2018/07/30

軍事技術として確立したインターネットが民間に開放された三つの理由


Gerd AltmannによるPixabayからの画像 




目次 読了30分


  1. 人々の生活に欠かすことのできないツールとなったインターネット
  2. 新たな通信網を欲していた米軍が推し進めたネット技術
  3. 表に出ている軍事技術には何らかの理由が隠れている
  4. GPSの当初の使用目的は爆弾の位置情報を衛星から確認するため
  5. WikiLeaksによって発覚したアメリカの広範囲にわたる諜報活動
  6. 個人情報収集の先にある荒唐無稽な管理社会
  7. 世界大戦や世界の荒廃を望む者たちの存在
  8. ナチスの兵站を支援した連合国
  9. 邪魔な存在であった日本産OS・BーTRON
  10. 露骨な情報操作が行われているネットの検索結果
  11. 危機に瀕している政権批判の新聞社や出版社
  12. レディーガガに関するネットでの情報工作
  13. アメリカ同時多発テロに関するネットでの情報工作
  14. 集団でリンクを張って検索結果を操作する者たち
  15. 同じく情報操作が行われているWikipedia
  16. 巧妙な偽情報を広める多くの陰謀論者たち
  17. 疑われている今井雅之さんの死の真相
  18. 目覚めたアメリカ国民
  19. 転向するNAVERまとめと偽陰謀論者たち
  20. 韓国の情報機関で働いていた人物が作った「LINE」をなぜか批判しないネットウヨクたち
  21. 動き出した潜伏する工作員
  22. チップを埋め込んだ人類の支配を聞かされたアーロン・ラッソ氏
  23. 軍事技術として確立したインターネットが民間に開放された理由




1 人々の生活に欠かせないツールとなったインターネット



インターネットは、今や多くの人々にとって欠かすことのできないツールとなっています。

活版印刷や産業革命のように、人類の生活様式を劇的に変化させつつあります。



2 新たな通信網を欲していた米軍が推し進めたネット技術



よく知られているようにインターネットの原形は、アメリカ国防総省が開発したARPANETの軍事技術です。ARPAとは米国防総省高等研究計画局(現DARPA)のことであるように、電話回線に代わる通信網を欲していた米軍が計画を推し進めました。

1960年代初頭に開発が始まっていた研究に改良を重ねつつ、1991年にワールドワイドウェブ(WWW)として民間に大きく開放され、瞬く間に世界へ広がっていきました。


3 表に出ている軍事技術には何らかの理由が隠れている



では、なぜアメリカは軍事技術として確立したインターネットを民間に解放したのでしょうか?

ただ単に、市民や企業の利便性が高まるからといって、軍事技術を開放するはずがありません。

過去の歴史において、米軍が軍事目的で開発したGPSが民間に転用され、子供の見守りなど様々な用途で有効活用されたり、軍事用のレーダーを開発中に発見された原理が、家電製品の電子レンジとして商品化されたりもしています。

他にも、丸型の自走式掃除機・ルンバ(Roomba)も、地雷を探知するロボットの技術が用いられ、目に装着するコンタクトレンズの技術も、武器であるライフル銃のスコープから来ているように、実に様々な軍事技術が民間に転用されています。

しかし、このようなマル秘技術を開放するということは、自らの手の内を明かすことと同じであり、そこには何らかの理由があると考えるのが普通です。

自衛隊の元陸上幕僚監部の一員で、オウム事件の指揮に当たった池田整治氏は、米軍の表の軍隊はニュートン力学を使っているのみだが、知られざる裏の軍隊はプラズマ工学を用いていると語っています。

物理学において、古典的なニュートン力学では説明つかない事象が出てきたことにより、量子力学や相対性理論が生まれましたが、各国の軍隊が、最先端の軍事技術を秘密裏に運用していることは、敵の殲滅も想定する組織の存在理由から考えれば当然のことです。

