復興途上の被災地
目次
- 人工的に引き起こされた災害の可能性
- 国際政治軍事上では常識の地震兵器や気象改変装置
- 戦前から存在する兵器としての人工地震
- 元アメリカ国家安全保障局ジム・ストーン氏の内部告発
- 気象庁の担当者も理解できなかったおかしな地震
- 捏造や改ざんがされていた余震データ
- 原発の直近にいた東電関係者と比較するとおかしな米空母乗組員の被ばく状況
- 原爆使用時に起こる症状を訴えた米空母の乗組員
- 水爆使用の痕跡となりうるヘリウム３の増加
- 震災発生時に海が高濃度に汚染されていなければ説明がつかない陸前高田の薪
- 海水の汚染を偽装するためと考えられるアメリカの要請
- 東京電力が１，０００倍も高く誤って公表していた放射線量
- 報告書には出てこない原発の管理会社イスラエルのマグナBSP
- イタズラなのか元からなのか分からない３発の爆発音
- 黒煙が激しく噴出してキノコ雲も発生した３号機の爆発
- 実際には大きな穴が空いていた原子炉の格納容器
- 福島の放射線被ばくを過大評価する国連機関
- アメリカ同時多発テロ事件の数々の疑惑
- 戦前から存在する津波兵器
- 地震発生の１週間前に起きた５０頭ものゴンドウクジラの砂浜漂着
- 自然の地震である証拠はどこにあるのか
- 地震の発生を予測していたかのような事前の株取引
- 放射線被害や汚染水の問題を騒ぐ者たち
- 巨額の利権がうごめいている事故の処理
- 復興への道のり
１ 人工的に引き起こされた災害の可能性
２０１１年３月１１日に東北地方を襲った巨大地震は自然災害ではなかった。
このことを初めて聞いたとき、何を馬鹿なこと言ってるんだと思いました。
あれは人工的に起こされた地震だって？
そんなことあるはずがない。亡くなった方々に失礼だ！
このような反応になるのは当然で、私もそう思っていました。
しかし、様々な事実をかき集め、点と点を繋いで線から面にしていくと、そこから導き出された結論は、３１１は自然災害ではなく、故意に引き起こされた地震の可能性が限りなく高いというものでした。
それを証明するため、これから幾つもの事実を列挙していきます。
２ 国際政治軍事上では常識の地震兵器や気象改変装置
ただしその前に、地震兵器や気象改変装置の存在は、国際政治軍事上において常識であることを確認しておく必要があります。
その使用を禁止する国際条約も締結されています。
その使用を禁止する国際条約も締結されています。
１９７７年にスイスのジュネーブで署名された、
環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約
Convention on the Prohibition of Military or Any Other Hostile Use of Environmental Modification Techniques
のことです。
３ 戦前から存在する兵器としての人工地震
それよりももっと以前に、アメリカの諜報機関・CIA（中央情報局）の前身・OSS（戦略事務局）は、
PSYCHOLOGICAL WARFARE EARTHQUAKE PLAN AGAINST JAPANESE HOMELAND
と題し、地震兵器による日本本土への心理的軍事作戦を書類に残しています。
同じように当時の日本も、以下の新聞記事が証明しているように研究開発を行なっていました。
１９３６年８月２３日 読売新聞 朝刊
同じように当時の日本も、以下の新聞記事が証明しているように研究開発を行なっていました。
１９３６年８月２３日 読売新聞 朝刊
パブリックドメイン
参考サイト だいだいこんの日常
その後も世界各国で研究が続けられてきた事実は、人工地震の見出しが記載された以下の新聞記事から確認できます。
１９５７年９月７日 読売新聞 朝刊
パブリックドメイン
この新聞記事には、原子爆弾を使用し、人工地震の実験を行うとはっきり記されています。
