陰謀論としてのディープステートが世界を支配下に収めた過程を簡潔に説明する

目次　読了時間２０分

1. 陰謀そのものであるアメリカの中央銀行・FRB 
2. 法案の成立自体も曰く付きであった 
3. 建国当時から政治家と対立してきたアメリカの中央銀行 
4. FRBを国民の手に取り戻そうとしたケネディ大統領
5. 陰謀の存在を陰謀論としてレッテルを貼ったCIA 
6. イスラエルの核開発にも反対していたJFK 
7. FRBについて調査を行ったレーガン大統領
8. 中央銀行が金融を極端に引き締めたために起きた世界恐慌
9. ニューディール政策の本当の意味 
10. ルーズベルトが最後に行った第二次世界大戦 
11. アメリカの富豪・ロックフェラー家の存在 
12. 社会主義革命のロシア革命に資金を提供したディープステート
13. ナチス・ドイツにも資金提供したディープステート 
14. ヒトラーの正体 
15. 南米に逃げた多くのナチス関係者 
16. ナチス関係者を支援した後のCIA長官アレン・ダレス 
17. 誇りを失ったゲルマン民族と大和民族 
18. 第三次世界大戦への道筋 
19. 日本に忍び込んだディープステート 
20. スパイだと疑われている山本五十六ら海軍軍人 
21. 情報を掌握するディープステート 
22. 忘れてはならない反ディープステートのユダヤ人たち 
23. 支配層に仕立て上げられた各国の指導者 
24. 抹殺される反対者 
25. 真実を見えなくする情報工作

１　陰謀そのものであるアメリカの中央銀行・FRB

世界はディープステートに支配されている。

これらの言説を陰謀論として嘲笑する人と、事実であるとして警鐘を鳴らす人がいますが、一体真相はどこにあるのでしょうか？

フランス革命、南北戦争、明治維新、ロシア革命、第一次世界大戦、第二次世界大戦などの教科書に記載される歴史の裏で、彼らが蠢いていた事実は断片的に存在しますが、ここでは深入りせず、決定的な陰謀であるアメリカのＦＲＳ（連邦準備制度）を簡単に説明します。

ＦＲＳとは、アメリカの通貨であるドルを発行し、市中銀行を監督する中央銀行の制度ですが、国民を欺く壮大な搾取のシステムとなっています。

制度の概要は、政策を決定する連邦準備理事会（ＦＲＢ・ＦＥＤＥＡＬ　ＲＥＳＥＲＶＥ　ＢＯＡＲＤ）と、実務を取り仕切る１２の連邦準備銀行（ＦＲＢ・ＦＥＤＥＡＬ　ＲＥＳＥＲＶＥ　ＢＡＮＫ）から成り立っており、理事会の人選は上院の承認後に大統領が任命し、建前は政府の機関と言えますが、予算の割当はなく、政策の決定も関与されることはありません。

そして、実務を行うニューヨーク連邦準備銀行を筆頭とする１２の連邦準備銀行は、政府の資本が入っていない民間銀行になります。

国から予算を貰わずに、どこからお金を捻出しているかですが、それがこの制度の一番の問題に繋がってきます。

中央銀行は独立した機関だからおかしくはないと考える人は、その良く言われる独立性の常識を疑う必要がありますが、ここでは議題にせず、費用を捻出する摩訶不思議なシステムだけに焦点を絞ります。

そのシステムのカラクリは、もしアメリカ政府が１００ドルを必要とした場合、利子の付いた１００ドル米国債（米財務省証券）をＦＲＢに引き渡し、ＦＲＢから１００ドル紙幣を受け取るようになっているのです。

つまり、政府がお金を新たに必要とすれば、国の財政が赤字とかは関係なく、ＦＲＢは利息を得る権利を手にする仕組みになっているのです。

アメリカの財政赤字は巨額であり、その国家予算の歳入を上回る歳出をどのように賄っているかにもよりますが、過去からの資金流通量を含め、アメリカ政府がＦＲＢに引き渡した米国債の償還や利払いの金額は莫大になります。

さらに政策の決定は自由ですから、過去からの償還や利息の資金、所持している米国債を意のままに操作できることになります。

２　法案の成立自体も曰く付きであった

そのため、当然法案の成立も曰く付きでした。

１９１３年１２月２３日、多くの議員がクリスマス休暇で不在のところ、電撃的に法案は可決されました。

では、当時既に世界の大国であったアメリカの中央銀行を誰が支配していたかですが、制度が発足した当初、実質的にＦＲＢを管理していたのがニューヨーク連邦準備銀行であり、その株主は、