よって、表に出ている軍事技術とは、表に出しても良い何らかの理由があるのです。

例えば、すでに陳腐化した技術とか、相手に使わせて依存させるための技術とか、広く民間の知見を得たい技術などでしょう。



4 GPSの当初の使用目的は爆弾の位置情報を衛星から確認するため



GPSが開発された当初の使用目的は、地上で爆発した爆弾の位置情報を宇宙空間の衛星がセンサーで感知するためであり、実際に湾岸戦争で有効活用され、その後民間に広く開放されたものの、引き続き米国防総省が管理してきたGPS衛星によって、キーパーソンの位置情報を把握していたなどと言われ、情報戦争を有利に進めるための一端を担っていたと考えられます。



5 WikiLeaksによって発覚したアメリカの広範囲にわたる諜報活動



同じように、インターネットもまたアメリカ政府にメリットがあったからこそ民間に解放したのであり、そのメリットは何かというと、言うまでもなく詳細な情報収集です。

ジュリアン・アサンジのウィキリークス(WikiLeaks)などの告発によって、NSA(アメリカ国家安全保障局)が行う諜報活動が広く知られることとなりましたが、多くのIT企業が政府に協力し、世界中のあらゆるインターネット情報を傍受していることが明らかになりました。

また、情報収集は他国の政治・経済・学術関係に限らず自国民にも向けられており、特定のキーワードで人物を拾い上げるといった恐ろしい監視社会の実態が暴露されました。

自由の国アメリカとは名ばかりで、裏ではグロテスクなことが進行していました。



6 個人情報収集の先にある荒唐無稽な管理社会



そして、この度を越した個人情報収集の先に大それた目的が控えているのは、陰謀論界隈において常識です。

その大それた目的とは、一部のエリート層を除き、人類の大多数を徹底的に管理して扱うという極めていびつな社会です。

これが荒唐無稽な笑い話なのか、本当にそんな企みと可能性があるのかは自分で判断するしかありませんが、後ほど示すように確かな証言が残っています。

そして、一時期の異常な仮想通貨の盛り上がりも、最終的な狙いは、個人情報をすべて入れ込んだマイクロチップを人体に埋め込み、徹底的に人間を管理していくための布石だと一部では言われており、ジャーナリストの船瀬俊介氏が、


「明日はあなたに埋められる? 死のマイクロチップ」


という本にまとめています。そして実際にアメリカでは、国民皆保険制度がオバマケアによって成立した際、秘密裏に進められようとしていたと一部では大騒ぎになっていたようです。

なぜ、そんな想像もつかない恐ろしい企みが存在しているかですが、ディープステートの根底には、自分たち以外の人間は家畜であるといった峻烈な教えが存在しているためであり、これらを知らなければ計画の全体像は見えてきません。



7 世界大戦や世界の荒廃を望む者たちの存在



そして、この人類家畜牧場実現の流れは、3回の世界大戦を引き起こし、世界を統一することから始まると書き残した人物がいます。

それは、アメリカ南北戦争時の将軍で、フリーメイソンの最高位33階級まで登り詰め、KKKを創設したアルバート・パイクであり、彼が1871年に、イタリア建国の父であるジュゼッペ・マッチーニに宛てた手紙には、次のように記されていたとされます。


1回目はロシアを倒すために。2回目はドイツを倒すために。3回目はシオニストとアラブを戦わせ、世界中を戦争に巻き込む最終戦争に発展させる。


さらにこの手紙には、


  • この第三次世界大戦で世界を荒廃させ
  • ニヒリズムを世に放ち
  • キリスト教と無神論を破壊し
  • 人類が絶望したところで悪魔ルシファーを顕現させ
  • 全人類の魂を掌握する


と書かれていたとされています。

ディープステートの資金によって倒れたロシア帝国や、第一次・第二次世界大戦によって壊滅したドイツや、イスラエル国家の建設とアラブ諸国との対立など、世界の出来事が同じように進行してきた事実は否定できません。

ギリシア正教が広範囲に信仰されていったロシア、またローマ・カトリック教会と関係した神聖ローマ帝国を前身とするドイツと、伝統的なキリスト教国家の破壊と乗っ取り、そしてアラブ諸国が信仰するイスラム教と、多くの人たちが信仰する宗教を破壊するとの宣言のようです。