そもそも今から１００年も前に、科学者のニコラ・テスラは、無線通信や無線送電の仕組み利用した mechanical oscillator （機械式発振器）によって、地震と間違われる強力な振動を引き起こすことに成功しています。
では、あの震災が人工地震によって引き起こされたと考えられる証拠を挙げていきます。
４ 元アメリカ国家安全保障局ジム・ストーン氏の内部告発
アメリカ国防省の情報機関であるNSA（米国家安全保障局）にかつて在籍していたジム・ストーン氏が、
「福島は海に核兵器が設置されていた新しいテロの形」
地震の発生後、気象庁の担当者が記者会見を開きましたが、その内容は、
とラジオで告白しました。
５ 気象庁の担当者も理解できなかったおかしな地震
「地震の破壊が複雑な形で３回起き、これは極めて稀で、少なくとも初めてであり、波にも通常では説明できない別のものがあった。」
というものであり、専門家ですら理解できない状況が起きていました。
６ 捏造や改ざんがされていた余震データ
大阪大学の秦吉弥元准教授が、東日本大震災の余震データを捏造や改ざんしていたことが明らかにされました。
この教授は他にも、阪神大震災や熊本地震、そして、発生が危惧される南海トラフ巨大地震に関する論文でも捏造を行っていたことが発覚しました。
なおこの教授は自殺という形の不審死を遂げています。
日本経済新聞 2019年3月15日
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO42514180V10C19A3AC8000/
https://www.asahi.com/articles/ASM3H5WJNM3HPLBJ005.html
７ 原発の直近にいた東電関係者と比較するとおかしな米空母乗組員の被ばく状況
「トモダチ作戦」で被ばく 米軍兵士ら東電など提訴
このニュースでは、１５７人が癌などの被害で提訴し、すでに５人が死亡していると報道されており、その後も、死者や提訴する乗組員は増えています。
ただし、震災当時の司令官の証言では、以下の記事にあるように、原発事故という危険な場所での活動に対し、当たり前とも言える、進入禁止エリアの設定、放射線の計測、風向きを考慮した退避行動など、慎重なリスク管理を行っているのです。にも関わらず、後から予想外の甚大な被ばくが判明した、と解釈できます。
読売新聞 2021年2月25日
【独自】米軍「トモダチ作戦」、原発リスク避け救援…「戦闘機は国外へ」元高官
福島原発の直近にいて、本店とテレビ会議をしていた東京電力関係者に、被ばくによる死者がいないにも関わらず、原発から離れ、安全管理も実施していた空母ロナルド・レーガンの乗組員が何人も亡くなっている事実を照らし合わせると、核汚染の震源地が福島原発ではなく、別の場所であったとしか考えられません。
また、多数の癌患者が発生した空母の乗組員は、海水をろ過し、飲料水や生活用水として使用していたはずであり、海が放射能汚染され、内部被ばくによって被害が拡大したと考えれば辻褄が合います。つまりそれは、放射線の発生源が海である可能性が高いということです。
８ 原爆使用時に起こる症状を訴えた米空母の乗組員
空母レーガンの航海日誌からは、三陸沖で放射性プルームに包まれたことが分かっており、しかも乗組員は一様に口を揃えて、「金属のような味・銅のような味・血のような味・アルミホイルを噛んだような味」と原爆使用時に発生する症状を訴えています。
９ 水爆使用の痕跡となりうるヘリウム３の増加
地震発生後、震源地周辺で水爆使用の痕跡となりうるヘリウム３が増加しています。
１０ 震災発生時に海が高濃度に汚染されていなければ説明がつかない陸前高田の薪
2011年8月12日岩手県陸前高田市の海水に浸された薪から、多量のセシウムが検知されました。
陸前高田の街は、原発事故の起きた福島第一原子力発電所から直線距離で約１８０ｋｍも離れており、そこで集めた薪の表皮から、１キログラムあたり１１３０ベクレルの放射性セシウムが検出されました。（http://www.asahi.com/special/10005/OSK201108120098.html）