• ナショナル・シティ・バンク
• ファースト・ナショナル・バンク
• チェース・ナショナル・バンク
• マリーン・ナショナル・バンク・オブ・バッファロー
• ナショナル・バンク・オブ・コマース

などの銀行であり、これらの銀行の株主は、一部のロックフェラー系を除けば、すべてがユダヤのロスチャイルド系銀行でした。

この法案は、クーン・ローブ商会のポール・ウォーバーグを中心に計画されたようですが、つまりアメリカという国は、１９１３年の連邦準備法成立以降、国家として重要な通貨を発行する機関を支配され、正当な理由のない利息を取られてきたことになります。

３　建国当時から政治家と対立してきたアメリカの中央銀行

そもそもアメリカは建国当時から、中央銀行を巡って銀行家と対立してきたことは、独立宣言の起草に関わった第３代大統領トーマス・ジェファーソンの以下の言葉から分かります。

The Central Bank is an institution of the most deadly hostility existing against the principles and form of our Constitution. If the American people allow private banks to control the issuance of their currency, first by inflation and then by deflation, the banks and corporations that will grow up around them will deprive the people of all their property until their children will wake up homeless on the continent their fathers conquered.

中央銀行は、憲法の原則と形態に反して存在する最も致命的で敵対的な制度である。もし、アメリカ国民が民間銀行に通貨の発行権を許せば、まずはインフレ、それからデフレによって、銀行や企業は人々のすべての資産を奪って成長するだろう。 それは、子供たちが、彼らの父が征服した大陸でホームレスになるまで続くであろう。

この言葉のとおり、アメリカ合衆国憲法では、貨幣の鋳造は連邦議会の権限と定められ、中央銀行は違法なのです。

「中央銀行と通貨発行権を管理し、インフレとデフレによって国民の資産を奪う」

この危惧が現実のものとならないように、事前に阻止に動いた政治家は何人もいます。

特に有名なのが、第７代大統領のアンドリュー・ジャクソンで、当時の中央銀行であった第二合衆国銀行を潰すことに成功しました。

しかし、その後も国と中央銀行の支配者との対立は続きます。

歴代のアメリカ大統領で、在職時に暗殺されたのは４人ですが、そのうちの一人は、言わずと知れた、第３５代大統領のジョン・Ｆ・ケネディです。

４　FRBを国民の手に取り戻そうとしたケネディ大統領

ケネディ大統領は、利子の付かない政府紙幣(グリーンバック)を約４３億ドル（$4,292,893,815）市場に流通させました。

しかし、その半年後にダラスで暗殺されました。

ケネディが暗殺された理由は様々に憶測されていますが、中央銀行を廃止したジャクソン大統領も暗殺未遂に遭っているように、中央銀行との対立説も考慮に入れるべきですが、日本のＮＨＫで組まれた特集などは、なぜかこのＦＲＢとの対立説をまったく取り上げていませんでした。

ケネディ大統領が暗殺された理由として、このＦＲＢとの対立説に反対する論者の言い分は、ケネディが発行した政府紙幣とは、「連邦政府券の一定額を維持する」という過去の議会法に則ったに過ぎないとのことですが、ケネディは紙幣発行権をＦＲＢから取り上げると言葉に残しているようであり、他にもExecutive Order 11110に署名し、所有する銀に応じた銀証書を発行する権限を財務省に与えており、ＦＲＢの解体を視野に入れていました。

上述のとおり、国家として正当な理由のない利子が取られていく奇妙な制度ですから、ケネディは国民や国家のことを考え、また将来を見据えていました。

しかし、暗殺により実現しませんでした。

暗殺された本当の原因は、多くの関係者が死を遂げているために闇の中ですが、この事件を調査したウォーレン委員会が下した結論は、オズワルドの単独犯でした。

５　陰謀の存在を陰謀論としてレッテルを貼ったりCIA

様々な不可解な状況から、アメリカ国民は疑惑の声を挙げましたが、その声を封じたのがＣＩＡでした。

陰謀が存在するとの説を陰謀論としてレッテルを貼り、それ以上議論ができないように世論を仕向け、疑惑の拡散を防いだのです。

ごく普通に考えれば、事件にＣＩＡが関与していたからこそ、火消しに迫られたとなります。

実際ケネディはＣＩＡと対立し、解体すらも考慮しており、弟のロバートも、兄の暗殺の黒幕としてＣＩＡを疑っています。

そして後に、ＣＩＡの隠蔽工作を示す証拠が見つかりました。

ＣＩＡ上層部のヘルムズとアングルトンが、ＣＩＡ工作員の一人であるハントについて、事件の当日ダラスにいたことを隠し、別の場所にいたアリバイを作る必要がある、と記したメモが発見されました。