8 ナチスの兵站を支援した連合国



また、ヒトラーが、あえて負けたり戦争を長引かせるような作戦命令を随所に下している事実や、スイスの国際決済銀行では、資金の流通を連合国は止めることをせず、ナチスの戦争継続を支援していた事実から分かるように、一部の指導者がお互いに通じていた可能性が高い第二次世界大戦と、その後のパレスチナでの対立、日中の対立、北朝鮮の温存と、第三次世界大戦に至る素地は形作られていきました。

このような事実を踏まえなければ、アメリカが軍事技術であるインターネットをわざわざ民間に開放した意味は見えてこないでしょう。



9 邪魔な存在であった日本産OS・BーTRON



そして、この歪(いびつ)で桁外れな計画を実現するのであれば、個人用パソコンが広まっていく黎明期に、是が非でも基幹OSを握らなければならなかったはずです。

だからこそ、もっとも強力なライバルであった日本産OSのトロンを潰す必要があり、BーTRONを搭載したPCを開発製造していた松下電器の関係者を乗せたJAL123便を空対空ミサイルで撃ち落す非道な手を使い、さらには1989年に、米通商代表部(USTR)が、貿易の障壁として直接批判したのでしょう。



10 露骨な情報操作が行われているネットの検索結果



このように、アメリカがあえてインターネットを開放した理由が見えてくれば、ネットの検索結果とは、都合良く操作できる、また都合良く操作された情報であることが分かるはずです。

一昔前は、韓国企業が運営していたNaverまとめの記事が、なぜかどんな検索ワードでも不自然に上位表示されていました。

世間では、検索で上位表示させるためのSEO対策が散々言われているにも関わらず、ときには一つのキーワードで、Naverの記事が2つも上位に表示されたりしていました。

また、「教えて!goo」や「人力検索はてな」など、幾つかあった質問検索サイトは、何ら発展させたわけでもない後発のYahoo!知恵袋が、なぜかこちらも検索の上位に表示されていました。

検索結果で重視される点は、外部のHPからどれだけ有用なリンクを貼られたかであり、何者かが集団でリンクを貼っていると考えれば合点がいきます。

ここで、ディープステートが日本を操縦するために行った少数民族支配という構図が見えてきます。

出自によって人を差別することは許されませんし、私は在日コリアンから帰化したと噂される某ロックスターの言行録が大好きであり、ブログでも取り上げているように、差別を助長するような意図はまったくありませんが、現状と歴史を照らし合わせると、国産OS・BーTRONが日本に広まるのを妨害した孫正義のような人間が権力を持つ、少数民族支配という構図が見えてきます。

孫正義は、アメリカ国籍に変更したとも噂されるように、日本国籍の取得は生きていくのに都合が良かったからなどと言われており、その話が本当かどうかは分からないものの、元サッカー日本代表のラモス瑠偉氏のことを、多くのサッカーファンが日本を想う日本人であると認識していたように、孫正義への批判は決して出自ではなくその心情や行動にあります。



11 危機に瀕している政権批判の新聞社や出版社



世間にインターネットが広まり、無料で膨大な情報を手に入れられるため、新聞や雑誌が売れなくなりました。

その代わりを担ったのが、先に挙げたNaverまとめ、ヤフー知恵袋、Wikipediaなど検索上位に表示されるサイト情報です。

このまま情報にお金を払う人が減り続ければ、多くの新聞社や出版社が淘汰されてしまうでしょう。

いま辛うじて、自国の政権を批判してチェック機能を働かせようとする新聞や雑誌がなくなり、ネットにある真実の情報も、検索上位に表示される情報操作されたサイトによって堰き止められたりで、辿り着くことができない可能性が高いでしょう



12 レディーガガに関するネットでの情報工作



以下の検索結果(2019年8月)が見事にそのことを証明しています。







これは、歌手の「レディーガガ」と秘密結社「イルミナティ」を検索した結果であり、レディーガガが、成功と引き換えにディープステートに魂を売ったと告白したようですが、検索結果のトップに表示されたサイトは、






引用 レディーガガが魂をイルミナティ暗黒勢力に売ったことを後悔しているという嘘(閲覧注意)