しかもこれは、事故から半年も経っていない時期の出来事であり、この汚染を大気による飛来とすると、福島どころか関東一円に甚大な被害が出ていなければおかしいですが、そんな状況はまったくありません。
産経新聞のニュースで、原発内で被爆した作業員が触れた水は、３９０万ベクレルとの発表があったとの報道があり、（https://www.youtube.com/watch?v=o6iyUqi3Ij0）この１１３０ベクレルという数値は低く感じられますが、チェルノブイリ原発事故の被害を受けたウクライナでは、セシウム137による食品の放射能汚染が１.１ベクレル/kgでも、多くの子供達に健康被害があったことが報告されています。（http://www.radiationexposuresociety.com/archives/7442）
どちらが正しいのかと考えると、ベクレルとは、放射性物質が出す放射能の強さのことであり、シーベルトのように人体や生物に影響を与える数値とは違います。
また、この産経の記事が本当であれば、原発の作業員は多くが亡くなっているはずで、また福島の被害もとんでもないことになっていなければおかしいでしょう。
他のニュースでも、茨城県の日立市沖で採取されたスズキから、国の基準の１０倍を超える１キログラムあたり１０００ベクレルの放射性セシウムが検出され、これが過去最高だったとの報道があるように、原発事故の起きた福島から１８０ｋｍも離れた岩手県の薪から検出された１１３０Bq/Kgの被害は、大きいと考えられるでしょう。
つまり、震災発生からそれほど経っていないにも関わらず、福島第一原発から約１８０ｋｍも離れた町で、海水に浸された薪からこの量のセシウムが検出されたことは、海が高濃度に汚染されていなければ説明がつかないのです。
上記のスズキの記事は、原発事故から２年４ヶ月経ったときのものであり、それと比較すると、陸前高田の薪で検出されたセシウムは、距離と時期がおかしく、やはり海水が汚染していたとしか考えられません。
１１ 海水の汚染を偽装するためと考えられるアメリカの要請
アメリカは日本の内閣官房参与・平田オリザ氏に、原発から流出する汚染水を、なぜか海に捨てさせる指示を出していますが、このアメリカからの要請は、放射線による海水の汚染を偽装するためだと考えれば納得がいきます。
１２ 東京電力が１，０００倍も高く誤って公表していた放射線量
東京電力が、福島第一原発のタービン建屋付近で計測した放射線の空間線量を、誤って１０００倍高く公表していました。
読売新聞2019/07/17 リンク切れ
https://www.yomiuri.co.jp/national/20190717-OYT1T50276/
2019年7月17日 東京電力ホールディングス株式会社 福島第一廃炉推進カンパニー
「各建屋滞留水移送ライン近傍線量率データ」の単位誤りについて
http://www.tepco.co.jp/decommission/information/newsrelease/reference/pdf/2019/2h/rf_20190717_1.pdf
１３ 報告書には出てこない原発の管理会社イスラエルのマグナBSP
週刊現代が震災直後に記事にしており、実際にイスラエルのハアレツ紙が記したソースも存在しています。
福島第一原発にイスラエルの会社の｢謎｣
2011年05月22日 週刊現代
2011年05月22日 週刊現代
https://gendai.ismedia.jp/articles/print/4639
ハアレツ紙の記事では、Magna BSP社が、日本の福島原発のセキュリティシステムを請け負っており、このシステムにはカメラと警告システムが含まれているとしっかり記されています。