また、事件前オズワルドがメキシコで、ソ連やキューバの人間と接触していた情報は、証拠のないＣＩＡのでっち上げであることが分かりました。

さらに、２０１７年１０月に、ケネディ暗殺に関する機密文書の公開が始まり、結局ＣＩＡらの要請により全面公開が避けられましたが、これは、暗殺にＣＩＡが関与していたことを示すものと思われ、ここまでの流れを普通に考えれば、ＣＩＡが黒幕そのものか、黒幕から指示を受けたＣＩＡが実行したかのどちらかだと考えられます。

６　イスラエルの核開発にも反対していたJFK

ケネディは、イスラエルの核開発にも厳しく反対していました。

中東のパワーバランスが崩れるとして、イスラエルの核施設へ査察団を送り込んでいます。

要するにケネディは、ユダヤ勢力にとって邪魔者だったのです。

７　FRBについて調査を行ったレーガン大統領

１９８１年のレーガン大統領暗殺未遂に関しても、事件が起きる前に、レーガンは連邦所得税の調査を行い、その大半がＦＲＢの利払いに充てられていることを明るみにしたあとで起きています。

つまり、中央銀行の利権と暗殺の関連は明らかであり、ケネディ大統領暗殺の黒幕はＦＲＢの支配者であると考えられます。

事件後３年間に、実行犯とされたオズワルドを初めとして、１８人もの目撃者が死亡しています。

６人は射殺され、３人は交通事故で、２人は自殺で、１人は喉をかき切られ、もう１人は首を折られ、５人は自然死です。

さらに事件後２０年で、実に１０３人もの関係者が殺害や不審死を遂げており、暗殺の黒幕は、どんな手段もいとわない集団で超国家的な権力を持っていることは明らかで、またそれを死守しようとしている利権は巨大であることも明らかです。

陰謀の黒幕として挙げられた、マフィア、フランス系、ＣＩＡ、反カストロ派キューバ人、軍産複合体、ジョンソン、ニクソン、ＦＢＩ、など単独ではなく、これらを統べるだけの超国家的な組織と考えれば合点がいきます。

また普通に考えると、ケネディを確実に始末するのであれば、わざわざパレードの最中に狙撃しないはずであり、あの暗殺は公開処刑です。

つまりケネディは、ＦＲＢの巨大利権に踏み込んだため、暗殺されたのです。

さらに見せしめのため、公衆の面前で撃たれたのです。

８　中央銀行が金融を極端に引き締めたために起きた世界恐慌

そして、１９２９年に起きた、ウォール街の大暴落に端を発した世界恐慌ですが、直接の原因は、中央銀行が金融を引き締めたからです。

市中銀行から通貨を引き上げ、さらには信用創造（預金の何倍ものお金を貸し出すこと）を厳しく規制したため、街にお金がなくなり、物が売れなくなって不況になりました。

好景気のときの調節であれば分かりますが、このときＦＲＢは極端な金融引き締めを行い、なぜかそれを継続していますが、１９２９年から１９３２年の株価の下落率は、なんと８９、５％とされています。

積極的な財政出動を行えば、このような下降線を描くことはあり得ません。

では、なぜ中央銀行の支配者は、故意とも言える大恐慌を起こしたのでしょうか？

当然ですが、下落を知っていた銀行家たちは、暴落前に株を売り逃げているのですが、その後、極端にまで株や不動産の値が下がれば、その時点で金融資本家たちが何を行うかは明らかです。

そうです、儲けるために、株や不動産を買い漁ることです。

このときにアメリカは、粗方ディープステートの手に落ちたのです。

ジェファーソンの言葉が、現実のものとなってしまったのです。

インフレとデフレによって資産を奪う。

このジェファーソンの言葉どおり、その前の好況も意図的に大きくされたと考えられます。が、市中銀行を通し、様々な方法で市中の

銀行は預金の何倍ものお金を貸す信用創造を行っており、例えば預金等の１万円に対して１０万円を貸し出し、その１０万円を１２万円と増やせば当然市中にお金は増えていきますが、もとの１万円が２万円、３万円と増えていけば、貸し出すのは１２万円ではなくもっと増えていき、その１２万円も更なる富を生んでいきます。

この市中銀行の１万円を、様々な金融政策によって調節する中央銀行が、金融の引き締めとして１万円を減らす方向に舵を取り、それも極端に市中にお金が回らなくするようにすれば、当然景気は崩壊し、株や不動産価格は下落していきます。

