2018/06/24

批判のレビューを削除し、アメリカ同時多発テロ事件の不可解な点を真摯に指摘する人間を変わり者扱いする週刊文春



２０１８年のことになりますが、作曲家の小室哲哉氏が、女性との密会を週刊文春にスクープされ、本人はその後に開いた緊急会見で不倫を否定し、その席で自身の引退を発表しました。

この事件で国民は、小室氏を執拗につけ回し、最終的に引導を渡すことになった文春砲に対し、怒りの声を挙げました。

ＴＭＮＥＴＷＯＲＫの一員として多くの名曲を世に送り出し、解散後もプロデューサーとして活躍し、これからも多くのファンが期待していたことだと思います。

私も中学生のときによく聴いており、今でもたまに耳にすると、過ぎ去った淡い想い出が懐かしさと共に甦ります。

 それが今回の騒動で一線から退くことになったため、ファンを中心に多くの批判が週刊文春に集まりました。

政治家といった公人やそれに連なる人間を追及するなら話は分かりますが、一音楽家のそれも私生活です。

もっとも「夫婦喧嘩は犬も食わない」であり当事者が解決するもののはずで、それを、出版社というまったく関係のない第三者が煽り立て、しつこく追及し、そんな週刊文春に対し、ダルビッシュ有氏といった著名人の批判も加わって騒動が一段と大きくなりましたが、そこで火に油を注いだのが、新谷学編集長の言い訳でした。

 他人のプライベートを嗅ぎ回り、騒動を起こして不幸を飯の種にし、自分たちは安全な所にいて散々批判を浴びせ、いざその批判の矛先が自分たちに向けられると言い訳をする。

 実に卑怯な集団です。そもそもこの執拗に他人のプライベートを嗅ぎ回っている人間は、自分が同じことをプライベートでされても構わないのでしょうか。

 そんなこんなで私も思うところがあり、２月１日に発売された2018年 2/8 号の週刊文春を読んだあと、Amazonのレビューに感想を書き込みました。

かなり挑発的な文面になりましたが、所詮は一読者の遠吠えのため、そんなレビューは無視すればいいにも関わらず、週刊文春は消去してしまいました。

これが、今まで他人を散々攻撃してきた言論機関のやることなのでしょうか？

自分たちは、大手メディアという権力を傘にやりたい放題批判を繰り返してきたにも関わらず、反論はなかったことにしてしまうこの行為は、言論機関の風上にも置けない作法であり、ここでも卑怯な振る舞いをしています。

 まず私がレビューで指摘した総理大臣・田中角栄の失脚は、月刊誌・文藝春秋に掲載された記事によって引き起こされました。


「田中角栄研究その金脈と人脈」

と銘打った昭和４９年１１月号の特集記事が波紋を呼び、田中政権の倒閣を呼び起こしました。

田中角栄はアメリカにはっきり物を言い、中国やロシアと接近し、独自の資源外交を展開するなどして日本の独立を推し進めていきました。

 具体的には、日米繊維交渉でアメリカを押し切り、尖閣問題を棚上げして日中国交正常化を成し遂げ、ソ連のブレジネフ書記長と北方領土問題を前進させ、オーストラリアのホイットラム首相とウラン共同開発協定を結び、また数多くの産油国との取引も進め、世界各国で資源の確保に乗り出しました。

田中角栄の資源外交の目的は、石油の入手先を多角化することと、エネルギーに占める石油の割合を下げることでした。

 特に石油に関し、アメリカのオイルメジャーからの依存度を減らすため、積極的に多方面に働きかけました。

 イギリスのヒース首相と北海油田の共同開発を取り付け、ソ連のブレジネフ書記長とチュメニ油田について話し合い、中国の周恩来首相と大慶油田輸入の道筋を付け、尖閣諸島近海の資源開発も話し合い、産油国のサウジアラビアやインドネシアと直取引の交渉も精力的に行ないました。

田中角栄がここまで動いていた理由は、日本は資源がない国家のために第二次世界大戦を戦ったという理由が一つとしてあり、またオイルショックで石油の価格が高騰したからです。