ハアレツ紙の記事では、Magna BSP社が、日本の福島原発のセキュリティシステムを請け負っており、このシステムにはカメラと警告システムが含まれているとしっかり記されています。
The system includes cameras and a warning system,
１４ イタズラなのか元からなのか分からない３発の爆発音
３号機の爆発に関し、日本のメディアで流された福島中央テレビの映像は無音でしたが、ドイツのテレビ局が流した映像は、三発の爆発音が入っていました。
福島原発三号機 爆発音３連続
この音声は、後から付け足されたものであるという多数の書き込みがあり、福島中央テレビも音声はなかったと否定しているようですが、誰がどのような目的で、このような大災害の映像に爆発音を３回も付け足すようなイタズラをするのでしょうか？
また、ドイツのテレビ局が、報道の一般的なルートで映像を購入し、その間に起きたイタズラであれば確認はできると思いますが、どうなのでしょうか？
１５ 黒煙が激しく噴出してキノコ雲も発生した３号機の爆発
３号機の爆発は、１号機の水素爆発とは明らかに違って黒煙が激しく噴出し、キノコ雲も発生しています。
「キノコ雲＋仕組み」とネットで検索すると、（「キノコ雲＝核爆発ではない」というおはなし）といったこのBLOGOSのような記事が多く見られますが、３号機の爆発の煙は、１号機よりも３倍も４倍も高く舞い上がっているのです。
これは、異常な高温が発生し、空気が膨張したことによる煙の上昇と考えられ、水素爆発では説明が付かず、爆発の前に赤い閃光が伴っているのもはっきり確認できます。
これは、すでにアメリカやイスラエルが完成させていて軍事機密だとされる、常温核融合といった起爆の簡単な小型核爆弾とすれば辻褄が合います。
福島原発で実際に爆発が起き、周辺で放射性物質の反応が出ていることから、原子炉を含めて大きな損傷を受けた事に疑いの余地はありません。
しかし、政府が公式に発表した、
「原子力安全に関するＩＡＥＡ閣僚会議に対する日本国政府の報告書－東京電力福島原子力発電所の事故について－」平成２３年６月原子力災害対策本部
のように、もし３基もの原発が炉心損傷から炉心溶融（メルトダウン）を起こしていたならば、当然原発周辺の人間もただでは済まず、急性放射線障害によって少なくない死者が発生し、またチェルノブイリのように大量の被曝者や間接的な死者が出るはずですが、そんな状況は一切起きていません。
しかし、政府が公式に発表した、
「原子力安全に関するＩＡＥＡ閣僚会議に対する日本国政府の報告書－東京電力福島原子力発電所の事故について－」平成２３年６月原子力災害対策本部
のように、もし３基もの原発が炉心損傷から炉心溶融（メルトダウン）を起こしていたならば、当然原発周辺の人間もただでは済まず、急性放射線障害によって少なくない死者が発生し、またチェルノブイリのように大量の被曝者や間接的な死者が出るはずですが、そんな状況は一切起きていません。
１６ 実際には大きな穴が空いていた原子炉の格納容器
福島で放射線量が少ない理由は、原子炉格納容器が損傷せず、燃料棒が外部に露出しなかったからとされていますが、実際は１メートル四方の大きな穴が空いていたことが明らかにされました。
福島2号機 原子炉に穴 格納容器で最大線量
日本経済新聞 2017年2月2日
この事実から、福島の放射線放出量が少ないという事実は導き出せず、また、東京電力が、福島第一原発のタービン建屋付近で計測した放射線の空間線量を誤って１０００倍高く公表していた事実を照らし合わせると、本当は甚大な被害が出ていなければならないにも関わらず、ほとんど放射線被害が発生していないということになります。
福島とチェルノブイリは原子炉の型が違いますが、仮に福島の放射線量がチェルノブイリの５分の１や１０分の１だったとしても、チェルノブイリ事故に関し、明らかに被害を低く見積った公式報告書「チェルノブイリ・フォーラム」でさえ死者は４千人となっており、ロシア・ウクライナ・ベラルーシといった現地の膨大な記録を総覧して算出した報告書である「調査報告 チェルノブイリ被害の全貌」では、死者数を98万5000人と見積っているように、メルトダウンとは恐ろしいもののはずですが、チェルノブイリと同等のレベル７とされた福島で、被曝による死者がほとんど出ていない状況はどう説明すればいいのでしょうか？