アメリカはこの大恐慌によって、建国以来、愛国的な指導者が命を賭して守ろうとしてきた闘いに敗れたのです。

９　ニューディール政策の本当の意味

ここまできて、この世界大恐慌から回復を図るために実施されたニューディール政策の本当の意味が見えてきます。

つまり、乗っ取ったアメリカが死んでしまえば、寄生体のディープステートも死んでしまうので、次は肥え太らせなければなりません。

当時の大統領フランクリン・ルーズベルト（ローズベルト）にはアメリカを立て直す役割が与えられ、そのときの財政顧問は、ＦＲＢを創設したポール・ウォーバーグの息子であるジェームズ・ウォーバーグが就います。

１０　ルーズベルトが最後に行った第二次世界大戦

そしてアメリカは経済を回復させ、更なる大国となりましたが、ルーズベルトが最後に行なったのは、第二次世界大戦でした。

ルーズベルト大統領が強く戦争を望んでいたことは、数々の状況証拠から間違いないと考えられ、同じく、背後の国際金融資本のために忠実に働いていただけだとされるウィルソン大統領も、世論の反対にも関わらず、最終的にアメリカを第一次世界大戦に参戦させました。

ではなぜ国際金融資本は戦争を望んだのでしょうか？

それは、大戦とはスクラップアンドビルドの繰り返しであり、国家は莫大な戦費を負担するため、関係する企業は当然儲かりますが、一番儲けを手にするのは、戦争に参加する国家や企業に金を貸す国際金融家たちだからです。

そして、戦後その借金を口実に国家へと介入し、乗っ取る算段を進められるからです。

また、日本でも第二次世界大戦へ突き進む世論が盛んになった背景に、昭和恐慌で疲弊した農村や職にあぶれた者たちの不満があったように、あの故意に起こした世界大恐慌とは、世界中で過激な世論を形成するためでもあったことが分かります。

１１　アメリカの富豪・ロックフェラー家の存在

一方、アメリカで大きな影響力を持つと言われるロックフェラー家はどうなのでしょうか？

２０１７年に亡くなった当主のデイヴィッド・ロックフェラーは、長年に渡り、米国の影の政府と呼ばれるＣＦＲ（外交問題評議会）の代表を務めていました。

また、スタンダード石油やチェースマンハッタン銀行の流れを汲む、エクソンモービルやＪＰモルガンチェース銀行など多数の大企業を傘下に抱え、何かとロスチャイルドと比較されるWASP（ホワイト・アングロサクソン・プロテスタント）の代表ですが、実は両者の対立などはないことが過去に判明したことがありました。

それは１９７４年のことです。

デイヴィッドの兄であるネルソン・ロックフェラーが、ニクソン失脚に伴って昇格したフォード大統領により、副大統領に指名されました。

そのとき、個人資産の公表を求められました。

そして、一応公表するにはしたのですが、なんと所有不動産はなし、不動産税も払っていないとのことでした。

ネルソンはそれが脱税でないことを説明する必要に迫られ、米上院委員会で答弁することになりました。

そのときの回答がなんと、資産はロックフェラービルに構えているロスチャイルドの代理人が管理しているので分からない、でした。

この代理人とは、クーン・ローブ商会のリチャードソン・ティルワースとされ、クーン・ローブ商会とは前述したように、連邦準備制度の設立に深く関わったポール・ウォーバーグとジェイコブ・シフが過去に代表を務めていました。

つまり、ロックフェラー家の首根っこは、ロスチャイルドに握られていることが判明してしまいました。

これは議会の記録に残っている事実です。

ユダヤ対ワスプ、欧州対米国、伝統対新興などと比較される両者ですが、なんのことはないロックフェラーは単なるフロント財閥であり、ロスチャイルドの使用人に過ぎなかったのです。

ロックフェラーが一代で財を築けたのも、ロスチャイルドの資本と後押しがあったからなのです。

同じように、モルガン、ハリマン、カーネギーらもロスチャイルドの資金によって成り上がっており、ユダヤの団結力の強さや、金を掴んで裏切られる場合を考えると、皆同じユダヤ系である可能性が出てきます。

ゲイリーアレンといったジャーナリストやマルコム・スターンといった歴史家によると、ロックフェラー家はスペイン系ユダヤの出であるとされています。

ルーズベルトがローゼンフェルトから改姓し、ウィルソンがウォールソンから改姓し、ロックフェラーも、もともとロッケンヴェルダーという名のユダヤ系であるとされ、実際アメリカでは、多くのユダヤ人が出自を隠しているようです。

その理由は、選民思想などによって嫌われていることを知っているからのようです。

歴史的に見ても、ザビエルやロヨラのように隠れユダヤ教徒・マラーノとされる者が大勢おり、現代でも周囲との軋轢を避けるため、表面上キリスト教を信仰している人もいるようです。

