2019/06/27

嘘や削除が意図的に行われるWikipediaの問題点を考える



検索結果では上位に表示され、記述や写真も豊富にあるため、必要な情報をまずWikiで検索をする人も多いでしょう。

パブリックドメインの画像も多く、記事の作成などで助かっている人も多いかもしれません。



2 世間の集合知を活かせる利点




そのWikipediaの特徴は、何と言っても世間の集合知を活かせることです。


ある情報について、誰かが知らなくても他の誰かが知っている。これが何十万何百万人と集まれば、自ずと正解が導き出され、その情報量も豊富なものとなっていきます。



3 嘘ペディアと言われるデメリット




しかし、今でこそ重宝されているWikipediaですが、ウソぺディアと言われていたように信用されていませんでした。

それは当然です。

なぜなら、何を書いても責任を取らされないからです。

何を書いてもとは語弊があり、誹謗中傷などは責任が発生するはずですが、普通の書き込みに関しては、たとえ誤った記述を行っても責任を取らされることはなく、しかも部分部分で書き込めるため、責任の所在もはっきりしません。

随分前の話ですが、明らかにおかしな記述を見つけたので、訂正しようと初めて書き込もうとしたところ、アクセスが出来ないとなり、それを解除しようと先に進むと、かなりの長期間ブロックされていると表示され、それを解除するには管理者がどうたらこうたら出てきました。

これは誰かが悪質な荒らしを行い、一括でブロックされたようで、仕方なくその場では諦めました。

しかし、1か月程して再び確認しても、やはりまだ解除されておらず、何やらその管理者が名指しでブロックしているようであり、理由も分からないまま、結局そこでも諦めました。



4 悪質な管理者「MaximusM4」




そこから色々調べてみると、Wikipediaは管理者の権限が異常に強いらしく、しかも不正でその立場を維持している者もおり、これでは集合知どころではないことが分かりました。

管理者「MaximusM4」といった非常に悪質な者が、やりたい放題で野放しにされていることも有名のようです。

そのうえ、ある事柄について正しい知識を持つ者が、誤った記述を見つけても直すとは限りません。もしそのままであれば、当然その誤った記述は放置されます。

そして、多くの人はWikipediaを公正中立だと認識しており、そのまま正しい記述として引用するケースも多いため、放置された誤りの記述は、ウェブ上でそのまま拡散していきます。



5 記事に対する責任とチェックがないWikipedia




また、安倍晋三がエンゲル係数に関して詭弁を弄し、その後に起きた編集合戦のようなものが発生すると、その項目は半永久的に保護の措置が取られることもあるようですが、その記述についての判断は、専門知識を持つわけでもなく、中立の確証も得られない管理者が下しているのです。

さらにその記述の責任について、その管理者が持つわけでもなく、他の誰かが責任を持つわけでもありません。

一方で、出版社や新聞社は、記事を出すときにファクトのチェックをしています。

しかもそれは、当然人手や金銭などの手間がかかっており、しかも間違いがあれば謝罪と訂正が求められます。

ベストセラーの歴史本「日本国紀」には、男系天皇とは「父親が天皇のことである」と誤った記載がありましたが、このことで、著者の百田尚樹氏と版元・幻冬舎の信用が下がりました。

正誤表を入れるべきとの声もありましたが、少なくとも彼らにはそういう責任が課されていました。

産経新聞がWeb版に掲載した、交通事故にも関わらず、警察の取材に基づかずに米兵を称賛した記事が、最終的に謝罪と訂正に追い込まれたのも、そこには責任が存在しているからです。

サンケイの謝罪と訂正記事を読むと、自分達の非を認めておらず、あくまでも米海兵隊のせいにしており、そこらのゴシップ誌とは違う新聞社という自覚がないようですが、それでも一応は謝罪をしています。

個人のブログでさえも、仮にチェック機能がなかったとしても、誤りがあれば当然本人やそのサイトの信用を落とします。

しかし、Wikipediaにはそれがありません。

もちろん新聞や市販本がすべて正しいとは言えません。

誤りが見過ごされてしまうこともあるだろうし、営利企業のために提灯記事を書くこともあるだろうし、巷の特に歴史本などは、さりげなくミスリードしている怪しい本が多いのも事実です。



6 項目の削除といった露骨な情報操作



ただそれでもWikipediaが問題になるのは、誰しもがWikipediaを中立公正だと思い込んでいる点と、項目には主要な点がすべて網羅され、大方を理解したと判断してしまうことです。

Wikipediaが公平中立でない証拠は、穏健な保守団体である「my日本」の項目が立てられなくなったことや、日本はディープステートの手先・創価学会や統一教会などのカルトに牛耳られていると訴える、リチャード・コシミズ氏の項目が丸ごと消されたことから分かります。

それでいて、朝鮮人を殺せ、子供たちも殺せと訴える団体・在特会の項目は存在し、彼らの金の出所は、在日朝鮮人や統一協会から出ているという話があることは、Wikipediaには記載されていません。(2019年5月)

サッカーの本田圭祐選手が、世界の金融を牛耳るユダヤのロスチャイルドについて言及し、日銀やFRBといった中央銀行の制度がおかしいと語ったことについても、Wikipediaには記載されていません。(2019年5月)

そして、露骨な情報操作が確認できたのは、アメリカのケネディ大統領の項目でした。

この項目には、当然暗殺の原因を探った記述が出てきますが、本文には、中央銀行であるFRBとの対立説が一切記されていないにも関わらず、なんと文末の参考記事には、そのことを記した書籍が記載されていたのです。

その本とは、JFK暗殺の真相に深く迫り、暗殺された理由はFRBの支配者と対立したためと結論づけた、評価の高い書籍


ケネディとユダヤの秘密戦争 (発掘!アメリカの嘘)