政府が全て隠蔽していると語る者もいますが、このSNS時代に隠し通せるはずもなく、民間レベルで大々的な裁判が行われている様子もありません。
そして、事故発生から２、３年後に、原発から離れた海上にいたはずの空母ロナルド・レーガンでは、乗組員４千人のうち、実に半数を超える２千人以上が被曝で苦しみ、しかも死者まで発生しているにも関わらず、今の福島県民に、半数どころか被曝の被害がほとんど起きていないことや、原発の直近にいた東京電力の関係者が、誰一人の被曝で亡くなっていない事実を考慮すると、甚大な核汚染の発生源は、震源地の海上であった可能性が限りなく高いと結論付けられます。
人工地震なんて嘘だ。
当初はそう思っていました。
あれだけの被害が自然ではなく、誰かが故意に引き起こした人工的な災害だったと思えるはずはありませんでした。
そんな大規模な謀略を行うはずがないという性善説の立場に立っていたこともそうですが、そんな陰謀は隠し通せないだろうとの思いがありました。
そして、この写真は一体何を意味するのでしょうか？
アメリカ同時多発テロ事件（９１１）の首謀者ビン・ラディン一族が、テロ攻撃を受けた時の大統領ブッシュ一族とビジネス上の深い関係があったことは周知の事実ですが、それだけでなく、オサマ・ビン・ラディンはCIAの歴とした工作員であり、コードネームはティム・オスマン（Tim Osman）とされています。
だからこそ、ジョージ・W・ブッシュ政権で大統領補佐官や国務長官を務めたコンドリーザ・ライスとこんな写真が残っているのです。
つまり、ビンラディンは示し合わせて濡れ衣を着ただけなのです。
アメリカ同時多発テロ事件（９１１）では、航空機の追突とその燃料では物理的にあり得ない、コンクリートや鉄骨がビル倒壊前に粉塵にまで変化し、さらにビル崩壊後、何ヶ月経ってからもドロドロに溶けた鉄のプールが存在していましたが、このような疑惑は、その後のアフガニスタン戦争やイラク戦争によってかき消されてしまいました。
またロシアが、３１１級のTUNAMIを引き起こせる巨大熱核弾頭を搭載した潜水艦を所持しているニュースが流れているように、あれだけ高さや広範囲の津波を人工的に起こすのは可能であり、自然ではない津波被害も簡単に説明できてしまうのです。
これは、過去の軍事演習でも報告されているように、海中の潜水艦が相手を探知するために発する強力な音波ソナーにより、クジラの脳機能が狂わされ、方向感覚を失ったことによる結果だと考えられます。
空母レーガンが、なぜこのような事実を知らずに現地へ向かったかですが、アメリカ軍は、３月１１日のすぐ後に無人偵察機グローバルホークを福島の現地に飛ばしているようであり、空母が実情を知らずに現地へ向かった理由は、指揮系統が別であり、艦隊の司令長官が被災した日本を支援するため、独自に判断した模様です。
アメリカ同時多発テロ事件（９１１）でも同様に、事件が分かっていたかのような株取引が事前に行われています。事件発生の数日前から、被害のあったユナイテッド航空とアメリカン航空の株が暴落することで利益の出る大量のプットオプション取引が仕込まれていたことが明らかにされています。
そのアメリカ同時多発テロ事件（９１１）に関しては、ニューヨークの消防委員長が再調査を要求し、（New York Area Fire Commissioners MakeHistory, Call for New 9/11 Investigation）キューバ・グアンタナモにある米軍基地の軍事法廷でも、仕切り直し裁判が予定されているとの報道もありました。
これと同様に、３１１に関しても疑惑を調査しなければなりません。