タイトルに「嘘」と記す明らかな情報操作をしており、しかも本文は、その事実が嘘ではなく本当と記されているおまけ付きです。

そして、検索結果の2番目と3番目は、NAVERまとめであることがはっきり確認できます。

つまり、集団でリンクを貼る者たちがディープステートの実体を隠し、さらに情報を調べようとする者に対しては、NAVERまとめで堰き止めていたということでしょう。



13 アメリカ同時多発テロに関するネットでの情報工作



アメリカ同時多発テロ事件(911)の疑惑の隠蔽に関しても同様です。

米同時多発テロでは、テロにハイジャックされた航空機がツインタワーに追突し、その後崩壊しましたが、航空機燃料の温度では鉄骨が溶けるほどの高温にはならないとの疑惑が呈されています。

そして以下は、「鉄骨・航空機燃料」をネットで検索した結果ですが、なぜか、トップページを含めて同じ記事が数多く表示されています。






検索 2019年11月


その記事を読むと、「鉄は溶けないものの、明らかに強度は弱まり、グニャグニャになる」といった内容の文章とその事実を示す動画が出てきます。

鉄の強度が熱によって弱まるのは事実であるものの、この記事と動画を観た人の中には、だからあの高層ビルが崩れ落ちたのか、と納得する人が出てくると思いますが、このツインタワーの崩壊で起きた一番の疑惑は、航空機の燃料によって鉄骨がドロドロに溶け、コンクリートが粉塵にまでなったことです。

重要な点は、崩壊して粉塵になったのではなく、粉塵となって崩壊していったのであり、航空機燃料との因果関係を科学的に認めることはできませんが、そのような疑惑を検証する検索結果が出てこず、代わりに鉄骨がグニャグニャになる動画付き記事が上位に表示され、しかもそれが、検索1ページ目を同じ記事で埋め尽くすという不自然な形で、ビルの倒壊を納得させる印象操作が行われていることが分かります。



14 集団でリンクを張って検索結果を操作する者たち



つまり、NAVERまとめと同じように集団でリンクを張り、白昼堂々と行われた大量殺戮や、ブレディ債の証拠隠滅や、ビル倒壊に伴う保険金の詐欺や、その後に行われたアフガンイラク戦争の大虐殺といった数々の組織的犯罪を、日本人に知らしめないために、嘘や情報操作を行った記事をネットの検索上位に表示させているということです。

実に卑怯なやり方であり、無辜の人々を平然と殺戮した犯罪組織に隠れて荷担している人間が、驚くほど日本に大勢いるのです。

この検索結果に対し、Googleがディープステートの手先だと広めている陰謀論者もいるようですが、GoogleはYahooと違い、著作権違反のNAVERから広告を引き上げており、またエリック・シュミットも解任させられているように、この真相を隠す情報も、NAVERを擁護する者たちが拡散しているのでしょう。




15 同じく情報操作が行われているWikipedia



また、現在多くの人が信用するWikipediaですが、かつてはウソぺディアと言われていたように、こちらももちろん一部が操作されているのは、非常に悪質な管理者「MaximusM4」が野放しにされていることからも分かります

ウィキペディアが操作されている証拠は他にもあります。

たとえば俳優の今井雅之さんは、日本がアメリカを攻撃した真珠湾攻撃について、とあるユダヤ人の大物から、


「お前ら日本人は罠に掛かったんだよ」


とはっきり言われたとテレビで発言したことがあり、この本人が発した確かな内容をWikipediaに書き込んだら、すぐに消去されてしまいました。

今井さんは、朝鮮人を殺せと訴える団体・在特会は明らかなヤラセであるとテレビで発言し、しかも金の出所は在日朝鮮人とまで語っていましたが、これも書き込んだら消去されました。

その後も記して出典不明にされたりと様々な情報操作をされ、今はどのような工作がされているのか知りませんが、そもそもなぜ日本が、第二次世界大戦でユダヤに罠をかけられるのでしょうか?