国民をあのような惨禍に再び陥れないようにすることと、国内の消費価格が再び高騰しないようにすることであり、国民のことを第一に考えた総理大臣でした。

しかし、総理就任二年後に発売された雑誌文藝春秋の記事で、金の出所をあざとく取り上げられ、同時に掲載された「越山会の女王」という記事では、女性を絡めた攻撃も喰らいました。

これらの記事では、学歴まで薄汚い言葉で貶されています。

大学出の福田赳夫ら官僚出身者と比較したその悪辣な文を引用してみます。


そのころ、福田赳夫は、三木武夫は、大平正芳は、中曽根康弘は何をしていたか。
田中は彼らのように旧制高校の弊衣破帽のダンディズムにも、カントの原書にも無縁の人生である。いかに生くべきかの抽象的世界に遊ぶ余裕はなかった。彼らが抽象の陶酔に身を浸してるとき、彼らが、実人生の手段として「高文」をパスして官僚になったとき、田中は官僚に頭を下げて注文をもらう”土建屋”であった。


 引用　淋しき越山会の女王　児玉隆也　岩波書店


家庭の事情なども含めて進学しなかった人間に対し、こんな表現を使ってまで貶めているのです。

雑誌の発売当初はそれほど話題には上がらなかったようですが、その後アメリカのメディアが焚き家付け、外国人特派員の会見で徹底的に責められ、そこから日本のメディアが騒ぎ立て、退陣に追い込まれてしまいました。

総理を退いてからも、金脈の記事を執筆した立花隆は執拗に田中角栄を追い、金にまみれている印象を国民に植え付け続け、最後にはロッキード事件にまで発展し、でっち上げによる逮捕までされてしまいました。

 ロッキード事件の裁判では、刑事訴訟法に規定のない嘱託尋問調書が証拠として認められる超法規的措置が取られ、反対尋問も認められず、贈賄側のコーチャンらは起訴もされていない異常な形で進み、それを、なぜか裁判所も追認しています。

 弁護側は、検察官がやったのと同じように、事件の証人を米国の現地裁判所で尋問する嘱託尋問によって反対尋問を行いたいと日本の裁判所に申し出ていますが、なぜか拒否をされてしまったように、はじめから不平等極まりない流れができていました。

また、五億円授受の決め手となった田中角栄の運転手・笠原正則の供述書も、日時など明らかに不備な点があるにも関わらず、本人が取り調べ直後に不審死を遂げたために内容が確定してしまいました。

笠原正則氏だけでなく、東京地裁の裁判長であった金隆史氏や、アメリカの陰謀として事件を追っていた日本経済新聞の高松康雄記者など、周辺で多くの人間が死に、担当検事や弁護士も次々変わるなど、見えない巨大な力が動いていました。
後にロッキードについて、当時の大統領補佐官であったキッシンジャーが、あなたがやったのかと記者に問われてそうだと答え、また娘の田中真紀子さんが、父はＣＩＡにやられたと語っているように、アメリカを支配するディープステートが指示を出し、日本の諜報員たちが実行部隊として動いていたと考えられます。

 よって、この一連事件の発端となった田中角栄批判の記事はＣＩＡの指示だと考えられ、この記事の役割は、ライブドア事件における堀江貴文氏の一斉バッシングと同じで、逮捕に同情が集まらないように田中角栄のイメージを貶めるために放たれたものだと思われます。
編集長は、この記事を特集した動機として、金権政治に好奇心を抱いたからと語っていますが、彼らは角福戦争の片割れ福田赳夫の金脈を追及したことがあるのでしょうか？

福田赳夫はＣＩＡのスパイ岸信介の直系であり、その金脈を文藝春秋社は一切追及しませんでした。

また、このロッキード事件のすぐ後に、戦闘機の売買が絡んだダグラス・グラマン事件が発生し、岸・福田・中曽根らの名前が上がりましたが、これも文藝春秋社は追及しておらず、そもそもロッキード事件でも、田中角栄が逮捕された丸紅ルートよりも汚職金額の大きかった児玉ルートを追及していません。

 そして、田中健五編集長が社長の時に起きたのがマルコポーロ事件です。

 事件の概要は、文藝春秋社が発行する若者向け雑誌・マルコポーロの誌面で、ナチスドイツがユダヤ人を絶滅しようとした証拠はなく、実はガス室もなかった、というユダヤ人虐殺のホロコーストを否定する記事を掲載したため、アメリカのユダヤ人団体「サイモン・ウィーゼンタール・センター」が抗議し、雑誌に広告を掲載する企業に圧力をかけた結果、最終的にマルコポーロ誌の廃刊に繋がったというものです。