まずこの事について、被ばくの被害を散々煽っていた山本太郎氏は、どう説明するのでしょうか？
ベクレてるという言葉を使ってまで、わざとらしく風評被害を広め、福島県の農家を追い詰めてきた事実について、どう考えているのでしょうか？
また、この報道が出たすぐ後の９月、原田環境大臣が突然汚染水問題について言及し、それに対して小泉進次郎大臣が応戦し、大阪市の松井一郎市長も参戦し、降って湧いたように処理水の問題が大きくなりました。
そして外務省が、福島・新宿・ソウルの空間線量は同等であると発表し、空中への飛来は問題ないが、汚染水だけは問題だとしているようです。
しかしこんな騒ぎを起こしても、原子炉格納容器が損傷し、燃料棒が外部に露出していたにも関わらず、明らかに被ばくの被害がおかしい事実は変わりません。
また、震災時、原発から離れた海上にいた空母レーガンの乗組員に、多数の急性被ばくと考えられる症状が発生している事実と、福島原発から１８０KMも離れた陸前高田の海水に浸された薪から、震災直後に大量のセシウムが発生した事実も変わりません。
そして、真実を白日の元に晒し、闇の権力とそれに付き従ってきた勢力を断罪し、無念にもあの震災で未来を閉ざされた方々の鎮魂をする必要があります。
現在も、まだ心の傷が癒えていない方々もいるはずであり、そのようなご家族や関係者の方々の心の回復と再スタートこそが、新たな日本を築いていくために必要だと、日本に住む一人の日本人として思います。
この事実から、福島の放射線放出量が少ないという事実は導き出せず、また、東京電力が、福島第一原発のタービン建屋付近で計測した放射線の空間線量を誤って１０００倍高く公表していた事実を照らし合わせると、本当は甚大な被害が出ていなければならないにも関わらず、ほとんど放射線被害が発生していないということになります。
福島とチェルノブイリは原子炉の型が違いますが、仮に福島の放射線量がチェルノブイリの５分の１や１０分の１だったとしても、チェルノブイリ事故に関し、明らかに被害を低く見積った公式報告書「チェルノブイリ・フォーラム」でさえ死者は４千人となっており、ロシア・ウクライナ・ベラルーシといった現地の膨大な記録を総覧して算出した報告書である「調査報告 チェルノブイリ被害の全貌」では、死者数を98万5000人と見積っているように、メルトダウンとは恐ろしいもののはずですが、チェルノブイリと同等のレベル７とされた福島で、被曝による死者がほとんど出ていない状況はどう説明すればいいのでしょうか？
政府が全て隠蔽していると語る者もいますが、このSNS時代に隠し通せるはずもなく、民間レベルで大々的な裁判が行われている様子もありません。
１７ 福島の放射線被ばくを過大評価する国連機関
つまり、放射線による被害に関し、IAEAといった国連機関は、チェルノブイリを過小評価して福島を過大評価して取り上げています。
そして、事故発生から２、３年後に、原発から離れた海上にいたはずの空母ロナルド・レーガンでは、乗組員４千人のうち、実に半数を超える２千人以上が被曝で苦しみ、しかも死者まで発生しているにも関わらず、今の福島県民に、半数どころか被曝の被害がほとんど起きていないことや、原発の直近にいた東京電力の関係者が、誰一人の被曝で亡くなっていない事実を考慮すると、甚大な核汚染の発生源は、震源地の海上であった可能性が限りなく高いと結論付けられます。
人工地震なんて嘘だ。
当初はそう思っていました。
あれだけの被害が自然ではなく、誰かが故意に引き起こした人工的な災害だったと思えるはずはありませんでした。
そんな大規模な謀略を行うはずがないという性善説の立場に立っていたこともそうですが、そんな陰謀は隠し通せないだろうとの思いがありました。
１８ アメリカ同時多発テロ事件の数々の疑惑
しかし、NYの高層ビルが飛行機の追突で崩れ落ちた、アメリカ同時多発テロ事件（９１１）に関しても、ツインタワーからワンブロック離れた４７階建の第７ビルが、飛行機の追突もなく大した火災が起きていないにも関わらず、５、６秒で一気に崩れ落ちた点など数々の疑惑が存在していますが、ブッシュ政権は飛行機の追突と結論付けています。