それは上述したようにユダヤの陰謀が本当だからです。



16 巧妙な偽情報を広める多くの陰謀論者たち



ただし、普通にネットを散策していても、ユダヤの陰謀は単なる陰謀論だと片付ける情報にせき止められてしまい、仮に疑問を抱き、ネットや書籍で深く陰謀論を調べ始めても、これも先ほど述べたように検索上位に上がってくるサイトは、多くの真実を語っていても、その中に嘘を混ぜたり重要な部分を隠すなど読者をミスリードしており、本に関しても同じです。

元ウクライナ大使の馬渕睦夫氏は、日本の安倍晋三がディープステートと戦っているというとんでもない嘘を撒き散らす工作員ですが、多くの真実を語っていることや、元大使という肩書と真面目な語り口に影響され、ここで騙されて止まってしまう人も多いようです。



17 疑われている今井雅之さんの死の真相



なお今井雅之さんは、ベネズエラのチャベス元大統領ら南米で次々と誕生した反米指導者と同じように、突然に癌を発症してこの世から去っていきました。

今井さんは、病院の検査で癌が見逃されたと報道されていますが、人工的にガンを発生させる、腫瘍ウイルスなどの発がん物質を投与されたのではないかと一部では囁かれています。



18 目覚めたアメリカ国民



このように、支配層は敢えてインターネットを解放し、個人の情報を徹底的に収集し、表のメディアだけでなくネット情報も操作しながら、世界各国の傀儡政治家を使い、大袈裟ではなく人類の支配を進めてきました。

しかし、アメリカ同時多発テロ事件の真相とメディアのおかしな報道内容などが、このインターネットによって徐々に知れわたり、アメリカでは、国を立ち直らせようとする軍人と国民が目覚め、トランプ大統領が誕生しました。

トランプ大統領は、就任してからオバマケアを廃止に追い込んだように、パリ協定なども含め、支配層が企ててきた数々の政策を反故にしています。



19 転向するNAVERまとめと偽陰謀論者たち


トランプ大統領が就任してアメリカが大きく変わり始めたことから、多くのニセ陰謀論サイトが、自分たちの記事が偽情報への誘導ではないことを示すためだと思われますが、重要なディープステート関連の情報を表示するようになりました。


20 韓国の情報機関で働いていた人物が作った「LINE」をなぜか批判しないネットウヨクたち



また、ネイバーの創業者でアプリ「LINE」を生み出した李海珍氏は、韓国の情報機関で検索システムを開発していた人物であり、しかもこの会社は、数多くの著作権違反で問題になっていたにも関わらず、愛国を標榜する安倍政権時代に上場していますが、自分の知り合いの逮捕状を取り消したり、安保法制などの法的な解釈も勝手に変えるぐらいなのだから、厳しく対応しそうな気もするのですが、どうなのでしょうか。なお、著作権違反を後押ししてきたコンテンツが利益の柱であったこの時の株式上場で、LINEの取締役であった慎ジュンホ氏は50億円以上の報酬を得ていますが、なぜか、普段韓国や中国を口汚く罵る安倍信者が、これらを含めてLINEを批判をしていないことから、彼らの正体が分かるというものです。

国会で安倍晋三が、エンゲル係数について詭弁を弄したとき、ウィキぺディアがすぐさま都合よく書き換えられたことは有名ですが、安倍晋三が日本のために働く政治家などでは一切なく、むしろその逆の、日本を破壊するディープステートの傀儡だと知っていれば、誰が書き換え、誰が安倍を保守だと触れ回っているかが理解できるはずです。

自民党のネット工作部隊であるチーム世耕を作った
世耕弘成は、大学時代に、韓国カルト宗教・統一教会系の原理研究会に所属していたとされ、また2017年に、統一教会(現世界平和統一家庭連合)の幹部が日本を訪れた際に、菅義偉官房長官から首相官邸に招待されたと公表しているように、安倍政権とは日本人のための政権ではなく、政権下で重用されていた菅・世耕両名から推測できるように、税金である官房機密費を使ってネット上で工作を続けているのでしょう。

そして、現在の自民党ネット工作部隊であるネットサポーターズクラブが、この韓国の情報機関の人間が生み出したLINEや、明確な法律違反を後押して金を儲けてきた韓国系企業のネイバーを一切批判してこなかったことに気が付けば、Naverまとめの記事を検索上位に押し上げている人間と、自民党のネット工作部隊の人間が、同じである可能性が高いということも理解できるはずです。

つまりネットウヨクとは、表面上は愛国的な日本人のふりをし、韓国の批判を大々的に行って日韓の分断を図り、裏では日系企業を排除する投稿を大量に行っているということです。