ロックフェラーだけでなく、ブッシュやクリントンといった歴代の大統領も、多くがユダヤ系とされ、ブッシュ家はチェコから移民したユダヤ系で、ビル・クリントンはウィンスロップ・ロックフェラーの隠し子と言われています。

この、アメリカという国家の現状を知らなければ、イスラエルに莫大な支援をしてきた過去を含め、世界で起こる出来事の真相が全く見えてこないでしょう。

１２　社会主義革命のロシア革命に資金を提供したディープステート

では、アメリカが中央銀行を含めてディープステートの支配下だとしても、東側の共産諸国は手中に収めていないと言う人がいるでしょう。

１９１７年にロシア革命が起きましたが、中心人物のレーニンとトロツキーに二千万ドルの支援をした人物がいます。

それは、クーン・ローブ商会の共同代表であるジェイコブ・シフであり、この会社はアメリカだけでなくここでも出てきます。

１３　ナチス・ドイツにも資金提供したディープステート

そしてナチスドイツも、あのＦＲＢを創設したポール・ウォーバーグの兄であるマックス・ウォーバーグ(マックス・ヴァールブルク)を中心に、ロンドンのシティやＮＹのウォール街などの国際金融資本の援助によって組織を拡大しています。

また戦時中は、ロスチャイルド系のロイヤル・ダッチ・シェルが管理するバクー油田から、石油を供給されていました。

さらにナチスのアドルフ・ヒトラーは、戦争を長引かせるような奇妙な戦術をいくつも行っています。

• 英仏軍をダンケルクの海岸に追い詰めながらも、突然ドイツ軍に撤退を命令したダンケルクの奇跡 

• バトルオブブリテンで、イギリス空軍を壊滅寸前まで追い詰めながら、標的目標を空軍基地から都市へと変更し、英国空軍に立ち直るきっかけを与えたこと

• フランスを落とし、イギリス海峡にドイツ軍が集結し、上陸用船艇の準備までできていたにも関わらず、イギリスへの上陸命令を出さなかったこと

• 北アフリカ戦線で、スエズ運河を占領すればイギリス軍の補給路を断てたにも関わらず、ロンメル率いるアフリカ軍を支援しなかったこと

• ソ連と戦ったスターリングラードでの防寒衣の不携帯 

• ソ連との白ロシア作戦で、中央軍集団への増援要請に難色を示し、撤退も認めず、中央軍集団を壊滅させたこと

• 連合軍のノルマンディー上陸作戦で、何ら対策を取らなかったこと

• 大戦末期の最終兵器であったＶ２ロケットの攻撃中止

こんな作戦命令を出していれば、当然旗下の将兵から反発を喰らうはずで、大戦末期にヒトラーへの暗殺が企てられますが、失敗に終わります。

これらヒトラーの下した戦略で、決定的に不可解だったのは、大戦初期の１９４１年１２月１１日に、イギリスとソ連を敵に回しながらアメリカへ宣戦布告したことです。

どう逆立ちしても、勝つための戦略ではありません。

また、ユダヤ人マックス・ウォーバーグは迫害されていませんし、ウィーンのルイス・ロスチャイルドも、ナチの親衛隊に見つかって逮捕されますが、収容先が豪華なホテルに変わり、最後は釈放され、資産も奪われてはいません。

なぜユダヤの大物が虐殺されていないのでしょうか？

ホロコーストとは一体なんだったのでしょうか？

フランスのロベール・フォーリソン教授が命を賭けて証明したように、アウシュビッツなどの収容所で６００万ものユダヤ人が虐殺された証拠や、ガス室として設計された部屋の証拠はなく、ユダヤ人の死亡原因のほとんどが収容所で発生したチフスや飢餓であり、世界中の涙を誘ったアンネの日記も、当時存在していなかったボールペンで書かれており、筆跡も全く違う捏造であり、こちらもホロコースト同様に、同情を集めるための策略だったようです。

１４　ヒトラーの正体

ちなみに、ヒトラーがユダヤ虐殺を命じた書類はどこにもありませんが、欧州に根付いたユダヤ人を追い出したことは事実であり、その後に建国されたイスラエルに流れていきました。

そして、そのユダヤ虐殺の首謀者とされるヒトラーは、祖母マリア・アンナがロスチャイルド家で家政婦をしていた関係から、ロスチャイルドの血を引く孫だとの証言が多く残っているのです。