そして、この写真は一体何を意味するのでしょうか？
Osama Bin Laden with Condi Rice
Freaking News
Freaking News
米国著作権法第１０７条 Fair Use
アメリカ同時多発テロ事件（９１１）の首謀者ビン・ラディン一族が、テロ攻撃を受けた時の大統領ブッシュ一族とビジネス上の深い関係があったことは周知の事実ですが、それだけでなく、オサマ・ビン・ラディンはCIAの歴とした工作員であり、コードネームはティム・オスマン（Tim Osman）とされています。
だからこそ、ジョージ・W・ブッシュ政権で大統領補佐官や国務長官を務めたコンドリーザ・ライスとこんな写真が残っているのです。
つまり、ビンラディンは示し合わせて濡れ衣を着ただけなのです。
アメリカ同時多発テロ事件（９１１）では、航空機の追突とその燃料では物理的にあり得ない、コンクリートや鉄骨がビル倒壊前に粉塵にまで変化し、さらにビル崩壊後、何ヶ月経ってからもドロドロに溶けた鉄のプールが存在していましたが、このような疑惑は、その後のアフガニスタン戦争やイラク戦争によってかき消されてしまいました。
１９ 戦前から存在する津波兵器
３１１の切り立った津波にしても、アメリカは津波兵器として戦前に完成させており、「PROJECT SEAL」と題したレポートも存在しています。
The Final Report of Project... by Tommy Peters on Scribd
またロシアが、３１１級のTUNAMIを引き起こせる巨大熱核弾頭を搭載した潜水艦を所持しているニュースが流れているように、あれだけ高さや広範囲の津波を人工的に起こすのは可能であり、自然ではない津波被害も簡単に説明できてしまうのです。
２０ 地震発生の１週間前に起きた５０頭ものゴンドウクジラの砂浜漂着
そして、読売新聞が2011年3月5日に記事として上げているように、３１１が起きる７日前、茨城県鹿嶋市の下津海岸で、約５０頭もの小型のゴンドウクジラが砂浜に打ち上げられているのが見つかっています。
これは、過去の軍事演習でも報告されているように、海中の潜水艦が相手を探知するために発する強力な音波ソナーにより、クジラの脳機能が狂わされ、方向感覚を失ったことによる結果だと考えられます。
空母レーガンが、なぜこのような事実を知らずに現地へ向かったかですが、アメリカ軍は、３月１１日のすぐ後に無人偵察機グローバルホークを福島の現地に飛ばしているようであり、空母が実情を知らずに現地へ向かった理由は、指揮系統が別であり、艦隊の司令長官が被災した日本を支援するため、独自に判断した模様です。
２１ 自然の地震である証拠はどこにあるのか
以上の情報について、東日本大震災が人工地震によって起きたと立証されるためには、間接的な情況証拠だけでなく、実行者の自白や現場目撃者の証言といった直接的な証拠も必要だと言う方がいるかもしれませんが、では逆に、自然の地震である証拠は一体どこにあるのでしょうか？
これだけ不自然な証拠が揃っていて、これは自然の地震でしたと結論付けることは、どう考えてもできません。
むしろ、日本は過去に、地震などの災害が度々発生していることから、人工地震で攻撃されても国民は気付かず、それを逆手に取って爆撃機と併用してきたのが、アメリカの諜報機関CIAの前身・OSSの記録に残る戦前の地震兵器とも言え、東日本大震災についても、これだけおかしな事象が発生しているのだから、３１１が自然災害ではなく、意図して起こされた地震であった可能性についてもっと検証すべきです。
この記事に書かれた様々な事実を、是非日本国民の皆さんが自分の頭で考え、私の主張も疑いながら、あの震災がどんなものであったのかをもう一度振り返る機会を持っていただけたらと思います。
２２ 地震の発生を予測していたかのような事前の株取引