 記事の内容は事実で、ガス室は単なる消毒室であり、当然そこには密閉性もなく、またヒトラーが虐殺を命じた書類はどこにもないのであり、フランスのロベール・フォーリソン教授のように論戦することが出来たにもかかわらず、社長はあっさりと引き下がりました。

 誰がどこまで真相を知らされていたのかは分かりませんが、記事の執筆者も、事件による飯の食い上げが起こらない、ジャーナリスト等ではない医師の西岡昌紀氏でした。

 編集部は当初、抗議団体に反論のページを提供するなどして記事の撤回と謝罪を拒んでいましたが、結局社はマルコポーロ誌の自主廃刊を決め、さらに関係者は処分されて社長も解任されましたが、社長は会長に収まっています。

ちなみに社長の田中健吾氏は、第二次世界大戦時に愚劣な作戦で日本を破滅に導いた山本五十六や、故意に宣戦布告を遅らせながらアメリカに処罰されなかった駐米大使の野村吉三郎など、結果的にアメリカが望むような活動を行った者が多い海軍の高官養成所・海軍兵学校の出身者です。

 この事件以降、他の出版社はユダヤに対する批判が一切出来なくなりました。

 日本は欧州と違い、ホロコーストを批判しただけで罪に問われるような馬鹿げた法律はありませんが、この記事以降ユダヤ問題はタブー視されることとなりました。

 このあとすぐに起きた、阪神淡路大震災と地下鉄サリン事件との関連性については、ここでは述べませんが、殺されたオウム真理教の幹部・村井秀夫は、この地震は人工地震であると語っています。

 このように文藝春秋社は、ディープステートの手先である人間がトロイの木馬として侵入し、権力の階段を登って社長に就任することで、徐々にまともな社員が排除されていったのでしょう。

文藝春秋社は、福田赳夫と同じく清和会の小泉純一郎が行った、
  • 大義のないイラク戦争を無条件で支持し、
  • ５０万人もの民間人大量殺戮に加担し
  • 約４０兆円もの米国債を買うことで戦費を負担し
  • 北朝鮮の核開発資金として流れた朝銀への支援を１兆円以上も行い
  • 時価会計制度を導入して人為的な株安を誘導し
  • 三角合併解禁によって外資に日本企業を乗っ取らせやすくし
  • 製造業の派遣を解禁して多くの弱者を増やすきっかけを作り
  • 郵政民営化によって国富を外資に売渡し
  • 新生銀行をリップルウッドへ、ダイア建設をサーベラスへと破格の値段で外資に売却し


といった数々の売国政策について、田中角栄のときのように厳しく追及したのでしょうか？

郵政事業に関連する、かんぽ生命保険の不正販売などが問題になりましたが、無理に民営化をしなければ、このような過剰なノルマが課せられることもなく、安定した経営で、ご年配の方々に安心を提供できていたはずです。

 また、かんぽ生命は民営化により、日系の日本生命と組んだ自前のがん保険の販売がご破算にされ、結局はアメリカの押し付けでアフラックと提携させられました。
これも、小泉純一郎が民営化を企て、安倍晋三が完成させたことによるものです。

 ちなみに、財界にっぽんの藤原肇さんが詳しく著書で記しているように、小泉純一郎には只ならぬ噂が付きまとっています。

 それは、学生時代に強姦事件を起こし、ほとぼりが覚めるまでロンドン大学に留学したというものと、郵政大臣に就任する直前に起きた、新橋の芸者・小はんさん変死事件に関わっていたというものです。(小泉純一郎と日本の病理　光文社）

つまり、強姦と殺人を揉み消してもらった可能性のある人間が、一国の総理大臣をしていたのです。

この話が大々的にならなかったのも、背後に強大な権力が存在していた証であり、またこのようなスネに傷を抱えた人間をディープステートが都合よく利用したとも言えるでしょう。

