ディープステートはこういった悪用しているであろう数々の最先端技術を日本の手先たちに預けたなどと一部では言われていましたが、自国政府が気象を改変して自国民を殺めることなどあってはならず、また性善説に立つ日本人はこのような謀略を一切疑いませんが、為政者が国民を虐殺した歴史など過去には幾らでもあり、身内に数々の利益誘導を図り、公文書も平気で改竄し、その責任を官僚だけに押し付け、自分のために亡くなった官僚にすら共感を示さない安倍晋三であれば、大多数の国民からNOを突き付けられていたにもかかわらず、退陣せず居座っていた安倍政権であれば、自らへの批判をそらすためにこういった卑劣な行為をしていたと考えても何ら不思議ではありません。
１２ 南海トラフ地震すらもデータ捏造という驚愕の事実
また、いま世間では、南海トラフ巨大地震が盛んに取り上げられています。
地震の予知は不可能とされているにも関わらず、近いうちに起きると煽っている理由は、こうして国民の耳目に触れさせることで、地震発生時に違和感や疑惑を抱かせないための情報操作と考えられます。
地震がなくとも大津波が起こるとの報道も始まっていますが、これも歴とした津波兵器があり、東日本大震災規模の津波を引き起こせる巨大熱核弾頭を搭載した潜水艦も存在しています。
そしてここでも、先に登場した阪大の准教授が、南海トラフ地震に関する論文を捏造した疑惑が持ち上がっており、周到な準備を行っている事実が発覚してしまいました。
こんな手段で国民を殺め、批判を逸らし、求心力を高め、さらには緊急時の戒厳令を敷こうとしても、それは最後の悪あがきです。
近頃は、Twitterのトレンドで人工地震という単語が出てくるほど知れ渡っており、気象兵器にしても疑う人が増えています。ただ、人工地震の投稿に分かりやすい嘘を混ぜ、人工地震をまるごと陰謀として否定する工作も行われており、注意が必要です。
また、通り魔テロのような違う形で事件を起こしてくる可能性もあり、そんな状況を阻止するためにも、我々一人一人が真実に目覚め、少しでも行動に移すことが求められます。
１３ 日本にも及びはじめたトランプ革命の余波
そして、東京地検特捜部が安倍政権にメスを入れ始めたように、トランプ革命は日本にも本格的に迫っています。
ブッシュに追随し、大量殺戮に加担した小泉純一郎が頻繁にメディアへ顔を出すのも、イメージアップの表れだと思われます。
またイラク戦争の虐殺に加担した平和の党・公明党も、まったく表に出てこない池田大作が、再び口先だけの平和提言を行うかもしれません。
またイラク戦争の虐殺に加担した平和の党・公明党も、まったく表に出てこない池田大作が、再び口先だけの平和提言を行うかもしれません。
また、ソフトバンクの広告で、「世界は変わる、準備はいいか？」というものが始まり、トランプ陣営側が大きな動きをしたとき、いかにもソフトバンクや孫正義が世直し側だと思われる印象操作を行っている様子が伺えます。
小泉政権時代を含めれば、政権の不正を暴いた新聞記者・政策に反対した官僚や企業の要人・不正選挙を追及していた犬丸勝子氏など、過去に多くの人間が不審死を遂げており、そのような悪事がばれる可能性の出てきたいま、政権維持のためにはどんな手段も取ってくるでしょう。
オウム真理教の処刑に関しても、自衛隊の陸上幕僚監部にいた池田整治氏が暗に語っていたように、背後に創価学会や統一教会、その裏に北朝鮮・ＣＩＡ・ディープステートの戦争屋が控えて国家転覆と極東戦争を計画していたならば、アメリカの支配層が変わり、危険が及ぶのを避けるために口を封じた可能性が高いでしょう。
現在世界では、トランプ大統領をはじめとし、多くのタフな指導者たちが身体を張り、真っ当な世の中を取り戻そうと、地球を民衆の手に取り戻そうと戦っています。トランプ大統領が弾劾裁判にかけられた本当の理由も、反対派が抵抗しているからです。
２０２０年の大統領選挙では、事前に予想されていた不正選挙が行われたようであり、メディアはトランプ大統領の批判に余念がなく、また桁外れの資金力を持つディープステートは株高を演出し、トランプ陣営が不正を覆す行動を取れば、株価を落とすなどで牽制してくるでしょう。
我々のすべきことは、情報の洪水を掻き分け、辿り着いた真実を周りに広め、僅かでも声を上げていくことであり、それこそが日本覚醒の唯一の方法です。
我々のすべきことは、情報の洪水を掻き分け、辿り着いた真実を周りに広め、僅かでも声を上げていくことであり、それこそが日本覚醒の唯一の方法です。
参考文献
情報提供ありがとうございます❗
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