他にも３１１に関する疑惑として、震災が発生する数日前から、東日本ハウス（現日本ハウスHD１８７３）や大手ゼネコンといった復興に関わる建設関連株が、大量に買われているという事実が存在します。
アメリカ同時多発テロ事件（９１１）でも同様に、事件が分かっていたかのような株取引が事前に行われています。事件発生の数日前から、被害のあったユナイテッド航空とアメリカン航空の株が暴落することで利益の出る大量のプットオプション取引が仕込まれていたことが明らかにされています。
そのアメリカ同時多発テロ事件（９１１）に関しては、ニューヨークの消防委員長が再調査を要求し、（New York Area Fire Commissioners MakeHistory, Call for New 9/11 Investigation）キューバ・グアンタナモにある米軍基地の軍事法廷でも、仕切り直し裁判が予定されているとの報道もありました。
これと同様に、３１１に関しても疑惑を調査しなければなりません。
２３ 放射線被害や汚染水の問題を騒ぐ者たち
前述したように、2019年7月17日、東京電力が空間線量を１，０００倍高く公表してた事実が発覚し、しかもそれは期間が28ヶ月にも及んでおり、さらに影響を受けたデータは約5,000箇所だと発表しました。
まずこの事について、被ばくの被害を散々煽っていた山本太郎氏は、どう説明するのでしょうか？
ベクレてるという言葉を使ってまで、わざとらしく風評被害を広め、福島県の農家を追い詰めてきた事実について、どう考えているのでしょうか？
また、この報道が出たすぐ後の９月、原田環境大臣が突然汚染水問題について言及し、それに対して小泉進次郎大臣が応戦し、大阪市の松井一郎市長も参戦し、降って湧いたように処理水の問題が大きくなりました。
そして外務省が、福島・新宿・ソウルの空間線量は同等であると発表し、空中への飛来は問題ないが、汚染水だけは問題だとしているようです。
しかしこんな騒ぎを起こしても、原子炉格納容器が損傷し、燃料棒が外部に露出していたにも関わらず、明らかに被ばくの被害がおかしい事実は変わりません。
また、震災時、原発から離れた海上にいた空母レーガンの乗組員に、多数の急性被ばくと考えられる症状が発生している事実と、福島原発から１８０KMも離れた陸前高田の海水に浸された薪から、震災直後に大量のセシウムが発生した事実も変わりません。
２４ 巨額の利権がうごめいている事故の処理
福島原発の事故処理費用は、最大８１兆円との報告もあったように、巨大な利権も蠢いているようであり、放射線被害を実態と比較して騒ぎ立てる理由はここにもあると考えられ、処理を請け負った仏アレバ社や米キュリオン社の背後関係や、日本政府や電力会社の関係者や、死因が明らかにされていないIAEAの天野之弥事務局長の過去など、国際原子力ムラを徹底的に調べる必要があるでしょう。
そして、真実を白日の元に晒し、闇の権力とそれに付き従ってきた勢力を断罪し、無念にもあの震災で未来を閉ざされた方々の鎮魂をする必要があります。
２５ 復興への道のり
震災で亡くなられた方々は、家屋の倒壊や津波などの直接的な被害だけでなく、馴れない生活や親族を失って精神的に疲弊したことによる自殺や、復興に向けて尽力したがゆえの過労死など、多くの災害関連死が発生しています。
現在も、まだ心の傷が癒えていない方々もいるはずであり、そのようなご家族や関係者の方々の心の回復と再スタートこそが、新たな日本を築いていくために必要だと、日本に住む一人の日本人として思います。
３.１１が人口地震だったという主張は散見されますし、私も人為的な地震だと思っていました。この記事でさらに確信を深めました。この事実を知っている日本の関係者の中で内部告発が出てこないのが不思議です。 良心や正義感というものを持っていないのでしょうか。
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