世直しが進む現在の世界情勢のためか、Naverまとめは廃止となり、LINEはYahooと合併しましたが、今後もディープステート関連企業は、LINEやYahooも含めて様々な情報工作をしてくるでしょう。

そして、ディープステートが背後で操る小池百合子などの政治家が、東日本大震災のすぐ直後に登場したこのアプリ・LINEを擁護する方向で動くでしょう。例えば、違法ギャンブル・パチンコが雇用維持や経済成長に貢献しているとの論法のように、LINEで悩み相談をする人がいるなどと言って、代わりのSNSやショートメールが幾らでもあるにも関わらず、LINEを擁護してくる可能性があるでしょう。

昔から言われていた数々の小池百合子の学歴詐称は、姑息な手口と批判する者も多く、また公職選挙法違反といった犯罪要件ではあるものの、それは単なる見栄であったと済ませられるかもしれませんが、東京都知事という地位を利用して日本人を貶めることは許されないでしょう。

ちなみに東京都の副知事に、民間出身者として元ヤフーの社長・宮坂学氏が就任しておりますが、おかしなコロナ騒動による、根拠を示さない外出自粛要請や午後8時以降の消灯要請などで、街のお店は大打撃を受ける一方で、「ゾゾタウン」を運営するZOZOが、2021年3月期の連結純利益で過去最高益となっています。



21 動き出した潜伏する工作員



また、ディープステートが関与するテロや戦争の真相を追及する著名なジャーナリスト・リチャードコシミズ氏が発信していたエキサイトブログでも、Naverまとめを引用した記事や、LINEを擁護する人間が出始めており、熊本地震や東日本大震災のデータ捏造が発覚した事件や、厚労省の勤労統計調査で不正の指示を受けたとされる技術担当者の死亡事件も記事として取り上げなかったように、過去にも多数いた潜伏中の工作員が活発に動き出し、何が本当で何が嘘なのか分かりにくくなっています。

この不正統計の担当者が急死したことについて、なぜ記事として取り上げないのか私がコメントしたところ、定かではないといって濁され、さらに追及してコメントしたところ、コメントが表示されなくなってしまったので、もうブログは乗っ取られてしまったのでしょう。コメント欄でもミスリードする工作員が急増していました。

その後リチャード氏のブログは楽天に移りましたが、楽天の三木谷浩史も、孫正義と同じようにタックスヘイブンの会社に出資していたことがパナマ文書で発覚しており、また、楽天株式会社や楽天証券株式会社の個人筆頭株主は、ディープステートの手先である創価学会・池田大作であることがゴールドマン・サックスの社報から判明しているように、楽天もソフトバンクと同じでディープステート(戦争屋)の後ろ盾がある企業のためか、ブログが消されてしまいました。

今度ブログは、はてな、そしてココログと移っていきましたが、前述したように既に工作員が入り込んでしまったブログなので、わざと人種差別的な書き込みをして炎上させたり、一部の発言を切り取って差別主義者のブログだと拡散したり、真実に嘘を混ぜて根拠のないレッテル貼りをしたりと、様々な手段でブログの信用を落としたり、また、温存したいYahoo!といったディープステート関連企業をさり気なく擁護するような手も使ってくるかもしれません。

そしてリチャード輿水氏自身も、Facebookの更新がストップし、何度か送ったメッセージには反応がなく、しばらくしてなぜかFacebookのアカウントが変わり、後に動画で登場したご本人は顔のパーツが一部違っていました。身長や顔の一部が違う小泉純一郎が度々登場しているようであり、影武者にすり替わったとかを心配したのですが、現在は普通に戻っているようです。

ただ人物を偽装することに関しては、巧妙な偽の動画ディープフェイクなども存在しており、以下は偽者のオバマですが、これをやられたら見分けが付きません。現在の加工・合成技術では、こういった嘘の音声や映像が簡単に作れてしまうため、ディープステートは様々な場面でこのようなCG技術を用いてくる可能性があります。