今の日本に田中角栄がいればという言葉をよく聞きますが、文藝春秋社とは、ベトナムへの自衛隊派兵を毅然とした態度で断った平和主義者・田中角栄を潰し、小泉純一郎の秘書官だった飯島勲のコラムを週刊文春で載せていたように、大量破壊兵器などなかったイラク戦争の大虐殺に加担した小泉純一郎を持ち上げてきた、戦争屋の御用出版社なのです。

 なお週刊文春は、イラク戦争のきっかけとなったアメリカ同時多発テロ事件（９１１）について、民主党の国会議員・藤田幸久氏が、国会で真摯に証拠を挙げながら不可解な点を取り上げたにも関わらず、
「あの人ダイジョウブ？」

と内容も吟味せず、茶化した記事を載せています。

 藤田議員は、アメリカ同時多発テロ（９１１）における最大の疑惑とも言われる、ツインタワーからワンブロック離れた４７階建の第７ビルが、飛行機の追突もなく大した火災が起きていないにも関わらず、５、６秒で一気に崩れ落ちた摩訶不思議な点を指摘しましたが、週刊文春は変わり者扱いして議論を封じ込め、まさに戦争屋（ディープステート）の御用出版社ぶりを発揮していました。

 要するに文春砲などというのは、国民のガス抜きや目を逸らすスピン報道のために利用されている代物であり、紙面で多少批判していた戦争屋（ディープステート）の手先である、ジョージソロス・小池百合子、創価学会・池田大作、統一教会・安倍晋三、元締め・竹中平蔵について、田中角栄のときのように大々的にやる気はないようです。

週刊文春は忖度しないメディアだそうですから、不正読み取り機や不正ソフトなどが叫ばれている、おかしな選挙結果を追及してくれるはずで、また、日本に流入してくるドラッグについても、飛鳥涼氏や清原和博氏といった常習者にさせられてしまった末端の人間をスピンのスクープとして取り上げるのではなく、創価学会の池田大作のような、南米のコカインを取引するパナマのノリエガ将軍に協力し、金の運用やマネーロンダリングに関わっていた者や、さらにその背後に存在する巨悪ディープステートといった元締めを、田中角栄のときのように大々的に追及してくれることを期待しましょう。

週刊文春は、森友問題で自殺した近畿財務局・赤木さんの遺書をスクープとして取り上げましたが、赤木さんは、田中造園土木の秋山肇社長らとともに自殺ではなく他殺を疑われていますので、この公開は何かの裏があるのかもしれません。そう思える理由は、文春は２０２０年２月２日のデジタル記事で、黒川検事長を総長に仕立て、犯罪をもみ消そうと画策する安倍政権をアシストするような、捏造とも言える文を載せているからです。

関係者によると「昨年末にカルロス・ゴーン被告が国外逃亡しており、東京高検検事長として捜査指揮に関与した黒川氏が引き続き、ゴーン事件の落とし前を付ける」との具体的な理屈もあるようだが

引用　週刊文春デジタル　
大どんでん返しの検察トップ人事！　前代未聞の「定年延長」が意味する安倍政権の“検察懐柔”

東京高検の黒川氏は、ゴーンの事件に関与していないにも関わらず、このような記事を載せており、つまり、総長さえ手の内に収めれば安倍晋三の逮捕は免れるため、他の安倍批判記事は、自分たちを偽るために餌として撒いているのでしょう。

やりたい放題の総理大臣・安倍晋三が、多くの国民が辞めろと大合唱していたときでも堂々と居座っていた理由は、批判は形だけの公明党と、その背後には、アメリカ同時多発テロ事件の暴挙から分かるように、大々的な暴力も辞さない巨悪・ディープステートがいたからです。

そして本記事で述べてきたように、文藝春秋のような御用出版社がタイミングよくスクープをスピンとして機能させ、偽装保守である安倍応援団が騒ぐといった手法が取られてきたと思われます。

 なお、週刊文春は記事の配信に関し、著作権違反が満載のNaverまとめを運営してきたLINEと手を組み、卑怯な似たもの同士の企業がくっつきましたが、スピン報道のスクープ記事を集団で拡散する集団と、Naverまとめの記事を集団でリンクを張って検索上位に押し上げる集団と、保守を偽装するネットウヨク・安倍応援団が恐らく同じであることは、私の他の記事を読んでいただければ理解できるはずです。


参考文献


ラベル: , ,

0 件のコメント:

コメントを投稿

登録: コメントの投稿 (Atom)