そのヒトラーの父アイロスの不明とされる父親は、アンセルム・ソロモン・ロスチャイルド、バロン・ロスチャイルド、ネイサン・マイヤー・ロスチャイルドなどと言われていますが、要するにヒトラーは、国際金融資本を儲けさせるために戦争を勃発させ、戦線を拡大させ、さらには戦争を長引かせるために戦い、最終的にはドイツという国家を壊滅させるために戦っていたのでしょう。

後世の美談である、イギリスの天才数学者チューリングが、ナチスの暗号エニグマを解読したことで国が救われたというのは誇張なのです。

１５　南米に逃げた多くのナチス関係者

また、エヴァ・ブラウンとの自決も嘘であり、ヒトラーとされた遺体は明らかに違う人物であり、戦後ＦＢＩがアルゼンチンに調査へ訪れているように、Ｕボートで南米に渡って余生を送ったとされ、晩年の写真も残されています。

ナチ秘密警察のアドルフ・アイヒマンや、アウシュビッツ強制収容所で勤務していた医師ヨーゼフ・メレンゲや、トレブリンカ収容所長フランツ・シュタングルなどの大物を含め、数千人のナチス党員が南米に逃れているように、ヒトラーも同じように匿われていたのでしょう。

１６　ナチス関係者を支援した後のCIA長官アレン・ダレス

ナチスの主要人物ラインハルト・ゲーレンが、戦後アメリカに協力して生き延び「ゲーレン機関」を創設できたのは、CIAのアレン・ダレスが関係していたからとされ、FBIのファイルでは、ヒトラーの逃亡にCIAの前身OSS時代のアレン・ダレスの手引きがあった可能性が指摘されています。

アレン・ダレスは後にCIAの長官となり、ケネディ大統領の暗殺を調査したウォーレン委員会の調査員となり、オズワルドの単独犯という結論を下していることから、ここでも国際金融資本が関与しているようです。

ナチス党員の逃亡には、ローマ教皇ピウス１２世をはじめとしたバチカン関係者が関わっているようであり、OSSだけでなく、随所に配置された多くの工作員が協力してきたのでしょう。

以上の経過と、ナチスの数々の不可解な作戦を考えれば、第二次世界大戦が全くの茶番劇であり、国際金融資本が裏でソロバンを弾きながら、多くの兵士が死地に送られ、おびただしい無辜の民が命を落としていったのです。

１７　誇りを失ったゲルマン民族と大和民族

また、この戦争の目的の一つに、ユダヤが強敵と見なしたゲルマン民族と大和民族の徹底的な壊滅がありました。

国土の荒廃だけでなく、戦後数十年を経た現在でも、未だに両国民は捏造されたホロコーストと南京大虐殺で自尊心を傷つけられ、国連憲章の敵国条項も削除には至っていません。

１８　第三次世界大戦への道筋

さらに別なものとして、第三次世界大戦への種を植え付ける目的があったと考えられます。

中国共産党が大陸で覇権を握ることができたのはアメリカのおかげです。

戦前は国民党を支援していたアメリカですが、なぜか戦後乗り込んできたジョージ・マーシャル国務長官は毛沢東を支援したのです。

このことを、戦後ジョセフ・マッカーシーが糾弾し、一連の赤狩りからコミンテルンの陰謀と解釈されていますが、社会主義革命であるロシア革命の資金提供者、ナチスの資金提供者やヒトラーの不可解な戦略や戦術などを考慮すれば、大局的に国際金融資本の関与で理解でき、共産主義と資本主義の東西冷戦の真相とは、国際金融資本があえて対立を創り出し、両者に武器を売る軍産複合体が儲かる仕組みと、戦争の火種を植え込むためだったことが分かるはずです。

また、パレスチナにおいてアラブ諸国との紛争や戦争の火種となっているイスラエル建国に関しては、始まりのバルフォア宣言が、１９１７年に英国外相のバルフォアがライオネル・ロスチャイルドに宛てた書簡であり、その後はフランスのエドモンド・ロスチャイルドが莫大な資金を援助して計画を進め、大戦後に多くの反対があったにもかかわらず、パレスチナ分割決議を国連で認めさせました。

また、ヨーロッパ各国には、ホロコーストを否定するだけで罪に問われるおかしな法律があり、これも尋常ではない政治力が各国に存在していることの証でしょう。

その力の源泉は、各国にいるディープステートの代理人たちやお金だと思われ、ルーズベルトの後を継いだトルーマンも、イスラエル建国に難色を示したのはポーズだと言われ、最終的に同意しています。

このようにディープステートは、裏切らない人物を各国に送り込み、富を惜しみ無く使い、下部組織であるフリーメイソン等を駆使し、協力者を張り巡らせ、時に暗殺も企て、傀儡政権を擁立し、中央銀行を支配し、次第にその国を手中に収めていくやり方を、世界各国で繰り返してきました。