偽者のバラク・オバマ





昨今はフェイクニュースという単語が一般的になったように、文字による嘘の情報や、発言の一部を切り取ったレッテル貼りによる印象操作などが普通に見られ、情報を受け取る側のメディア・リテラシーが求められていると思いますが、この本人の偽動画であるディープフェイクに関しては、ここまで良くできているとほとんどの人が騙されてしまうでしょう。ディープステートは、こういった偽動画の背景や小道具なども巧妙な細工をしてくるはずで、それらしいCGで加工されていれば、視聴者は普通に本人動画として受け入れてしまうでしょう。

ディープステートはこのような技術を、プロパガンダや世論操作のためだけでなく、嫌がらせなどでも使ってくる可能性があるでしょう。



22 チップを埋め込んだ人類の支配を聞かされたアーロン・ラッソ氏



なおマイクロチップに関しては、映画監督のアーロン・ラッソ氏が、知人のニック・ロックフェラーから、最終目的は人々にチップを埋め込んで支配することだと聞かされたとインタビューで答えています。

またラッソ氏は、ニック・ロックフェラーとの会話の中で、事前にアメリカ同時多発テロ事件やアフガン侵攻・イラク戦争が起きると聞かされており、さらにこの告白から数ヶ月後に、今井雅之さんと同じように癌で亡くなりました。




23 軍事技術として確立したインターネットが民間に開放された理由



ということで、軍事技術として確立したインターネットが民間に開放された理由とは、一つ目が詳細な情報収集のため、二つ目が情報を都合よく操作するためであったと言えるでしょう。

そして最後にもう一つ重要な事実があります。

それは、ネットと様々なシステムや機械が接続したことで、ひとたびネットに障害が発生すると、由々しき問題に発展します。

そして、ネット障害といえばサイバー攻撃です。

セキュリティの甘い企業やシステムだけでなく、アメリカの大手セキュリティ関連IT企業・SolarWinds社さえも、大規模なサイバー攻撃に遭ったように、どんな企業や組織のデータベースも、漏洩の危険と隣り合わせとなりました。

つまり、すべてのシステムがネットに接続されることで、すべてのシステムが、世界のどこにいても侵入されたり、操作されたり、攻撃される可能性が発生する状況が起きているのです。

そしてこのサイバー攻撃が、先に述べた人体に埋め込むマイクロチップと重なり合うと、大変危険なことになるのが分かるはずです。

先日、各種の半導体チップを解析している、ある企業のセミナーに参加しました。

そこで語られていた内容は衝撃的なもので、先に述べた危険性が、近いうちに実現してしまうのではないか、という恐怖を感じました。

その内容とは、日本の理化学研究所のスパコン「富岳」と共に、現在世界最高峰のスパコンである、米国・オークリッジ国立研究所の「Summit(サミット)」よりも、仮想通貨のマイニング管理センターを運営する、中国の企業・BITMAIN(ビットメイン)のスパコンの方が、使用しているトランジスタの数から性能が上であり、しかも桁が一つ違うとのことでした。

このスパコンは少し改変するだけでAI用として使えるとのことなので、つまり、いま世界最高のAI頭脳を所有しているのは、中国の仮想通貨の企業であり、しかも、段違いの性能で2位以下を引き離しているということでした。

この仮想通貨の管理マシンが、ネット上の膨大な言語データを取り込んで学習したAIマシンとして、ひとたび世界中の人間のチップと繋がった時、どうなるか。

現在公表されているだけでも、2ナノメートル(0、000002ミリメートル)という極小の半導体チップが存在しています。また、普段誰もがスマホでデータの送受信を無線で行っているように、無線で情報をやり取りするWi-Fi、bluetooth、RFIDといった様々な技術があり、そしていま、人間の脳の電気信号と機械を繋ぐ、BMI(ブレイン・マシン・インターフェイス)という技術が進展を見せています。

これらBMIの技術は主に医療用で使われていますが、これを悪用し、注射のような形で極小チップを血管内に忍び込ませ、血液脳関門を通過して脳内に到達したチップから、様々な情報を電気信号として人間の脳細胞に送り込むとどうなるか。