のことです。

このチグハグな状況が起きた原因を考えてみると、誰かが本文を消した、もしくは誰かが公平を装うために参考記事だけ載せた、となり、どちらにしろこのような情報工作が行われているのです。

現在Wikipediaでは、「ケネディ」の項目から「ケネディ大統領暗殺事件」へと枝分かれしていますが、こちらも同じ状況で、FRBとの対立説が隠されているように、工作されているのが確認できます。







引用画像 2019年9月15日 https://ja.wikipedia.org/wiki/ケネディ大統領暗殺事件


他にもいくらでもあります。


以下は第41代アメリカ大統領・ジョージ・H・W・ブッシュのウィキの記述ですが、就任後最初に取り組んだのが麻薬戦争であり、その一環で、中南米の麻薬拠点を支配していたパナマのノリエガ将軍と対立を深めたとなっています。










引用画像 2019年11月16日 https://ja.wikipedia.org/wiki/ジョージ・H・W・ブッシュ


この記述は一見すると正しいのですが、後に国際社会で非難されるパナマ侵攻にまで繋がったその対立理由は、ブッシュがCIAの長官時代、南米での工作資金を確保するために、コカインといった麻薬の管理をノリエガ将軍に任せており、その事実を隠蔽するための侵略であったことが分かれば、正義としてのブッシュを押し出す印象操作の記述であることが分かります。

そして、このコカインシンジケートといった麻薬の非合法活動に、創価学会の池田大作が関与していた情報についても、当然ですが記されていません。

このように日本には、支配層ディープステートの指示で動く工作員が大量に存在し、その陰謀の実体を隠しているということです。

私がこのような裏を徹底的に暴いているためか分かりませんが、アメリカ同時多発テロ事件(911)の陰謀に関する項目が随分と変わり、以前は隠していた情報を、今は公平に記しているようです。

しかし今でもなお、一番目に付く冒頭の箇所に、貶めたい人物のネガティブな情報をさり気なく掲示したり、隠したい情報を表に上げてさりげなく否定するなど、人間心理を知り尽くした巧妙な工作が行われており、過去の記述もそのまま温存されています。

もっとも今では、徐々に暴かれ始めた捏造の手口を逆手に取り、巧みな印象操作の記述が、アメリカ同時多発テロ事件(911)などに見られますが、どのみち、何の根拠もなくその地位を得ている悪質な管理人が、勝手に振る舞っているのが実情のようです。



7 コピペはむしろWikipediaではないのか




また、歴史本「日本国紀」で、Wikipediaからのコピペ騒動が持ち上がりましたが、むしろその逆で、Wikipediaが市販本のコピペをしている状態です。

もちろん事実に著作権はなく、似たような記述になるのは仕方がなく、直ちにパクリとは言えないかもしれませんが、当然書き手は市販本の影響を受けています。

私の書いているブログでも、市販本などから得た内容を記載しているため、目を通した書籍と似かよる記述もあるはずですが、常に検索結果のトップや上位に表示されるWikipediaにこれをやられたら、出版社は商売上がったりです。




8 民間の経営を圧迫しているとも言えるwiki



また、Wikipediaは多くのサイトの競合として上がってきます。

無料というのは一見するといいですが、お金を生み出さず、経済が回っていきません。

ウィキペディアはそれこそ民業圧迫ではないですが、それを上回るだけの国民全体の利益が実現できておらず、そもそも誤りが放置されたり、管理人が公正ではありません。

無料で一時の恩恵を受けたとしても、時間とお金を掛けて作ったマネタイズ商品が排除され、それが将来的に駆逐され、雇用の創出や経済に悪影響が及んでいけば、それこそ本末転倒の話です。

経済的なことだけでなく、それは文化的な側面にもお金が回らなくなるといったことにも波及し、長期的なことを考えれば由々しき問題です。

いまこれだけネットが発達し、無料の文章を提供するサイトやサービスはそれこそ沢山ありますが、運営側が事業として営んでいればそこには雇用や税金が発生し、またそれらが書籍化されたりすれば、さらに経済効果へと波及していきますが、Wikipediaにはそれがありません。



9 知を広めてきた出版社の未来



いまのこの状況が続けば、多くの出版社は潰れるでしょう。

そして後に残るのは、根拠のない権力を持つ管理人が跋扈し、しかもその地位を不正に維持し、誤りも放置され、さらにはディープステートの陰謀をひた隠す情報サイトが堂々と地位を占めるようになるのです。


このような経緯で、以前は行なっていたWikipediaからの引用や参照を、私はやめることにしました。

パブリックドメインの写真にしても、オリジナルサイトやそれに付随するサイトから得るように変えています。

情報操作がされていることを前提に、全体像を把握したい時などに行っていたWikipediaの参照もやめ、純粋な言葉の意味を調べるときは、もちろんですが絶対にWikipediaは使用せず、コトバンクのような各出版社がお金と時間をかけて、しかも責任を持って行った記述を中心に参照しています。

ちなみに、私がある確実な事実に基づいて記したWikipediaの文章は、どうやら管理人にとって都合が悪かったようで、すぐに消され、それでもしつこく書き記したら、今度は削除ではなく出典不明にされました。

このままだとウィキペディアの利用方法は、どのような情報操作が行われているかの確認か、もしくは世間一般の認識を得るためだけにしか使えなくなりそうです。

皆さんもぜひ一度、Wikipediaが本当に公平なのか、本当に中立なのか、また全体にとって最適解となりうるのか、ミクロとマクロの視点から、このWEB世界に堂々と君臨するWikipediaを考えてみるべきではないでしょうか。

また、なぜ管理人がそんな細かな点をチェックし、しかも時間をかけてまで情報操作を行っているのかも、考えてみるべきではないでしょうか。


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