１９　日本に忍び込んだディープステート

日本も例外ではなく、ペリーの開国要求から始まって江戸幕府が倒され、明治維新後には、中央銀行が設立されてしまいました。

２０　スパイだと疑われている山本五十六ら海軍軍人

そして日露戦争では、ここでも登場するクーン・ローブ商会のジェイコブ・シフに莫大なお金を借りています。

日露戦争後、小村寿太郎がフリーメイソンへの入会禁止令を出したとされるものの、第二次世界大戦に至る過程でディープステートの工作員は増えていき、開戦時には、米内光政や山本五十六など多くの海軍軍人がスパイとして疑われています。

その山本五十六が行った真珠湾攻撃ですが、海軍軍令部の強い反対を山本五十六は押し切ったにも関わらず中途半端な攻撃しかせず、しかも当日、日本機動部隊が安全に真珠湾へ辿り着くように、米海軍作戦本部は米太平洋艦隊の航路をトレス海峡に限定する命令を出しており、さらに現場には老朽艦のみで空母が一隻もおらず、また攻撃されやすいよう数珠繋ぎで戦艦が停泊し、しかも湾は浅瀬のためすぐに修理されて戦線に復帰していることから、お互い合意の上で行われた攻撃とも考えられます。

また日本は、大東亜戦争中、アメリカの企業ディロン・リードから金を借りて戦っており、この会社はベルモント商会が経営し、その創業者は、ロスチャイルドの代理人オーガスト・ベルモントなのです。

さらに、南方の石油は量質ともに当てが外れ、当時の技術でようやく精製したとしてもタンカーがなく、さらには兵站の概念が乏しかった日本はことごとく通商が破壊されていたにも関わらず、４年もの長い間石油を調達していました。

それは、アメリカがパナマ船籍に売り付けた石油を、日本の帝国水産が魚の購入を偽装して買い付けていたからです。

そこで工作活動をしていたのが、これでもかと美談で語られている、帝国水産の理事であった白洲次郎です。

彼は、自身の署名をジョン・シラスとし、日本人の両親と全く似ていない彫りの深い顔立ちから、ウォーバーグ家の誰かの庶子と言われています。

また、もし白洲次郎が従順ならざる日本人であれば、サンフランシスコ講和条約後も日本に米軍駐留を許した吉田茂に異を唱え、撤回させるはずでしょう。

つまり白洲次郎は、戦時中も戦後もディープステートのスパイの一人に過ぎず、戦時中は、アメリカからの物資調達に関わり戦争を長引かせ、戦後は、日本をアメリカの属国とさせるための役割を担っていたにすぎません。

このように日本は、多くの日本人スパイによって第二次世界大戦に参戦そして継続させられ、多くの国民が巻き込まれ、国土が徹底的に破壊され、戦後は、ＧＨＱの意向に従って行動する人物や、ＣＩＡのスパイたちを中心に国造りが行われていきました。

２１　情報を掌握するディープステート

また、情報の重要性に気付いていたディープステートは、いち早く通信社を設立し、世界中のメディアやアメリカのハリウッドを掌握しました。

そして日本も、戦後設立された共同通信と時事通信は電通と関係が深く、今現在、広告枠を抑えることで各メディアに支配力を及ぼす電通は、Ａ級戦犯で囚われたものの解放された里見甫と、公職追放を逃してもらった四代社長吉田秀雄により、ＧＨＱの支配のもとで組織を拡大していきました。

２２　忘れてはならない反ディープステートのユダヤ人たち

ただし、反ディープステートのユダヤ人が大勢いることを忘れてはなりません。

いま主流を占めているユダヤ人はトルコ系の白人で、７世紀東欧に存在したハザール王国の末裔のアシュケナージユダヤと呼ばれる人たちです。

彼らの中にも、パレスチナの虐殺など横暴に反対している人々は大勢います。

また、ロスチャイルドやロックフェラー一族の中でも、本家や分家で意見の相違があったりして必ずしも一枚岩ではないようですが、そのような批判の声は圧倒的な勢力にかき消され、世界の大半を手に入れてしまったのです。

２３　支配層に仕立て上げられた各国の指導者

ドイツの首相アンゲラ・メルケルは、ヒトラーと顔のパーツがそっくりであることから、南米で暮らしていたヒトラーが晩年に作った子供だと一部では言われているものの、その信憑性は確かではありませんが、ドイツ首相メルケル、イギリス首相メイ、リトアニア大統領グリバウスカイテの三人が、幼い頃一緒に写っている写真があります。