脳の情報とは単なるニューロンの電気信号であること、何気なく使っている超高性能の電子機器スマホ、家や街中だけでなく宇宙空間にも多数張り巡らされている無線通信設備、スマホで送受信している動画などの情報の量、2ナノメートルという超超小型の半導体チップと無線の技術、人に喜びや怒りなどの感情を伝達することができるBMIの技術、音声を電気信号に変えて脳へ送る人工内耳といった入力型BMIの技術、脳の情報処理プロセスに介入する脳深部刺激療法といった介入型BMIの技術などを考慮すれば、ターゲットに対し、特定の感情を増幅させたりとかだけでなく、本人が思っていないことを本人の脳に植え付け、思考や言動を改変できると思われます。

創価学会と敵対していた新潮社の社員が、連続殺人死刑囚・木嶋佳苗と獄中結婚したのも、これらのハイテク技術が使われたと私は考えています。自分に好意を寄せた男性をお金目当てで何人も殺した人間に、獄中という事件も覚めやらないうちに恋愛感情を抱き、しかも触れ合ったこともなくそのまま獄中で結婚するなどは、社会に生きている一般的な人間の考えとして普通はないと思います。もちろん色々な考えがあっていいと思いますが、恋愛に絡んで何人も異性を殺害した相手に、取材する側の人間が手玉に取られたというのはどう考えても解せず、これは、創価学会と敵対していた新潮社への単純な嫌がらせや社の信用を失わせるために、社員がターゲットにされたのだと思われます。恐らく原理としては、様々な周波数の音声や頭蓋内に直接音を送信できる電磁神経刺激と呼ばれる技術などを使い、誘導したい内容を継続的に送り、無意識下も含めて自分の考えだと思い込ませ、ターゲットの思考を強力に改変し、理性を上回るほどの行動原理を植え付け、行動を促すことができるのでしょう。

創価学会の池田大作にしても、女性を強姦して訴えられ、しかも裁判に出頭せずに逃げ回り、イラク戦争にも賛成して一般市民の大虐殺に荷担し、子供たちも含めて多くの非戦闘員が亡くなった原爆投下は報いだと語るような人物ですが、脱会するどころか先生と喜びの涙を流す信者すらいるようです。普通の理性があればこのような人間を嫌うはずですが、そうならずに敬愛の念すら抱いてしまうということは、親からの幼児期のある種の洗脳以外にも、様々な技術を使って考えを植え付けているのでしょう。仮にこの池田大作への心酔が、自立した一人の人間の考えで行われているとしたら、様々な技術を用いて人間の言動を操ることなどは容易でしょう。

そして、今まで述べてきたように、世界大戦や世界の荒廃を望む者たちが、人間の血管内に紛れ込ませたチップに危険な物質を内蔵させておく、といった直接的な恐ろしい話だけではなく、桁違いの性能を持つメインのスパコンによって、チップが埋め込まれた世界中の人間を徹底的に管理していくことは技術的に可能でしょう。なお、今までコンピューターにとって難しいとされてきた、人間の言葉を扱う自然言語処理といった人工知能の劇的な進化は、膨大な言語データを取り込むことを可能にしたインターネットの開放と密接に関わっています。

ちなみに、政府が利便性を強調するマイナンバーカードですが、その一方で、危険な管理社会へ移行していくことが危惧されています。

マイナンバーの前身である住基ネットについて、憲法違反であるとの判断を下した大阪高裁の裁判長・竹中省吾判事は、その判決の3日後、パソコンラックにかばんのベルトをかけて自殺という不自然な亡くなり方をしています。

メリットだけを強調し、その裏で国民の気付かない恐ろしい事を企んでいる。

この記事をここまで読んでくださった方は、これらが決して、陰謀論という言葉で片付けられないことは理解してくださるでしょう。

ということで、インターネットが民間に開放された理由とは、一つ目が情報収集のため、二つ目が情報操作のため、三つ目が、人間の生殺与奪の権を握るためであったと言えるでしょう。

今現在、インターネットなしに社会が成り立つとは思えず、またおかしなコロナ騒動によってますます社会と切り離せなくなりました。もちろん多くのメリットはあり、推奨すべき部分もありますが、このインターネットという技術やシステムについて、人々や人類のためではなく、恐ろしい目的のために利用する集団と、それに付き従う者たちへの対処方法も含め、今一度、社会全体で考えていかなければならないでしょう。






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