米国著作権法107条　Fair Use

幼い三人の顔見知りが、将来三人とも国の指導者になる確率とは、一体どれぐらいになるのでしょうか？

この写真を単なる偶然だと一笑に付すことはできません。

要するに支配層は、自分たちの思い通りになる人物を準備し、洗脳しやすい幼少期から教育しているのです。

そして、この写真は流出してしまいましたが、陰謀は表に出てこないから陰謀になるのです。

ハインリッヒの法則という労働災害の発生確率を表した有名な指標があります。

１件の重大事故の背後には、２９件の軽微な事故と、３００件の事故に至らないヒヤリ・ハットが存在するというもので、これを陰謀に当てはめると、よく分かるはずです。

表に出てくる陰謀の背後には、同じように数百件の陰謀が隠れ、その表に出たものでさえ、都合よく誤魔化されるのです。

こんな陰謀が成功してしまう理由は、多額の資金を用い、多数の工作員を動員し、嫌がらせ・脅し・貶めるなどを執拗に行う一方で、人間の金銭欲・承認欲・性欲など人間の心理や生理を知悉した懐柔策を実行してくるからでしょう。

２４　抹殺される反対者

それでも彼らに反対する政治家は出てきますが、田中角栄や小渕恵三のように工作されて短命政権で終わり、CIAのスパイ岸信介の流れを汲む自民党の清和会・小泉純一郎や安倍晋三のような忠実な政権が国政を舵取りしていきます。

南米では、ベネズエラのチャベスら多くの反米指導者が不自然な癌を次々と発症し、表舞台から降りていきました。

この裏で暗躍しているのは、ＣＩＡといった政府系の工作員だけでなく、エコノミック・ヒットマンと呼ばれる一流コンサルティング会社のエコノミストを装った工作員なども含まれ、当然各国には、彼らの手足となって働く忠実な工作員が大勢存在します。

２５　真実を見えなくする情報工作

今まで述べてきたように、陰謀は確かに存在します。

しかし、その陰謀を隠したり、誤魔化したり、そらしたり、擁護したり、肝心な部分を隠す陰謀論者が大勢います。

そして、そのようなネットでの情報工作は、You Tubeやウィキペディアを含めて至る所で行われており、真贋を見極めるには注意が必要です。

各国の中央銀行を握り、景気を操ってその国の資産を奪ってきたディープステートが、金を握らせて嘘の本を出版させたり、意のままになるYouTuberを随所に配置したりなど、いとも簡単にできるからです。

私の見た範囲でしかありませんが、You Tubeで陰謀を語る動画は、９割以上が、真実に嘘を混ぜた撹乱させるための偽情報です。

書籍に関しても、肝心な点で嘘をついて読者を欺くものもありますが、アメリカが日本に突きつけてきた年次改革要望書などを考慮すれば、日本は思いのままに操られてきたのは事実であり、それだけでなく数々の陰謀が存在し、また世界はディープステートによって支配されているかもしれないことが本記事から分かっていただけたと思われますが、かなりの数の情報工作も行われているため注意が必要だと思います。

参考図書

• ケネディとユダヤの秘密戦争　(発掘!アメリカの嘘)　マイケル・コリンズ・パイパー　成甲書房
• 民間が所有する中央銀行　主権を奪われた国家アメリカの悲劇　ユースタス・マリンズ　秀麗社
• シオン長老の議定書　四王天 延孝 (翻訳), 太田 龍 (翻訳)  成甲書房
• 悪魔が支配する悲劇の超大国アメリカ　国家の主要ポストはすべてユダヤ人　太田龍　第一企画出版
• 白洲次郎の嘘 日本の属国化を背負った「売国者ジョン」　鬼塚英昭　成甲書房
• 新版 300人委員会　支配される世界 ジョン・コールマン 成甲書房
• リチャード・コシミズの未来の歴史教科書　リチャード・コシミズ 成甲書房
• イルミナティ 世界を強奪したカルト　ヘンリー・メイコウ　成甲書房
• ロスチャイルドの密謀　ジョン・コールマン　太田龍　成甲書房
• ロックフェラー帝国の陰謀―見えざる世界政府　ゲイリー・アレン　自由国民社
• アレン・ダレス 原爆・天皇制・終戦をめぐる暗闘　有馬 哲夫　講談社
• ハイジャックされた地球を99%の人が知らない　デーヴィッド・アイク　ヒカルランド
• 復讐者たち　マイケル・バー゠ゾウハー　早川書房
• 渡辺武日記―対占領軍交渉秘録　大蔵省財政史室
• ユダヤ財閥がヒトラーを育てた　シドニー・ウオーバーグ　牛山火壱 (翻訳)  第一企画出版